トヨタとマツダが“もっといいクルマ”に向け業務提携を拡大：製造マネジメントニュース

トヨタとマツダは、従来の業務提携の枠組みを拡大する覚書に調印したことを発表した。環境技術や安全技術などでのシナジーを見込んでいるという。

[三島一孝，MONOist]

　トヨタ自動車（以下、トヨタ）とマツダは2015年5月13日、両社の経営資源の活用や、商品・技術の補完など従来の業務提携の枠組みを拡大する覚書に調印したことを発表した。今後、両社で組織する検討委員会を立ち上げ、環境技術、先進安全技術などの分野をはじめとする具体的な業務提携の内容の合意を目指していく。

　トヨタとマツダは、これまでもトヨタのハイブリッドシステム技術のライセンス供与や、マツダのメキシコ工場におけるトヨタの小型車生産などで業務提携を行ってきた。これらに加えて、今回の協業検討の合意は、従来の提携の枠組みを超えて「クルマの新たな価値創造」に向けた中長期的な相互協力を目指すものだとしている。

トヨタとマツダとの業務提携調印式の様子（クリックで拡大）※出典：トヨタ

　トヨタは「もっといいクルマづくり」を掲げ、持続的成長に向けた“真の競争力強化”に向け全社を挙げた構造改革を推進。2014年度決算では、売上高が前期比6.0％増の27兆2345億円、営業利益が同20.0％増の2兆7505億円、当期純利益が同19.2％増の2兆1733億円と過去最高の実績を残しており、本格成長への舵を切ったところだ（関連記事：“意志ある踊り場”から踏み出すトヨタが育てたい“打者”）。

　一方のマツダも2014年度（2015年3月期）決算は、売上高が前年度比13％増の3兆339億円、営業利益が同11％増の2029億円、グローバル年間販売台数が同5％増の139万7000台と好調を持続（関連記事：次期「SKYACTIV」は2016年度以降に採用へ、電動化技術で燃費をさらに15％向上）。環境対応や自動運転など自動車産業が大きく変化しようとする中で好調2社により新たな自動車の価値を生み出していく方針だ。