「マルウェア」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

利便性の裏に潜む“AIの暴走”
「AIが勝手にポリシーを書き換えた」　CrowdStrikeが警告するAIエージェント暴走の悪夢
自律的に動く「AIエージェント」の業務導入が進む裏で、セキュリティを勝手に回避する“暴走リスク”が顕在化している。人の管理限界を超えつつある未知の脅威に対し、企業はどのような対策を講じるべきなのか。（2026/6/11）

巨額損失の裏で何が起きているのか
AI導入でやっぱり……　年間96兆円を吹き飛ばすシステム障害の「隠れた代償」
システム停止による主要企業の損失は、年間6000億ドル規模に膨れ上がっている。被害を食い止めるはずのAIツールが、逆に新たなリスクを生み出している実態が明らかになった。巨額損失の裏で何が起きているのか。（2026/6/11）

「パッチアポカリプス」現実に
Microsoftが過去最多200件超の脆弱性修正　パッチ管理の「手作業」はもう限界か？
Microsoftが過去最多となる約200件の脆弱性修正を公開した。サードパーティー製を含め月間600件に迫る「パッチアポカリプス」が到来している。情シスは従来の手法では対処しきれないパッチ管理の限界と、修正品質のリスクに直面している。（2026/6/11）

復旧費は平均2億6300円
狙われるのは人だけではない　調査が示す「AIエージェントのID」管理不備の末路
AIエージェントの導入が進む裏で、システム間の連携に使われる「非人間アイデンティティー」（NHI）が攻撃の新たな入り口として悪用されている。企業が直面している“アイデンティティー管理の死角”とは。（2026/6/11）

セキュリティニュースアラート：
フィッシングメールの“最先端”はAI偽装　攻撃者が愛用する「おとり」に異変
Microsoftは、AIサービスの知名度を悪用したフィッシングや不正広告、検索結果悪用型攻撃の増加を報告した。ChatGPTやClaude、DeepSeekなどを装い、認証情報や決済情報の窃取、マルウェア配布につなげる手口が確認された。（2026/6/11）

PPAPは役目を終えたのか：
なぜ今、三菱UFJ銀行はPPAPをやめるのか？　その決断が示す次の標準
長年、日本企業のファイル送信手段として定着してきた「PPAP」。政府機関での廃止が進む中、今度は三菱UFJ銀行が大きな決断を下した。単なる運用変更では終わらないこの動きは、取引先企業の情報共有の在り方にも影響を及ぼす可能性がある。（2026/6/10）

Windows偏重の対策は危険
崩壊する「Mac安全神話」　Appleデバイスを襲う“未知の脅威”とは
企業におけるApple製デバイスの導入が進む一方、Macを狙うサイバー攻撃の被害が深刻化している。従来の防御網を擦り抜け、システムを乗っ取るマルウェアが急増中だ。被害を防ぐために、対策を見直すべきポイントは。（2026/6/10）

なぜ今“現実世界”が攻撃されるのか――CPSが主戦場になった理由（1）：
攻撃者の大衆化と広範化で、どのようなOT資産が狙われるのか
サイバー攻撃の標的はデータやITシステムから、工場やインフラといった現実世界の機能へと広がっている。その背景には、ITとOTの融合によって生まれた新たな接続性と、それに伴うリスクの拡大がある。本連載では、Clarotyのレポート「Analyzing CPS Attack Trends（CPS攻撃の傾向分析）」をベースに、OTを直接狙うサイバー攻撃の現状と対策を連載形式で解説する。（2026/6/10）

なぜ未経験者まで引き寄せられたのか：
「プログラミング不要」で広がる犯罪の入り口　地下フォーラムで人気を集めた“稼ぐための教科書”
高度な技術やゼロデイ攻撃がなくても、サイバー犯罪に参加できる。そんな現実を映し出す投稿がアンダーグラウンドフォーラムで大きな支持を集めている。なぜ初心者たちは引き寄せられたのか。（2026/6/9）

Interop Tokyo 2026で出会える最新プロダクト（2）：
続・Interop Tokyo 2026で出会える最新プロダクト　セキュリティ編
「Interop Tokyo 2026で出会える最新プロダクト」の後編として、セキュリティ製品を取り上げる。出展製品のトレンドとして、「統合」「AIによる機能強化」の2つが見られる。AIセキュリティでは、AIモデル自体に修正を加える製品も登場する。（2026/6/9）

「Google Cloud Next 2026」現地レポート：
Googleセキュリティ責任者が語る「サイバー脅威の未来」　完全自律型AIエージェントによる攻撃が現実味
AIがサイバー攻撃の手口を激変させている。脆弱性悪用のスピードが数日単位に加速する中、侵入プロセスの大半をAIが担う「完全自律型AIエージェント攻撃」の本格化も間近だという。Googleのセキュリティトップが、脅威の現状と防御側の針路を語る。（2026/6/9）

「自律型AIワーム」が情シスを襲う日　今すぐできる「泥臭い基本」の対策とは？
トロント大学の研究者が、各ターゲットの脆弱性を自律的に特定し、カスタマイズされた攻撃戦略を生成する「AIワーム」を開発した。既存の防御を無効化しかねない最新の脅威に、情シスが今すぐ見直すべき「究極の基本対策」を解説する。（2026/6/9）

三菱UFJ銀、“PPAP”原則廃止　メール本文にダウンロードURL記載へ
PPAPはファイルを暗号化するため、メール受信時にマルウェアのチェックが困難な上、パスワード付きZIPファイルを悪用したサイバー攻撃の事例も。（2026/6/8）

計画だけでは意味がない：
サイバー攻撃に8割の企業が「丸裸」　穴だらけの環境をどう守る？
タニウムの調査によると、サイバー攻撃の備えができている企業はわずか2割であることが明らかになっています。ゼロデイ脆弱性の悪用や開発環境侵害、インフォスティーラーなど企業を狙う攻撃が相次ぐ中、自社を守るにはどうすればいいでしょうか。（2026/6/9）

セキュリティニュースアラート：
中小企業の7割がセキュリティに「自信」も、浮き彫りになる“基本対策”の盲点
ESETの調査で、サイバー攻撃への警戒感や対応力への自信が高まる一方で、AI脅威への理解不足や基本対策の欠如が課題と判明した。被害はフィッシングなどが中心で、教育や保険の導入が対応力を支えている。（2026/6/4）

Gartnerのバイスプレジデントアナリストに聞く
AI規制の乱立が企業を直撃　情シスに求められる「AIレジリエンス」の作り方
企業の情報システム部門やCISOは各国で異なるAI規制への対応を迫られている。Gartnerのバイスプレジデントアナリストは、各規制に場当たり的に対応するのではなく、AIレジリエンスの確立が重要だと指摘する。（2026/6/4）

Claude Codeベース「3つのAIエージェント」で高速化：
COBOLも古いJavaももう“塩漬け”にしなくていい？　AIを制御し「数年を数日まで」短縮できるレガシー刷新の今
老朽化し、仕様を知る担当者も退職するなどして塩漬けにされる「レガシーシステム」。調査だけで億単位のコストを要し、ビジネス変革の足かせになりかねない難題にAI駆動開発でどうアプローチできるのか。Scalarが取り組むAIエージェントを使ったモダナイゼーションについて聞いた。（2026/6/3）

1台の感染から全社的な被害も
ランサムウェア「The Gentlemen」急拡大　21経路の「同時多発的」内部侵略を試みる
MicrosoftとNCC Groupは2026年5月、新興ランサムウェア集団「The Gentlemen」の活動拡大に関する分析を公表した。同ランサムウェアの特徴と、侵入後の被害拡大を防ぐための5つの対策を紹介する。（2026/6/3）

CISOの過半数が支払いを検討
FBIが猛反対でも……　サイバー攻撃者に「身代金」を支払わざるを得ない残酷な現実
学習管理システム「Canvas」がサイバー攻撃を受け、膨大な個人情報が流出した。被害企業はデータの回収と引き換えに攻撃者との取引に踏み切ったが、この決断を巡って議論が再燃している。犯罪者への支払いの是非は。（2026/6/3）

「大丈夫」のはずが巨大な落とし穴に
ランサム被害でバックアップから復旧できなかった組織の絶望　そのミスは？
警察庁が公表した調査結果によると、バックアップを取っていた全組織が実際にデータを復元できたわけではないことが分かった。本稿では、復旧に失敗する組織に共通する3つの運用上の問題とその対策を解説する。（2026/6/3）

リポジトリやビルドシステムが標的になるワケ：
6分に1つのペースで悪性パッケージが見つかる　オープンソースエコシステムを狙う攻撃の実態
Sonatypeのレポートによると、2026年第1四半期（1〜3月）に2万1764件の悪意のあるオープンソースパッケージを検出したという。（2026/6/2）

「攻撃してきたのは誰だ？」をすぐに特定：
無料で「400超のランサム集団相関図」「身代金メモ検索」アプリを公開　MBSDの狙いは
三井物産セキュアディレクションは、400以上のランサムウェアグループの動向や相関関係などの脅威情報を集約・可視化するWebアプリを公開した。（2026/6/2）

自社もやられたらどうするか？：
なぜ“従来のバックアップだけ”では駄目なのか――Cohesity CEOが「他社被害を解剖せよ」と説く理由
同業Veritas Technologiesのデータ保護事業を2024年に買収し、データセキュリティ市場での存在感を高めているCohesity。ランサムウェアの脅威が続く中、ユーザー企業は現状のセキュリティリスクをどう捉え、どう向き合うべきか。同社CEOのサンジェイ・プーネン氏に見解を聞いた。（2026/6/2）

ランサムウェアで「9割が暗号化」の実態
バックアップ全滅をどう防ぐか　都筑製作所があえて「磁気テープ」を選んだ理由
ランサムウェア被害の約9割でバックアップが暗号化されている。高価な専用機器の導入が難しい中、都筑製作所は既存ライセンスを活用し、あえて「磁気テープ」による防衛策を採用した。その決め手と効果は。（2026/6/2）

「Claude」も陥る矛盾
AI生成コードの約半分に脆弱性　自動化の暴走を食い止める「DevSecOps」実践術
AIツールによるコード生成が普及する中、生成されたコードのほぼ半数に脆弱性が潜む事実が明らかになった。AI特有の新たな脅威に対し、開発とセキュリティ対策を一体化する「DevSecOps」による防衛策を紹介する。（2026/5/28）

バックアップとネットワークの融合が、事業継続を左右する：
PR：ランサムウェア被害からの早期復旧策は本当に「高い」？　リスクから逆算する投資の妥当性
ランサムウェア被害は深刻化し、入り口防御だけではシステムを守り切れない。打開策は「秒単位の復旧」とネットワーク制御を連動させ、侵入後の被害を最小化する新たな多層防御のアプローチだ。確実な復旧と事業継続を両立させる手法を、専門家と考える。（2026/6/2）

国内金融機関のフィッシングテンプレートも　日本の企業や個人が知るべきサイバー脅威のトレンドとは
日本を最大の標的としたフィッシングサービスが登場するなど、サイバー脅威は高まっている。攻撃者はAIを活用、オペレーションの大規模化、加速化、巧妙化を急速に進めている。Googleの脅威インテリジェンス部門副チーフアナリストが、サイバー脅威のトレンドを説明した。（2026/5/29）

SCS評価制度が迫る中小企業の脆弱性対策：
PR：PDFにおけるセキュリティインシデントリスクと解決策
サイバー攻撃の「踏み台」にされるリスクは、もはやひとごとではない。経産省のSCS評価制度の運用開始が目前に迫る中、PDFを巡るセキュリティリスクとサプライチェーンを守る武器とは何か。（2026/5/28）

運用“丸投げ”は失敗の元
人手不足のIT部門がアラート処理70％減、重大事故ゼロを達成した「共創型」運用
人材不足と脅威の高度化という二重苦に直面したバリュエンステクノロジーズは、マネージドサービスの「共創型」活用によって、アラート処理負荷70％減と重大事故ゼロを達成した。その運用ノウハウに迫る。（2026/5/26）

今すぐやるべき3つの根本対策とは
ランサムウェア被害を防ぐつもりが“全社機能停止”に　大規模事案から得た教訓
アサヒGHDの大規模ランサムウェア攻撃事案では、被害を防ぐためにシステムを停止した結果、事業が完全停止してしまった。良かれと思った決断が致命傷になるジレンマを解消し、セキュリティを強化するには。（2026/5/25）

ESETが調査、最短6分でデータ流出する例も：
「侵入から横展開まで30分」がもはや標準　AIで高速化する攻撃、防御は間に合うのか？
ESETは、脅威アクターがAIを活用して攻撃を高速化している現状と防御側の対策について解説した。初期侵入から横展開までのブレークアウトタイムは平均約30分にまで短縮されていると警告している。（2026/5/28）

LLMが変えたサイバー犯罪の現在地：
本物のZoom会議が“感染完了”を隠す　リアルと偽物が融合する新型攻撃を解説
本物のZoom会議、実在する女性とのライブチャット、正常に動くソフトウェア。最新のサイバー攻撃は、ユーザーに「怪しい」と感じさせない“合法な体験”そのものを武器にし始めている。生成AIをフル活用した最新攻撃の実態に迫る。（2026/5/28）

Halcyonが分析レポート「日本を標的とするランサムウェア攻撃の実態 2026」を公開：
ランサムウェア攻撃ってそんなに“高コスパ”だったの？　たった6万円で「億超え」の被害
Halcyon Japanは、日本企業を標的としたランサムウェア攻撃の分析レポートを公開した。攻撃者はわずかなコストで企業に甚大な被害を及ぼしている可能性があることが明らかになった。その詳細とは。（2026/5/27）

Tech TIPS：
【最終案内】2026年6月にWindows 11が起動不能に？　「セキュアブート証明書」の期限切れリスクと対策、起動しなくなった場合の対応策
2026年6月、Windows 11搭載PCの一部で起動不能に陥るリスクが浮上している。原因は、PCの安全性を担保する「セキュアブート」のデジタル証明書が15年の有効期限を迎えるためだ。本Tech TIPSでは、この問題の背景から、イベントビューアーでの警告確認、自身のPCが対応済みかどうかを判別するPowerShellのコマンドレット、手動で証明書を更新する手順、起動不能になった場合の対処方法までを詳しく解説する。（2026/5/27）

CIO調査が示すAI時代のレジリエンス経営
終わらない「火消し貧乏」からの脱却――AI時代にサイバーレジリエンスを高める4つの鉄則
Cybereasonは、IT・セキュリティ責任者を対象とした調査レポートを公開した。自社の防御態勢を「極めて効果的」と評価した企業は20％にとどまり、AI時代の防御体制構築に苦慮する実態が明らかになった。（2026/5/27）

短期間で全社的に二要素認証が定着できたワケ：
脱「VPN安全」神話　さくらインターネットが「ゼロトラスト前提」で積み重ねた、マネできる緩和策
2026年3月3日、「ITmedia Security Week 2026 冬」の「ゼロトラスト」セクションで、さくらインターネットでCISO、CIOを務める江草陽太氏が基調講演に登壇した。（2026/5/27）

正しく評価されるための情シス入門：
ITコストが爆増する“低品質キッティング”の特徴　あるべき姿を考える
「PCを配るだけの仕事」と思われがちなキッティングですが、その品質次第でインシデントや運用負荷も、ITコストも大きく変わります。それでも情シスの仕事は“何も起きない”ほど評価されません。情シスが経営層に伝えるべき“本当の価値”を掘り下げます。（2026/5/26）

なぜ日本企業も無関係ではいられないのか？：
イラン vs. 米国・イスラエル　現実味を増す“サイバー報復”の連鎖【動画あり】
中東で続く軍事衝突は、原油価格や物流だけの問題ではない。イランや米国、イスラエルは長年にわたり“見えない戦争”をサイバー空間で繰り広げてきた。今、その火種はサプライチェーンやVPN機器を通じ、日本企業のネットワークにも静かに近づき始めている。（2026/5/26）

AIによる検知機能も一般提供開始：
「Google ドライブもランサムウェアに狙われている」　身代金を払わずに一括ファイル復元するには
Googleは「Google ドライブ」のランサムウェア検知機能と一括ファイル復元機能の一般提供を開始したと発表した。（2026/5/25）

SMBを悪用する新戦略：
暗号化は外部サーバで　WantToCryが示した“EDR検知回避型”ランサムの次段階
SMB通信しか使わない侵入手法でファイルを暗号化する新型ランサムウェア「WantToCry」が確認された。EDRを擦り抜けるその手口は、従来の「検知前提」の対策を揺さぶり始めている。公開SMBを抱える企業は、既に標的リスト入りしているかもしれない。（2026/5/25）

「私のデータ、AIの学習に使われる？」LINEの新機能「Agent i」の疑問をLINEヤフーに聞いた
LINEヤフーはLINEやYahoo! JAPANから呼び出せる新AIブランド「Agent i」を提供している。過去の個人情報漏えい問題への懸念に対し、同社の広報担当者はデータが主に国内サーバで保管されると回答した。ユーザーが入力したデータが、外部の大規模言語モデルの技術の学習用途に使用されることはないと明言した。（2026/5/25）

被害額52億円の教訓
なぜアスクルは狙われた？　AI時代の攻撃から身を守る「ゼロトラスト」移行術
2025年にアスクルを襲ったランサムウェアは甚大な損失をもたらした。その初期侵入を許したのは、高度なハッキング技術ではなくMFAが設定されていないアカウントだ。EDRだけでは防ぎ切れない脅威にどう対抗すべきか。（2026/5/21）

FortiOS 7.6.3以降で削除、移行対応は必須：
FortiGateの「SSL-VPN」機能、サポート終了迫る　廃止の理由、代替案は？　有志が勉強会
国内でも利用組織の多いフォーティネットの製品で、SSL-VPNの機能廃止が告知されて久しい。2026年4月時点では、FortiOS 7.4系列における技術サポート終了が2027年5月11日、サポート終了が2028年11月11日となっている。FortiOS 7.6.3以降はSSL-VPN機能が廃止済みであり、代替先の検討と移行対応が必要となる。こうした状況を踏まえ、セキュリティコミュニティー「WEST-SEC」が、「学びの共有」を目的とした勉強会を開催した。（2026/5/22）

「Yes」を押した10秒後に侵害完了も
“AIで高速開発”に落とし穴？　SHIFTが警鐘を鳴らす“バイブコーディング”の代償
AIコーディングが普及した結果、非エンジニアでも手軽にソフトウェア開発に参入できるようになった。しかし、開発の効率化や高速化といったメリットと引き換えに、開発の現場はさまざまな代償に直面しているという。（2026/5/23）

企業が陥る“二重投資”のわな
新規導入はなし　M365フル活用でセキュリティ強化×コスト削減
企業で広く採用されている「Microsoft 365」。実は業務アプリケーションだけではなく、セキュリティ機能も豊富だ。Microsoft 365を用いてセキュリティを強化するには。（2026/6/3）

IT管理者を装いMFA突破：
攻撃者はEntra IDから本番Azureへどう到達した？　Microsoftが特定した全手口
Microsoftは「Storm-2949」として追跡する脅威アクターの手口を公開した。Entra IDの侵害を足掛かりに、Microsoft 365からAzure本番環境まで静かにかつ横断的に侵入するその手口の全貌に迫る。（2026/5/21）

2025年のランサムウェア動向　“正当”を装う手口が主流に：
「PowerShell」がランサムウェア攻撃に悪用？　正規ツールを“凶器”にする手口と対策
Cisco Talosが2025年のランサムウェア動向を分析したレポートを公開した。攻撃者は「PowerShell」など、企業が日常的に使うツールや機能を悪用しているという。その具体的な手口と、有効な対策とは。（2026/5/20）

セキュリティとネットワーク運用を融合させ、障害対応の属人化を打破する：
PR：ネットワークのブラックボックス化が招く致命的な被害とは　有線・無線を一括制御して、トラブル復旧を速める秘策
物理的な配線状況さえ把握できていない「見えないネットワーク」は、トラブル発生時の業務停止を長期化させるだけでなく、セキュリティ侵害時の致命的なリスクとなる。リソースが限られる中堅・中小企業にとって、属人的なスキルに頼った復旧作業はもはや限界だ。UTMを核として拠点全体を可視化する方法と、トラブルの原因特定をAIアシスタントとの対話で「ものの数分」に短縮する運用手法を紹介する。（2026/5/20）

半径300メートルのIT：
まずは「重要資産の棚卸し」を　NISTが示す「個人事業主」レベルの防衛ライン
「NIST サイバーセキュリティフレームワーク」（CSF）に、従業員ゼロの組織を対象とした新文書「CSWP 50」が登場しました。2026年4月に公開された同ドラフトの内容をピックアップし、フリーランスが真っ先に取り組むべき資産管理の具体的なチェック項目や、ランサムウェア対策の勘所を紹介します。（2026/5/19）

Microsoftが8000件の消し忘れを見落とし
「Microsoft Azure」の“古いURL”を悪用　トレンドマイクロが指摘する侵入口
トレンドマイクロの調査では、「Microsoft Azure」内で放置された「古い名前の参照設定」が8000件以上見つかった。消し忘れが深刻なシステム乗っ取りに直結するのはなぜか。（2026/5/19）