ボッシュがIoTクラウドをドイツに導入、「セキュリティの懸念を取り除く」:製造ITニュース
Robert Bosch(ボッシュ)は、IoT(モノのインターネット)プラットフォーム「Bosch IoT Suite」とつなげて運用できるクラウド「Bosch IoT Cloud」をドイツで導入したと発表した。
Robert Bosch(ボッシュ)は2016年3月9日(欧州時間)、IoT(モノのインターネット)プラットフォーム「Bosch IoT Suite」とつなげて運用できるクラウド「Bosch IoT Cloud」をドイツで導入したと発表した。
ボッシュはWeb接続が可能なモノを認識し、データを組織化して交換できるIoTプラットフォームとしてBosch IoT Suiteを展開してきた。その一方で、IoTプラットフォームにとって欠かせないビッグデータを格納/分析するクラウドは用意していなかった。
ボッシュ取締役会会長のフォルクマル・デナー氏は、「多くの企業や顧客は、セキュリティの懸念からクラウドテクノロジーやネットワーク化ソリューションの利用を避けている。その懸念を取り除くために、われわれ自身の手で用意したのがBosch IoT Cloudだ」と語る。Bosch IoT Cloudは、シュツットガルト近郊にある同社のコンピューティングセンターで運用されており、ドイツとEUのデータセキュリティ規制に即した形で、常に最新レベルのセキュリティを確保しているという。
Bosch IoT Cloudは、当初はボッシュのインハウスソリューションで利用される。2017年から、社外の一般企業向けのサービスに利用する計画だ。
現在、Bosch IoT Cloudの運用事例としては、スマートホーム、スマートアグリ、駐車スペースお知らせサービスなどがある。スマートホームのサービスでは、自宅の室温をリアルタイムでユーザーに伝え、そのユーザーが帰宅途中に室温を調整することができる。スマートアグリでは、アスパラガス畑に設置したセンサーのデータから土壌の正確な温度を把握し、収穫量の増加などにつなげる。駐車スペースお知らせサービスでは、駐車スペースが空いていることをセンサーが検知するとその情報がクラウドに送信され、マップにリアルタイムで情報がアップデートされ、ユーザーはスマートフォンから駐車スペースに関する最新情報が得られる。
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