「発煙・発火」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「CHARGESPOT」がモバイルバッテリーを回収　正しい使い方と廃棄方法を啓発　発火事故を受けて
モバイルバッテリーのシェアリングサービス「CHARGESPOT」を展開するINFORICHは、相次ぐ発火事故を受けて、モバイルバッテリーの正しい使い方と廃棄方法を啓発する展示を行うと発表した。10月29日から開催される「SOCIAL INNOVATION WEEK 2025」にブースを設ける。来場者を対象に不要バッテリーの回収も実施する。（2025/10/28）

Mobile Weekly Top10：
「モバイルバッテリー」に関する事故が増加傾向　どう付き合っていけばいい？
アンカー・ジャパンが、充電池を内蔵する製品の一部について、自主回収を進めています。発煙や発火のリスクをゼロにできないリチウムイオンバッテリーを使う製品を買う際は、万が一の際のサポート体制が重要です。（2025/10/25）

モバイルバッテリー発火で「燃えるごみ」と勘違いする人も？　ごみ収集車が本当に「燃える」事故、全国で多発中
SNSで話題の「バッテリーが燃えた」というニュースをみて、「燃えるごみ」だと誤解する人がいるだろうか。リチウムイオン電池は圧縮されると爆発する危険物で、間違った捨て方は作業員の命を危険に晒すことになる。正しい処分方法を確認しよう。（2025/10/23）

アンカーも52万台自主回収：
相次ぐモバイルバッテリーの発火　粗悪品を抑え込めるか　
リチウムイオン電池を内蔵したモバイルバッテリーが発火・発煙する事故が相次いでいる。背景の一つが、ネット通販を介した低品質な海外製品の普及だ。（2025/10/23）

「準固体電池」採用のモバイルバッテリー、ワイヤレス充電対応でスタンド機能付き　オウルテックから
オウルテックは、ワイヤレス充電対応モバイルバッテリーを発売。発火リスクが低い準固体電池でUSB Type-Cポートも搭載し、360度回転してスタンドにもなるスマホリングも備える。価格は7280円〜8480円（税込み）。（2025/10/17）

KDDIとローソン、スマホやモバイルバッテリーを回収　発火事故を受け一部店舗で実施
KDDIは10月15日から、使用済みの携帯電話やモバイルバッテリーなどに内蔵されたリチウムイオン電池の店頭回収を行う実証事業に参画する。ごみ収集車や処理施設での火災原因となり社会問題化しているリチウムイオン電池の適切な処理を促し、安全確保と資源の再利用を推進することが目的だ。この取り組みは環境省の事業の一環で、まずは茨城県守谷市内のローソン2店舗で実施する。（2025/10/14）

荻窪圭のデジカメレビュープラス：
デジカメのバッテリーが膨らんだ！？　普段から気をつけたいポイントと正しい処分方法とは
酷暑の夏は終わったけれども、この夏に多発して大きな話題になったものといえばリチウムイオン充電池の発火・爆発事故だろう。リチウムイオン充電池が苦手とする暑さが半端なかった。（2025/10/13）

JR東日本、モバイルバッテリーを「可能な限り手元に置いて乗車して」　山手線での発火を受け注意喚起
モバイルバッテリーからの発火事故が相次いでいる。公共交通機関が対策に乗り出している。2025年7月にJR山手線の車内で乗客が所有するモバイルバッテリーが発火する事案が発生したことを受け、東日本旅客鉄道（JR東日本）は駅や車内での注意喚起を実施している。（2025/10/10）

電動化：
CATLが欧州EV市場向けリン酸鉄リチウムイオン電池を発表
CATLは、「IAAモビリティ 2025」で「世界初」（同社）となる持続的な高電圧供給を可能とし、熱暴走後も発火や煙が発生しないリン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池「Shenxing Pro」を公表した。（2025/9/22）

ティファール、電気ケトル418万台を自主回収　発煙や発火の可能性も　原因は「不適切な使用方法」
グループセブジャパンは16日、「T-fal（ティファール）」ブランドで展開している電気ケトルの一部を自主回収すると発表した。418万台以上が該当する。（2025/9/16）

シャオミ製モバイルバッテリーに発火の恐れ　一部を自主回収へ
小米技術日本（シャオミ・ジャパン）が、モバイルバッテリー「Xiaomi 33W Power Bank 20000mAh（Integrated Cable）」の一部を自主回収すると発表した。特定の環境下で過熱・発火する可能性があることを確認したという。（2025/9/3）

中国Xiaomiモバイルバッテリーに発火の恐れ　日本法人が一部モデルを自主回収
スマートフォンなどを手掛ける中国Xiaomiの日本法人Xiaomi Japanは、モバイルバッテリーの自主回収を案内している。同社が国内で販売するモバイルバッテリーの一部製品に過熱や発火の恐れがあるという。これまでに日本国内で同事例の発生はないとしている。（2025/9/3）

走行中の上越新幹線でモバイルバッテリーが発火　男性1人が右手にやけど　東京・上野
8月28日午前8時過ぎ、大宮―上野間を走行中の上越新幹線「とき300号」の車内で、モバイルバッテリーが発火し、所有者の男性が手に軽いけがをした。（2025/8/28）

発火しにくい「リン酸鉄リチウムイオン電池」モバイルバッテリー発売　5000〜2万mAhの3モデル、HIDISCから
磁気研究所は、9月上旬にリン酸鉄リチウムイオン電池使用のモバイルバッテリー3モデルを発売。用途に合わせて5000mAh、1万mAh、2万mAhから選択でき、発火の危険性が低く通常の2倍となる約1000回の充放電を可能としている。（2025/8/26）

メルカリで「モバイルバッテリー」の出品を禁止すべきか──広報の回答は？
近年、山手線の列車内や駅などでモバイルバッテリーの発火事故が相次ぎ、その安全性や正しい利用方法への関心が高まっている。ネット上では、モバイルバッテリーの個人間売買自体を問題視する意見も見られる。そこで本記事では、メルカリ広報のコメントや公式サイトの情報を交えながら、モバイルバッテリーの個人間売買について整理する（2025/8/23）

山手線のモバイルバッテリー発火事故、原因は「セル内部の短絡」も直接要因は特定できず　cheeroの調査報告
　「cheero」（チーロ）ブランドでモバイルバッテリーを販売するティ・アール・エイは8月21日、JR山手線で7月20日に発生した同社製のモバイルバッテリー「cheero Flat 10000mAh」の発火事案について、原因は「セル内部の短絡（ショート）」だったと発表した。外部専門家を交えて調査を行った結果、燃焼はセルのみで確認されたという。（2025/8/21）

スマホやモバイルバッテリーの回収義務付けの方針、2026年4月から　発火事故低減にも
経済産業省が8月12日、モバイルバッテリー、携帯電話、加熱式たばこデバイスに対して、自主回収を義務付ける方針を示した。メーカーの自主回収には限界があり、資源有効利用促進法の改正で回収を義務付ける。法改正の主目的は資源の有効活用だが、リチウムイオン電池の発火事故低減にもつながる。（2025/8/14）

電池から発火の恐れ「ハンディ扇風機、そのまま捨てないで」　兵庫・芦屋市長が呼びかけ
酷暑の中、どこにでも持ち運ぶことが可能で、手軽な暑さ対策として人気が定着しているハンディ扇風機。だが、安易にごみ箱に捨てるなど処分方法を誤るとリチウムイオン電池を含むため火災につながる恐れも。今春、この電池が原因でごみ収集車の火災が起こった兵庫県芦屋市では、高島崚輔市長自らが啓発用動画に出演し、注意を呼びかけている。（2025/8/7）

Mobile Weekly Top10：
6980円のスマートウォッチってどう？／モバイルバッテリーのリコールを探す方法は？
NTTドコモの6980円スマートウォッチがかなり注目を集めています。モバイルバッテリーの発煙／発火が相次いでいることから、それに関連する記事も読まれています。（2025/8/2）

ベルキン、弊社のモバイルバッテリーは「安心して使えます」　それでも“うのみ”は禁物な理由
スマートフォンやPC向け周辺機器を展開する米Belkin（ベルキン）の日本法人は、同社のモバイルバッテリー製品の安全性に関する文書を公開した。一部の他社製モバイルバッテリーで発火などの不具合が相次いだ。製品回収や航空機への持ち込み禁止といった対応が取られている状況を踏まえた文書公開。（2025/8/1）

モバイルバッテリー発火事故を受け、「買うより借りる」消費行動の促進へ　ChargeSPOTがレンタル無料キャンペーン
モバイルバッテリーのシェアリングサービス「ChargeSPOT」を展開するINFORICH。近年増加傾向にあるモバイルバッテリーの発火事故を受け、より安全な利用を促す。「あんしん充電はじめよう！キャンペーン」を実施する。（2025/7/29）

メカ設計メルマガ 編集後記：
モバイルバッテリーの発火事故が身近に　だからこそ正しく向き合いたい
ここ最近、この手の事故が増えていますね。（2025/7/29）

ローソンロボ、KDDIオフィスを走る　高輪を「イノベーションの発火点」に
KDDIとローソンは、社員専用のオフィス特化型店舗「ローソン S KDDI高輪本社店」をオープンしたと発表した。配送ロボット10台を導入するなど、テクノロジーを活用した実証実験を進める。（2025/7/26）

発火リスクを低減する「準固体電池モバイルバッテリー」8月上旬発売　約2000回利用可能
磁気研究所は、8月上旬に「準固体電池モバイルバッテリー」を発売。約2000回の充電が可能で熱暴走によるバッテリー火災の危険性を低減し、USB Type-Cポートは最大30WのPD急速充電に対応する。価格は5500円（税込み）。（2025/7/25）

山手線で燃えたバッテリーは「cheero Flat 10000mAh」と判明　販売元が文章で陳謝、他の製品は安全？
山手線でのモバイルバッテリー発火事故について、Xではさまざまな投稿が拡散されている。特に注目されているのが、発火事故の原因だった。7月24日、山手線で発火したモバイルバッテリーが「cheero Flat 10000mAh」だったことが判明した。（2025/7/24）

火元はcheero製だった──山手線のモバイルバッテリー発火事故の原因特定　同社が謝罪　23年からリコール対象品
「cheero」（チーロ）ブランドでモバイルバッテリーなどを販売するティ・アール・エイ（大阪市）は、JR山手線車内で発生したモバイルバッテリーの発火事案について、出火元が同社製品であったことを確認したと発表した。（2025/7/24）

モバイルバッテリー、カバンの中で発煙も……「熱がこもる場所に置かない」国民生活センターが注意喚起
国民生活センターは、モバイルバッテリーから発煙・発火した事故に関する報道を受け、公式Xで改めて注意を呼び掛けた。（2025/7/24）

山手線でモバイルバッテリー発火　原因は“リコール対象”の「cheero」と拡散　販売元の見解は？
7月、山手線の車内でモバイルバッテリーが発火した事故について、NHKなど一部メディアでは、発火元がリコール対象製品だったことを報じている。事実なのだろうか。cheeroブランドの製品を販売しているティ・アール・エイは23日、自社サイトで見解を示した。（2025/7/24）

バッテリーの膨張は「内部劣化のサイン」　国民生活センターが注意喚起　山手線での発火事故を受け
モバイルバッテリーは便利な反面、正しく使わなければ事故につながる恐れがある。山手線での発火事故が報道された。これを受け、国民生活センターも注意喚起を実施した。（2025/7/23）

発火の恐れがあるモバイルバッテリーなど、リコールの対象製品をサムネイル画像付き一覧で探す方法
製品の不具合によるリコールなどが発生していることを知るためにはどうすればいいのだろうか。手軽に調べられる方法を紹介しよう。（2025/7/23）

「真夏のモバイルバッテリー」は発火に要注意！　火災事故を防ぐ3つのポイント
連日猛暑が続く中、スマートフォンの充電に欠かせないモバイルバッテリーの取り扱いには、例年以上に細心の注意を払う必要がある。安全にモバイルバッテリーを利用するためにはどうすべきか。「リチウムイオン電池搭載製品の火災事故を防ぐ3つのポイント」を紹介する。（2025/7/23）

山手線発火事故「自社製品の可能性」　cheero、リコール対象のモバイルバッテリー「探しています」と再告知
東京の山手線でモバイルバッテリーが発火した事故について、「消防から、自社製品の可能性があると連絡を受けた」ため。（2025/7/23）

Mobile Weekly Top10：
構造上ゼロリスクは難しいモバイルバッテリーの「発火」　リスクを軽減するには？
アンカー・ジャパンが2024年9月から進めてきた一部モバイルバッテリーの自主回収対象を拡大しました。構造上、モバイルバッテリーで使われているリチウムイオンバッテリーの発火リスクをゼロにすることは困難です。では、どのようにすればリスクを軽減できるのでしょうか。（2025/7/5）

飛行機ではモバイルバッテリーを収納棚に入れないで！──国土交通省、機内持ち込みルールを変更
国土交通省は1日、航空機内におけるモバイルバッテリーによる発熱・発火対策として、座席の上にある収納棚には入れず、状態が確認できる場所に置くことを求めると発表した。（2025/7/1）

アンカー、モバイルバッテリーの自主回収を2→4製品に拡大　追加調査で製造元の不備が判明、発熱や発火の恐れ
追加調査で、新たに対象となった製品の製造元が部材を不適切に使用していたことが判明したという。（2025/6/26）

リコール製品情報まとめ（2025年4月版）：
住宅火災も確認された4月公表のリコール製品――異常発熱や発火、破損など
経済産業省が公開しているリコール情報に基づき、2025年4月に公表された主なリコール対象製品とその実施理由についてまとめた。（2025/5/19）

リコール製品情報まとめ（2025年3月版）：
玩具から電動工具まで3月公表のリコール製品――ケガや発火の可能性も
経済産業省が公開しているリコール情報に基づき、2025年3月に公表された主なリコール対象製品とその実施理由についてまとめた。（2025/4/18）

産業動向：
リンナイ製「浴室暖房乾燥機」37万台で発火のおそれ　東京ガス、大阪ガス、東邦ガスが自社ブランドで販売
リンナイは、2003年8月〜2020年8月に製造した浴室暖房乾燥機37万台で、発火の恐れがあるとして無償修理を実施すると明らかにした。（2025/4/17）

特定小型原付が発火　シェアサイクル「HELLO CYCLING」、同型車を全台貸出停止
自転車シェアリングサービス「HELLO CYCLING」は、特定小型原動機付自転車「NFR-01 Sh」が 停車中に発火したため、 同型の車両の貸し出しを停止したと発表した。（2025/4/11）

エレコム、初のナトリウムイオン電池を使ったモバイルバッテリー発売　長寿命で発火しにくい
エレコムは13日、ナトリウムイオン電池を使用したモバイルバッテリー「DE-C55L-9000シリーズ」を発表した。（2025/3/13）

エレコムが「ナトリウムイオン電池」搭載モバイルバッテリー発売　発火リスクが低く10倍長持ち
エレコムは世界初となるナトリウムイオン電池搭載のモバイルバッテリーを発表した。リチウムイオン電池と比べると安全性が高く、環境にも優しいという特徴がある。（2025/3/13）

材料技術：
RFIDを活用した水素検知システムを開発　電源不要で発火リスクを低減
大日本印刷は、横浜国立大学と共同で、水素に反応すると電気抵抗が変化する水素検知膜とRFID（ICタグ）を組み合わせて、水素の漏えいを検知する「水素検知システム」を開発した。（2025/2/26）

自然発火する危険な合金を液体窒素に入れたら……　衝撃のラストが1600万再生　「狂ってる」【海外】
手でつかんでるのが怖すぎる。（2025/2/17）

CIOのモバイルバッテリーで発火、自主回収へ　「SMARTCOBY Ex01 SLIM Qi2 & Cable」のバッテリーセルに原因
CIOのモバイルバッテリー「SMARTCOBY Ex01 SLIM Qi2 & Cable」にて発火する事象が発生し、自主回収と返金を行うことを告知した。現在、同製品の新規出荷と販売を停止している。原因は、バッテリーセルに塗布するスラリーの異常。（2025/1/27）

CIO、モバイルバッテリー発火で自主回収＆返金対応　製造委託先の“現場判断”で不具合発生
スマートフォン周辺機器の製造・販売を手掛けるCIOは、モバイルバッテリー「SMARTCOBY Ex01 SLIM Qi2 & Cable」を自主回収し、返金対応する。（2025/1/27）

Mobile Weekly Top10：
モバイルバッテリーは「品質」が大切　発煙や出火を避けるために大切なこと
使い古したモバイルバッテリーって、案外危険……なのですが、その処分が困難な事例が相次いでいます。買う前に、使い古したバッテリーを引き取ってもらえるのかどうか確認してから買うようにしましょう。（2025/1/18）

モバイルバッテリーが発火したらどうすべき？　知って得する取説、NITEがXで公開
スマートフォンなどの充電に利用できるモバイルバッテリー。その安全な使用方法や保管方法について、製品評価技術基盤機構（NITE）はXアカウントで紹介している。モバイルバッテリーを所有する人にとって、知っておきたい重要な4つのポイントがある。（2025/1/10）

60分以内に80％まで急速充電できるポータブル電源「YOSHINO B300 Pro」　約6万円
ヨシノパワージャパンは、ポータブル電源「YOSHINO B300 SST Pro」を発売。バッテリー容量は241Whで、発火のリスクが低い固体電池を採用している。AC充電ケーブル1本で60分以内に80％まで急速充電でき、価格は5万9900円（税込み）。（2024/12/23）

冬でもスマホは発火、そのワケは？　意外と知らないバッテリーの「トリセツ」、消費者庁が公開
消費者庁は12月5日、リチウムイオンバッテリー使用製品の取扱説明書を公開した。サイトでは、冬の時期にやってはいけないことの一例や、実際に起きた事故の事例を紹介している。いわば意外と知らないバッテリーの「トリセツ」だ。（2024/12/5）

「コンセントのホコリで発火の可能性」　NITE「配線器具も大掃除して」と注意喚起
「コンセント接続部のホコリを掃除しないと、発火事故につながる可能性がある」――製品評価技術基盤機構（NITE）が、大掃除の機会に配線器具まで掃除してほしいと呼び掛けている。（2024/11/28）