AIを活用したOCRを発売、準定型帳票にも対応:製造ITニュース
PFUは、AIを活用した次世代OCRソフトウェア「DynaEye 10」を発売した。準定型帳票のOCRに対応する他、OCRノイズ除去機能やAIによるレイアウト学習機能を備え、データエントリー業務を効率化する。
PFUは2018年11月20日、業務用OCR(Optical Character Recognition、光学式文字認識)ソフトウェア「DynaEye EX」の機能を大幅に強化し、AI(人工知能)を活用した次世代OCRソフトウェア「DynaEye 10」を発売した。OCRノイズ除去機能やAIによるレイアウト学習機能を備え、データエントリー業務を効率化する。
従来の定型帳票、日本語手書きOCRに加え、準定型帳票のOCRにも対応した。これにより、発行元ごとにレイアウトが異なる取引書類の情報も抽出可能になった。また、最新の画像処理技術を活用し、印影や網掛け、地紋の除去、白抜き文字の反転を行い、認識精度を高めている。
スタンドアロンパッケージの「DynaEye 10 帳票OCR Entry」に加え、既存のソフトやシステムに組み込むためのSDK/実行モジュール「DynaEye 10 帳票OCR ランタイム」など4種類を用意する。
例えばEntryでは、請求書、納品書、注文書という3種のOCR定義のテンプレートを提供しており、簡単かつ迅速に業務を開始できる。読み取りたい情報を指定できる定義ツールも用意し、OCR対象帳票を簡単に増やすこともできる。OCR後の正誤確認を行う確認修正画面を実装する他、AIによるレイアウト学習機能を搭載。読み取り位置を誤った場合、読み取り位置を指定することで、AIが帳票レイアウトや読み取り位置を学習する。
Windowsサーバに対応したサーバランタイムでは、クライアントごとにOCRをしていた業務をサーバによってセンターへ集約する。ライブラリ形式で提供するため、既存のシステムやアプリケーションへ組み込むことができ、維持コストなどを低減する。
ライセンス形態は、Entryがサブスクリプション、SDKが買い取り、ランタイムライセンスおよびサーバランタイムライセンスは買い取りとサブスクリプションを選択できる。サーバランタイムのみ、2019年1月からの出荷予定となっている。
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