「大成建設」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

i-Construction 2.0：
90キロ離れた建機の遠隔操縦に成功、マルチリンク通信を活用　大成建設
大成建設は、複数のLTE回線と衛星通信を同時に活用する「マルチリンク通信」を利用して、直線距離で約90キロ離れた建設現場の複数台の建設機械を遠隔操縦することに成功した。（2025/9/19）

リサイクルニュース：
脱炭素は「高価」の常識を変える、LIXILが価格据え置きでCO2半減アルミを標準品に
LIXILが、新地金のみで作られた場合と比べてCO2排出量を約50％削減できるアルミを、2025年10月から価格据え置きで標準品としてアルミ形材製品に展開する。この取り組みは「環境に良いものは高価」という常識を打ち破るか。（2025/9/18）

産業動向：
黒部ダム電気バス自動運転実証でトンネル内走行支援技術を提供、大成建設
大成建設は、黒部ダム駅〜扇沢駅間で実施する電気バスの自動運転レベル2実証で、トンネル内走行支援技術を提供した。（2025/9/16）

プロジェクト：
「築地再開発」は9000億円を投じ、5万人収容スタジアムや高さ210mのホテルなど9棟建設
築地再開発が2030年代前半の開業を目指し、本格始動する。計画では、9000億円を投じ、5万人収容のスタジアムやライフサイエンス／商業複合棟、高さ210メートルのホテル棟など9棟を建設する。設計は日建設計とパシフィックコンサルタンツ、施工は鹿島建設、清水建設、大成建設、竹中工務店が担当し、2030年代前半に第一期の街びらきを目指す。（2025/9/5）

BCP：
1点センサーで地震後の建物の構造健全性を簡易判定、大成建設が「測震ナビ」拡充
大成建設は構造健全性モニタリングシステム「測震ナビ」のラインアップを拡充し､建物上層部に設置した1点の加速度センサーのデータを基に、地震発生後の建物の構造健全性を簡易に判定できるシステムを開発した。（2025/9/4）

主要上場ゼネコン、7割「増収」　データセンター建設など追い風も　深刻化する人手不足
主要上場建設会社の受注・業績状況が好調だ。帝国データバンクは、主要上場建設会社58社の2024年度の受注・業績動向の調査を実施した。（2025/8/28）

耐震：
「富岳」で数百〜数千の震源モデルを自動生成　大成建設らが3D地震動シミュレーション基盤開発
大成建設は、東京大学地震研究所、海洋研究開発機構と共同で、スーパーコンピュータ「富岳」を用いた3D長周期地震動シミュレーション基盤を開発した。（2025/8/22）

調査レポート：
建設大手58社の7割が増収、売上高は前年度比6.9％増　2024年度業績動向
帝国データバンクの調査によると、主要上場建設会社58社の2024年度売上高合計は21兆3547億円となり、前年度比6.9％増加した。約7割に当たる41社が増収となった。（2025/8/21）

山岳トンネル工事：
トンネル工事で無線電子雷管を使った機械装填発破に成功、大成建設
大成建設は､国土交通省東北地方整備局が発注した道路トンネル工事で、自社開発の爆薬装填装置｢T-クイックショット｣を使用し、無線電子雷管を含む爆薬を全て機械装填する試験発破を実施した。（2025/8/20）

生成AIで創造的な建築パースを自動生成：
PR：大成建設が開発した“現場起点のAI”と、高性能ワークステーションが支える現場実装力
大成建設は全社横断でDX戦略を進めており、その中でもAI技術の内製開発を担うのが技術センター内の「AI研究室」だ。研究室では「現場起点でのAI活用」を掲げ、線画や模型からの建築パース自動生成や工事進捗のAIによる確認、社内技術の探索システムなどを開発してきた。BUILT主催の建設DXセミナーで明かされた建設業務向けAI開発の現在地と、それを支えるPC環境の最適解を探った。（2025/8/21）

製品動向：
塗るだけで建物を断熱化、既存建物にも施工可能　大成建設らが断熱塗料開発
大成建設と大日本塗料は、日本大学の指導／評価を得て、塗るだけで建物自体を断熱化できる水性塗料「ZERO−eコート」を開発した。（2025/8/18）

木造／木質化：
大成建設が木質部材用の吊り材接合金物を開発　従来比4〜5倍の耐力で安全に吊り下げ
大成建設はBXカネシンと共同で、CLTなどの木質部材への重量物の吊り下げを可能とする「木質部材用吊材接合金物」を開発した。（2025/8/12）

電子ブックレット（BUILT）：
「脱炭素×建設」ニュース10選 2025年度Q1（4〜6月）
ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することでダウンロードできます。今回のブックレットは、2025年4〜6月の第1四半期にBUILTで公開したカーボンニュートラル関連の注目ニュース10選です。（2025/8/7）

木造／木質化：
一般流通材で12m大スパンを実現、木造床組「T-WOOD Truss Floor」開発　大成建設
大成建設は、一般に流通している木材だけを使用した木質工法により、長さ12メートルの大スパン構造を実現する大型木造床組ユニット「T-WOOD Truss Floor」を開発した。（2025/8/6）

木造／木質化：
東京京橋に高さ56ｍの木造ハイブリッド構造賃貸オフィスビルが完成、第一生命
東京都中央区で第一生命が開発を進めてきた木造／S造ハイブリッド構造による賃貸オフィスビル「第一生命京橋キノテラス」が竣工した。地上12階、高さは56メートルで、第一生命によれば、竣工時点では木造ハイブリッド構造のオフィスビルとして日本一の高さだという。（2025/7/29）

脱炭素：
CO2排出量の統合管理を強化、建設現場から企業全体の可視化に対応　リバスタとアスエネ
リバスタとアスエネは建設業の脱炭素経営支援強化を目的に業務提携契約を締結した。両社のクラウドサービスのデータ連携により、建設現場から会社全体のCO2排出量を、ワンストップで可視化できる仕組みを構築する。（2025/7/28）

最高時速60kmのEVへの“走行中給電”に成功　大成建設が発表　道路からの連続無線給電に進展
大成建設は、最高時速60kmで走る電気自動車に対して、次世代道路による最大出力10kWの連続無線給電に成功したと発表した。（2025/7/18）

FM：
名古屋駅直結の「JRセントラルタワーズ」で、AI活用のサブスク型省エネサービス本格運用
大成建設は、AIを活用して、既存の空調システムを改修することなく運転を最適に制御できるクラウド型街区エネルギー管理システムを開発した。JR名古屋駅直結の超高層複合施設で2025年12月から本格運用を開始する。（2025/7/17）

製品動向：
AI解析と新型制振装置で導入コスト最大半減、大成建設が床振動抑制システム開発
大成建設は、新型制振装置とAI解析技術を組み合わせた鉄骨造建物向けの床振動抑制システム「T-Silent TMD Floor」を開発した。（2025/7/11）

ロボット：
都内分譲マンションでロボットポーターが本格稼働　配送経路計6.6キロを自動走行
三井不動産レジデンシャルと三菱地所レジデンスが開発した東京都港区の分譲マンションで、マンション向けロボットポーターサービスの本格運用がスタートした。（2025/7/9）

カーボンニュートラル：
電動小型杭打機でCO2排出量と騒音を低減　大成建設が柱状地盤改良工事に導入
大成建設は施工時のCO2排出量実質ゼロを目指す取り組みの一環で、都内で施工する建設工事で、電動小型杭打機を使用した柱状地盤改良工事を実施した。（2025/7/7）

木造／木質化：
集成材／鋼管柱のハイブリッド耐火柱、一般評定取得で適用範囲拡大
大成建設は、2018年に開発した集成材と鋼管柱を一体化したハイブリッド耐火柱｢T-WOOD TAIKA｣の適用範囲を拡大した。（2025/7/2）

現場管理：
DX対応型、多機能保護具「スーパーSCヘルメット」を開発　大成建設
大成建設は、トンネル坑内作業向けのDX対応型次世代多機能保護具「スーパーSCヘルメット」を開発した。個別空調や後方視認、双方向通信などの複数機能を集約し、トンネル坑内作業の安全性や快適性、作業性を向上させる。（2025/6/30）

和田憲一郎の電動化新時代！（57）：
EV向けワイヤレス給電の現在地と普及に向けた課題
2011年の東京モーターショーで多くの自動車メーカーが取り組みを発表したEV向けワイヤレス給電。それから約15年が経過したが、ニュースで取り上げられることはあっても実用化は進んでいない。このEV向けワイヤレス給電の現在地と普及に向けた課題について2人の専門家に聞いた。（2025/6/27）

BIM：
大手ゼネコン5社と免制震装置メーカー3社、杭メーカー1社がRevit用の免制震装置と杭のファミリ公開
オートデスクは、スーパーゼネコン5社、大手免制震装置メーカー3社、杭メーカー1社と共同で、免制震建物の設計でニーズの高いオイルダンパーや耐震ブレース、既製コンクリート杭などのRevit用ファミリを共同整備し、Webサイト上で公開した。（2025/6/26）

現場管理：
トンネル掘削の進捗に応じて工事設備を自動制御、電力消費量を48％削減　大成建設
大成建設は、建設現場の施工管理を支援する統合プラットフォーム「T-iDigital Field」に山岳トンネル掘削作業の進捗状況に応じて複数の工事設備を自動制御する機能を追加した。施工中の現場に導入し、電力消費量を約48％、CO2排出量換算で月間約17トン相当削減できることを確認した。（2025/6/25）

BAS：
床置き型エアコンのフィルターを自動再生で15年交換不要に　大成建設が開発
大成建設は、床置き型の業務用エアコンフィルターに付着したごみを吸引し、円形ドラム型ろ材を自動で洗浄する自動再生機能付きユニットを開発した。フィルター維持管理の省力化で、メンテナンスコストと廃棄ろ材の削減が実現する。（2025/6/20）

現場管理：
大成建設が現場のデジタル化にも対応した新装備パッケージを開発、本格導入
大成建設は、建設現場用の装備パッケージ「大成建設セフスタイル」を本格導入する。安全装備などの装着ルールを統一し、作業内容に応じて必要な機能を組み合わせて使用する。現場のデジタル化を後押しする設計思想も取り入れた。（2025/6/17）

プロジェクト：
ららぽーとTOKYO-BAYの北館建替え計画I期、2025年10月開業　隣接するビビット南船橋を統合
三井不動産は、千葉県船橋市の大型商業施設「三井ショッピングパーク ららぽーとTOKYO-BAY」で、北館建替え計画のI期エリアを2025年10月に開業する。施設全体では、三井不動産の商業施設で最多となる約390店舗になるという。（2025/6/13）

i-Construction 2.0：
アクティオが「建機遠隔化」をレンタル開始する狙い　鹿児島〜東京間をStarlinkで操縦成功
アクティオは、小型建機を遠隔操作する独自システムを開発した。実証実験では、衛星通信のStarlinkと各種カメラも含むジザイエの映像伝送技術で、鹿児島姶良工場と東京本社の約956キロをつないだ。能登半島地震などの突発的な復旧工事で短期レンタルの需要増に伴い、既に能登や福島で問い合わせがあり、狭小空間の工事向けにも建機遠隔化システム一式のレンタルや特注対応で提案する。（2025/6/11）

カーボンニュートラル：
大成建設が水素化植物油混合バイオ燃料採用、CO2排出量半減
大成建設とユーグレナは、東京都内の建設工事で、従来の軽油と比較してCO2排出量を51％削減できる軽油代替燃料「サステオ」を、建設機械や車両に導入した。（2025/6/11）

山岳トンネル工事：
トンネル工事で無線電子雷管を使用した試験発破に成功、大成建設
大成建設は、国土交通省東北地方整備局発注の道路トンネル工事で、無線電子雷管を用いた試験発破に成功した。（2025/6/6）

レジリエンス：
原発設計にも対応する国内最高レベルの「遠心力載荷実験装置」運用開始、大成建設
大成建設は、神奈川県横浜市戸塚区の技術センターで、国内最高レベルの性能を有する遠心力載荷実験装置の運用を開始した。水平方向だけでなく鉛直方向にも同時加振が可能で、高い構造の安全性が必要となる原子力施設の設計検証にも使える。（2025/6/3）

プロジェクト：
「品川」駅西口に延べ31万m2の大規模複合ビル　京急とトヨタ、29年度完成目指す
京浜急行電鉄は、トヨタ自動車との共同事業による延べ床面積31万平方メートル、地上29階建ての複合ビルを2025年5月31日に着工した。2029年度竣工を目指す。（2025/6/3）

カーボンニュートラル：
建設現場で燃料由来のCO2排出量データを一元管理、ゼネコン17社や燃料配送事業者17社が参加
リバスタは、建設現場で用いる燃料由来のCO2排出量データを効率的に管理する実証実験を全国9エリアに拡大した。元請会社17社に加え、燃料配送事業者17社が参加している。（2025/6/2）

SMART BUILDING CONFERENCE 2025：
スマートビル社会実装までにサービスロボ、データモデル、専門人材「MSI」が果たす役割
情報処理推進機構とデジタルアーキテクチャ・デザインセンターは2025年3月27日、東京・千代田区でスマートビルの一般社会での普及を目指す「スマートビルディング共創機構」の設立を発表する「SMART BUILDING CONFERENCE 2025」を開催。本稿では、その中からDADC内の「サビロボ（サービスロボット）」「データモデル」「MSI（マスターシステムインテグレーター）」の各アプローチでスマートビル社会実装に向けた活動成果と今後の課題などを発表した。（2025/5/28）

カーボンニュートラル：
カーボンリサイクルコンクリを場所打ち施工に初適用　大成建設、CO2収支マイナスを実現
大成建設はカーボンリサイクルコンクリート「T-eConcrete／Carbon-Recycle」を、高速道路構造物の場所打ち施工に国内初適用した。阪神高速道路との共同研究として、阪神高速道路14号松原線の一部区間で試験施工を実施。CO2削減効果と耐久性を確認した。（2025/5/28）

カーボンニュートラル：
建設現場に軽油代替燃料「RD40」導入、CO2約4割削減　大成建設
大成建設と伊藤忠エネクスは、大阪市中央区の建設現場に環境配慮型の軽油代替燃料「RD40」を導入した。使用によりCO2排出量を約40％低減できる。（2025/5/27）

ロボット：
自律走行ロボットの暴走を防ぐ自動緊急停止装置開発、大成建設
大成建設と法和は、自律走行ロボット向けの自動緊急停止装置「ロボストップシステム」を開発した。作業範囲の床面を反射テープで囲い、ロボットに搭載されたセンサーが反射信号を検知することで、走行区域外への逸脱を防ぐ。（2025/5/21）

SMART BUILDING CONFERENCE 2025：
真のスマートビル実現の母体となる「スマートビル共創機構」設立　建築、ITの産官学115社／団体が結集
スマートビルが当たり前の社会を目指すべく、建築、設備、ITの業界を横断した「スマートビルディング共創機構」が2025年4月に設立した。省エネや快適性向上、DXなどで、新たなビルの価値創出を目的に、森ビル、ソフトバンク、大成建設、竹中工務店、東急建設、パナソニック EW社、日立製作所など、設立当初115社／団体が参画する。（2025/5/21）

製品動向：
在来種で四季の移り変わりを体感できる室内緑化技術開発、大成建設
大成建設は、自然な形態を再現したプランターに在来植物を植栽し、室内でも四季の移り変わりを体感できる室内緑化技術を開発した。（2025/5/19）

産業動向：
大成建設、25年3月期の売上高は前期比2割増の2兆1542億円　大型案件が寄与
大成建設は2025年3月期連結決算を発表した。大型建築案件の進捗で売上高は2兆1542億円、営業利益は1201億円となり増収増益を確保した。受注高も2兆4375億円へ拡大した。（2025/5/15）

“家族の問題”ではない：
氷河期世代に直撃　「働きながら介護」が企業を揺るがす大問題になりゆくワケ
働きながら家族の介護をする「ビジネスケアラー」が増加している。推計では、2030年には833万人の国民が家族の介護を担い、その内の約4割が仕事をしながらの介護になるという。（2025/5/1）

「5つの評価基準」で企業を評価：
経済産業省が「DX銘柄2025」を発表　グランプリに選ばれた企業はどこ？
経済産業省は「DX銘柄2025」31社、「DX注目企業2025」19社、「DXプラチナ企業2025-2027」1社を選定した。（2025/4/22）

山岳トンネル工事：
トンネル工事向けVR切羽観察システムに新機能、不安定岩塊の位置と規模を予測　大成建設
大成建設は山岳トンネル工事向けのVR切羽観察システム「T-KIRIHA VR」を機能拡張し、岩盤亀裂面の走向傾斜を詳細に計測できる機能を追加した。切羽前方の不安定岩塊を的確に予測することで、施工現場の安全性向上を図る。（2025/4/21）

電子ブックレット（BUILT）：
ここまで進んだ　山岳トンネル工事の自動化／遠隔化
ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすい形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットでは2024年度にBUILTで公開したニュースから、トンネル工事の自動化／遠隔化技術に関する記事を紹介します。（2025/4/21）

製造マネジメントニュース：
デンソーやブリヂストンなどDX銘柄31社が決定、プラチナ企業にはLIXILが選定
経済産業省は、東京証券取引所およびIPAと共同で「DX銘柄2025」31社（DXグランプリ企業2社）、「DX注目企業」19社、「DXプラチナ企業2025-2027」1社を選定した。プラチナ企業にはLIXILが選ばれた。（2025/4/15）

GX建機：
大成建設、都内工事現場にフル電動の25t級移動式クレーンを導入
大成建設は、GX建機に認定されているタダノ製の25トンフル電動ラフテレーンクレーン「EVOLT eGR-250N」を、東京都内の土木工事現場に導入した。今後6年間にわたり複数の現場で運用する。（2025/4/10）

建設DX研究所と探る「建設DX最前線」（1）：
建設テック企業が結集！　業界の課題に挑む「建設DX研究所」とは？【新連載】
建設DXの推進を目的に建設テック企業が中心となり、2023年1月に発足した任意団体「建設DX研究所」。本連載では、建設DX研究所のメンバー各社が取り組む、建設DXの事例や技術開発について詳しく解説していきます。（2025/4/10）

AI：
AIが画像からコンクリート打継面を評価、大成建設
大成建設はダムなどコンクリート構造物施工において、タブレット端末のカメラで撮影した打継面の画像を基に、AIが処理程度を定量的かつ即時に評価する新技術を開発した。（2025/4/4）