全樹脂電池を量産へ、「リチウムイオン電池の理想構造」:電気自動車
次世代リチウムイオン電池を手掛けるベンチャー企業のAPBは2020年3月4日、第三者割当増資によって約80億円を調達し、「全樹脂電池」の工場設立や量産技術の確立に投資すると発表した。出資したのは、JFEケミカル、JXTGイノベーションパートナーズ、大林組、慶應イノベーション・イニシアティブ1号投資事業有限責任組合、帝人、長瀬産業、横河電機の7社だ。
次世代リチウムイオン電池を手掛けるベンチャー企業のAPBは2020年3月4日、第三者割当増資によって約80億円を調達し、「全樹脂電池」の工場設立や量産技術の確立に投資すると発表した。出資したのは、JFEケミカル、JXTGイノベーションパートナーズ、大林組、慶應イノベーション・イニシアティブ1号投資事業有限責任組合、帝人、長瀬産業、横河電機の7社だ。
全樹脂電池はAPBと三洋化成工業が共同開発したバイポーラ積層型リチウムイオン電池で、集電体も含めた電池骨格を全て樹脂材料で構成している。全樹脂電池には界面活性技術を持つ三洋化成が新開発した樹脂を用いる。活物質に樹脂被覆を施し、樹脂集電体に塗布することで電極を形成している。
特徴としては、従来のリチウムイオン電池と同様の出力を確保しつつ、異常時の急激な発熱や温度上昇を抑制できる点がある。また、従来のリチウムイオン電池よりも製造コスト低減やリードタイム短縮が図れるという。部品点数が少ないことに加えて、樹脂で構成することで電極を厚膜化しやすいためセルを大型化しやすい。形状の自由度も高く、「リチウムイオン電池の理想構造」(APB)だとしている。
APBは福井県越前市で用地と建物を取得し、第1工場を設けた。2021年に操業を開始し、全樹脂電池の量産技術を早期に確立することを目指す。第1工場の敷地面積は2万3733m2、延床面積は8628m2となる。
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