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合併により両組織の長所を結合し、IoT促進へ組み込み開発ニュース

AllSeen AllianceとOCFは、両組織のボードメンバーがOCFの名称および規約による合併に合意したと発表した。両者の強みを生かして1つの組織を作り、IoTのマーケットポテンシャルを最大化する幅広い相互運用性の確立を目指す。

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 AllSeen AllianceとIoT標準化団体OCF(Open Connectivity Foundation)は2016年10月10日、両組織のボードメンバーがOCFの名称および規約による合併に合意したと発表した。

 AllSeen AllianceはオープンソースIoTフレームワーク「AllJoyn」を提供し、OCFはオープンソースプロジェクトIoTivityを支援している。今回の合併は、両組織の強みを生かして1つの組織を作り、IoT(モノのインターネット)のマーケットポテンシャルを最大化する幅広い相互運用性の確立を目指すものだ。

合併後、両グループは今後のOCFの仕様と、IoTivityおよびAllJoynの両オープンソースプロジェクトに関して協業する。OCF理事会は、AB Electrolux、CableLabs、キヤノン、Cisco Systems、GE Digital、Haier、Intel、LG Electronics、Microsoft、Qualcomm、サムスン電子などの首脳陣で構成される。

また、OCFはThe Linux Foundation傘下のオープンソースプロジェクトであるIoTivityとAllJoynを支援する。両プロジェクトが連携し、2つのテクノロジーの長所を組み合わせたIoTivity実装により、今後のOCFの仕様をサポートしていく。

 AllJoynやIoTivityのソリューションを利用している現行のデバイスも、相互運用でき、下位互換性がある。そのためこれらの技術をベースにしたIoTソリューションを開発中の企業が製品の開発作業をそのまま続行しても、問題はないとしている。

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