再検証「ロボット大国・日本」(12):
あの可変戦闘機からゴミ箱ロボまで――【2013国際ロボット展】フォト&ムービーリポート
世界最大級のロボット展示会「2013国際ロボット展(International Robot Exhibition 2013)」をリポート。サービスロボットゾーンでは、人が装着するパワードスーツやヒューマノイドロボットだけでなく、完全にあのロボットアニメを意識して作った飛行も可能な2足歩行ロボットなど、非常にユニークなロボットの数々に出会うことができた。(2013/12/6)
あれから2年:
オールジャパンで挑む災害対策ロボット開発、実用化への道は?
東日本大震災および東京電力・福島第一原子力発電所の事故発生当初、われわれに突き付けられたのは「日本の災害対策ロボットは実用レベルに達していない」という現実だった。あれから2年――。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「災害対応無人化システム研究開発プロジェクト」の下、開発を進めてきた最新鋭の国産災害対策ロボット技術がプロジェクト完了を受けて一斉公開された。技術・運用面での課題はクリアできているのか? そして、実用への道は開けるのか?(2013/3/11)
「組み込み開発」年間ランキング 2012:
ニッポンのテレビ事業に未来はあるか/何の役にも立たないロボット
2012年、MONOist「組み込み開発」フォーラムでたくさん読まれた記事は? 今年公開した記事の1年間分のデータを集計し、上位記事と編集担当である筆者が注目したトピックを紹介する。(2012/12/28)
災害対応ロボット開発の最新成果を披露:
福島原発での活躍に期待、先行探査型ロボット「Sakura」と「災害対策用ロボットスーツHAL」
千葉工業大学および移動ロボット研究所からなるグループと、CYBERDYNEは、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が実施している「災害対応無人化システム研究開発プロジェクト」において、それぞれコンセプトの異なる災害対応ロボットを新たに開発した。(2012/10/15)
電子ブックレット(組み込み開発):
原発ロボットを開発する千葉工大・小柳副所長
今なお予断を許さない東京電力・福島第一原子力発電所の事故。この過酷な現場に投入されたのが、千葉工業大学 未来ロボット技術研究センター(fuRo)が開発したレスキューロボット「原発対応版Quince(クインス)」だ。本稿では、開発責任者でfuRo副所長を務める小柳栄次氏に、これまでの開発について、そして今後のレスキューロボットについて話を聞いた。(2012/8/29)
inrevium杯 第12回レスキューロボットコンテスト:
ロボットを遠隔操作し、優しく・素早く・安全に救助せよ!! ――14チームがレスキュー活動に挑戦
ロボットが路上のガレキを押しのけ、走路を確保しつつ、要救助者の下へと急行する――。2012年8月11、12日の2日間、神戸サンボーホールで「inrevium杯 第12回レスキューロボットコンテスト」が開催された。本稿では、大会概要と結果をお届けする。(2012/8/20)
再検証「ロボット大国・日本」(11):
「普段から使えるレスキューロボットを作ろう」〜原発ロボットを開発する千葉工大・小柳副所長(後編)
東京電力・福島第一原子力発電所に投入された最新型レスキューロボット「原発対応版Quince(クインス)」の開発責任者であるfuRo副所長 小柳栄次氏に聞く。今回は、レスキューロボット開発に着手したいきさつと、次期ロボット「Rosemary(ローズマリー)」の概要、実用化に向けた今後のロードマップについてだ。(2012/3/28)
再検証「ロボット大国・日本」(10):
「あの現場で動けるロボットはQuinceしかない」〜原発ロボットを開発する千葉工大・小柳副所長(前編)
震災から1年――。今なお予断を許さない東京電力・福島第一原子力発電所の事故。この過酷な現場に投入されたのが、千葉工業大学 未来ロボット技術研究センター(fuRo)が開発したレスキューロボット「原発対応版Quince(クインス)」だ。本稿では、開発責任者でfuRo副所長を務める小柳栄次氏に、これまでの開発について、そして今後のレスキューロボットについて話を聞いた。(2012/3/9)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。