自動車大国日本が誇る「つながるクルマ」は何が間違っているのか：TU-Automotive Japan 2017レポート（3/3 ページ）

「TU-Automotive Japan 2017」で語られたメインテーマの1つが「コネクティビティとデータ活用」だ。日本の自動車メーカーは、海外勢に負けじと、インフォテインメントやテレマティクスと関わるサービスを中核とした「つながるクルマ」の開発に注力しているが、そこにはさまざまな課題があるという。

[吉岡佐和子（情報通信総合研究所），ITmedia]

「スマートフォンを超えない限りテレマティクスサービスは普及しない」

　ランクトット氏のプレゼンテーションに呼応する形でダイムラー・トラック・アジア（Daimler Trucks Asia）のルッツ・べック（Lutz Beck）氏も、顧客の行動パターンが変わってきていることを認識する必要があることを指摘した。つまりスマートフォンによりさまざまな情報にアクセスでき、さまざまな価値が生み出されている中で「スマートフォンを超える価値を提供しない限り、テレマティクスサービスは普及しない。テレマティクスサービスを売ることは忘れるべきだ」と断言した。

　そしてグーグルの成功例を事例に挙げながら、データを収集、分析して価値を生み出す方法を自動車においても考案する必要があること強調した。自動車メーカー自身が破壊者（Disrupter）になるか、破壊される（Disrupted）か。技術は代替が可能なものであるため、「データ」という手段でいかに継続的にビジネスを続けていけるかを考える必要が重要であるかが語られた。

　では日本の自動車業界には具体的に何が欠けているのか。そもそも日本が「止まっている」と指摘するのはテラデータ（Teradata）だ。同社は「『データがとれるのかとれないのか』『データを集めて何をするのか』『何ができるのか、何がしたいのか』といったあたりで日本は止まっている」と指摘する。データの活用が進むドイツやスウェーデンでは「これをしたい。だからこのデータが必要だ」という形で、まず何をするかを決めて進めている。このようなデータ活用戦略は非常に重要になってくる。

　「Digital Tornado」が巻き起こっている現在において、現状を見極め即座に対応しないと生き残れない、として、携帯電話機市場を制覇したノキア（Nokia）がスマートフォンへの対応が遅れたことによりその地位を失った話が例示された。自動車メーカーはデータを持っていることから現時点ではまだアドバンテージがある。しかしそのデータ活用に向けて早々に動き出さないと、全てのサービスは他社に持っていかれるだろう、と自動車メーカーを叱咤激励する形でセッションは終了した。