全樹脂電池を量産へ、「リチウムイオン電池の理想構造」:電気自動車
次世代リチウムイオン電池を手掛けるベンチャー企業のAPBは2020年3月4日、第三者割当増資によって約80億円を調達し、「全樹脂電池」の工場設立や量産技術の確立に投資すると発表した。出資したのは、JFEケミカル、JXTGイノベーションパートナーズ、大林組、慶應イノベーション・イニシアティブ1号投資事業有限責任組合、帝人、長瀬産業、横河電機の7社だ。
次世代リチウムイオン電池を手掛けるベンチャー企業のAPBは2020年3月4日、第三者割当増資によって約80億円を調達し、「全樹脂電池」の工場設立や量産技術の確立に投資すると発表した。出資したのは、JFEケミカル、JXTGイノベーションパートナーズ、大林組、慶應イノベーション・イニシアティブ1号投資事業有限責任組合、帝人、長瀬産業、横河電機の7社だ。
全樹脂電池はAPBと三洋化成工業が共同開発したバイポーラ積層型リチウムイオン電池で、集電体も含めた電池骨格を全て樹脂材料で構成している。全樹脂電池には界面活性技術を持つ三洋化成が新開発した樹脂を用いる。活物質に樹脂被覆を施し、樹脂集電体に塗布することで電極を形成している。
特徴としては、従来のリチウムイオン電池と同様の出力を確保しつつ、異常時の急激な発熱や温度上昇を抑制できる点がある。また、従来のリチウムイオン電池よりも製造コスト低減やリードタイム短縮が図れるという。部品点数が少ないことに加えて、樹脂で構成することで電極を厚膜化しやすいためセルを大型化しやすい。形状の自由度も高く、「リチウムイオン電池の理想構造」(APB)だとしている。
APBは福井県越前市で用地と建物を取得し、第1工場を設けた。2021年に操業を開始し、全樹脂電池の量産技術を早期に確立することを目指す。第1工場の敷地面積は2万3733m2、延床面積は8628m2となる。
関連記事
- リチウムイオン電池を車載用にするための幾つものハードル、そして全固体電池へ
クルマのバッテリーといえば、かつては電圧12Vの補機バッテリーを指していました。しかし、ハイブリッドカーの登場と普及により、重い車体をモーターで走らせるために繰り返しの充放電が可能な高電圧の二次電池(駆動用バッテリー)の重要性が一気に高まりました。後編では、ニッケル水素バッテリーの欠点だったメモリ効果をクリアしたリチウムイオンバッテリーについて紹介します。 - ジェイテクトのリチウムイオンキャパシタ、4年で黒字化、年産100万セル目指す
ジェイテクトは、2024年度までに高耐熱リチウムイオンキャパシタ事業を黒字化させ、年間売上高25億円に成長させる。同製品は2019年に生産を開始した新規事業だ。既存のキャパシタと比べた動作温度範囲の広さや耐久性の高さ、リチウムイオン電池にはない急速充放電の特性を生かし、車載用などで採用拡大を見込む。 - ソニーから譲り受けた村田のリチウムイオン電池、「燃えない」を武器に黒字化急ぐ
村田製作所は2019年8月28日、リチウムイオン電池の組み立て工程を担う東北村田製作所の郡山事業所を報道向けに公開した。 - 京セラが世界初のクレイ型リチウムイオン電池、粘土状の電極材料が違いを生む
京セラは、「世界初」(同社)となるクレイ型リチウムイオン電池の開発に成功するとともに、採用製品の第1弾となる住宅用蓄電システム「Enerezza(エネレッツァ)」を2020年1月に少量限定発売すると発表した。クレイ型リチウムイオン電池は、粘土(クレイ)状の材料を用いて正極と負極を形成することから名付けられた。 - 半導体製造プロセスで作る全固体電池は「医療用インプラント機器に最適」
英国のイリカ(Ilika)が、医療用インプラント機器向けの全固体電池「Stereax M50」について説明。てんかんやパーキンソン病の患者向けに用いられる神経刺激装置(ニューロスティミュレーター)や、健康維持のため肺動脈付近に埋め込む血圧モニターをはじめ、早ければ2021年にも医療機器メーカーの採用を見込む。 - 「透ける電池」の使い道は? 黒子から脱却できるか
日本電信電話(以下、NTT)は、「NTT R&Dフォーラム2018(秋)」の報道陣向け先行公開において、光透過性を有する二次電池「透ける電池」を披露した。電力を供給する“黒子”として用いられてきた電池を従来とは異なる形で利用できる可能性がある。 - 60Aで充電可能なリチウムイオン電池、“水”の力で活物質スラリーを滑らかに
水の研究開発を基にした電池の開発と製造を手掛けるアプライドサイエンスと、マレーシアのクンプラン・パワーネットは、一般的なモバイルバッテリーと同じ3000mAhの容量の充放電を3分で完了するリチウムイオン電池技術「ハイレートセル」を開発したと発表した。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.