次世代の前方監視用カメラは“三つ目”、異なるレンズで広い検知範囲：人とくるまのテクノロジー展 2017
ゼット・エフ（ZF）は「人とくるまのテクノロジー展2017」において、次世代の前方監視用カメラ「TRI-CAMカメラ」と自動運転用コンピュータを出展した。
ゼット・エフ（ZF）は「人とくるまのテクノロジー展2017」（2017年5月24〜26日、パシフィコ横浜）において、次世代の前方監視用カメラ「TRI-CAMカメラ」と自動運転用コンピュータを出展した。
前方監視用カメラは3種類のレンズを並べた“三つ目”で、それぞれ撮影できる範囲が異なる。近距離は広視野角の魚眼レンズで物体検知を行い、遠方は検知距離300mの望遠レンズでカバーする。3つのカメラのうち1台が故障しても前方監視を継続できるため、冗長性も確保している。カメラで前方監視を行うことにより、他のセンサーを併用するのと比べてシステムのコストを下げられる
画像認識技術はイスラエルのベンチャー企業・Mobileye（モービルアイ）の「EyeQ4」を採用した。EyeQ4はレベル3の自動運転に対応したもので、1秒間に2兆5000億回の演算を処理できる。
既に、自動車メーカーとTRI-CAMカメラを使った自動運転車の共同開発を進めているという。
自動運転用コンピュータは「NVIDIA＋インフィニオン」
無人運転まで対応できる自動運転用コンピュータ「Pro AI」も展示した。NVIDIAの車載用AI（人工知能）コンピュータ「DRIVE PX2」とインフィニオンの32ビット車載マイコン「AURIX」を組み合わせた。自動車向け機能安全規格ISO 26262で最も厳しい安全要求レベルのASIL Dにも対応させる。量産は2018年初めの予定。
ZFの説明員は「DRIVE PX2自体は高い処理性能を持つが、単体では自動車業界が求める安全水準を満たさない。われわれは、車載用コンピュータとして十分な耐久性と耐環境性、冗長性を持たせる役目を果たす」と話した。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
トヨタとNVIDIAの協業から見えてきた、ボッシュとコンチネンタルの戦争
NVIDIAは開発者会議「GTC（GPU Technology Conference）」の中でトヨタ自動車との協業を発表した。日系自動車メーカーの技術関係者は「まさか!?」「意外だ」と驚きを隠せない。これから起こるサプライチェーンの大変革とは。
ボッシュがNVIDIAと自動運転用コンピュータを共同開発、量産は2020年代初頭
Robert Boschは、2020年代初頭までに自動運転用コンピュータを量産する。NVIDIAの車載向けAI（人工知能）スーパーコンピュータ「Xavier（ザビエル）」を搭載した「DRIVE PX」をベースにする。
画像認識のデファクト企業「Mobileye」は自動運転時代の主役となるか
単眼カメラを用いる先進運転支援システム（ADAS）向けのSoC（System on Chip）やアルゴリズムの設計開発を手掛けるMobileye（モービルアイ）。これまで脇役に徹してきた同社に対する注目が一気に高まっている。Mobileyeはどういった企業で、今後どのような事業展開を目指そうとしているのか。同社に詳しい桃田健史氏が解説する。
「CES 2017」は自動運転車と人工知能のユートピアだった
2011年からモーターショー化してきた「CES」。2017年のCESは、ついに「自動運転車と人工知能のユートピア」となった。
買収側のインテルをも飲み込むモービルアイが「自動運転をリードする」
インテルは、運転支援システムを開発するイスラエル企業のモービルアイを買収する。買収金額は約153億米ドル（約1兆7500億円）。買収後の事業形態は、インテルの組織にモービルアイを統合するのではなく、イスラエルに本拠を置くモービルアイに、インテルの自動車事業部門を統合することになる。