OKIが駅ホームでの転落をリアルタイム検知するシステムを本格展開：鉄道技術

OKIは、鉄道事業者向けに「ホーム転落検知サポートシステム」を本格展開する。駅ホームにおける転落などの危険事象を3D LiDARセンサーでリアルタイムに検知し、信号設備と連携して運転士などに通知する。

[MONOist]

　OKIは2026年4月15日、鉄道事業者向けに「ホーム転落検知サポートシステム」を本格展開すると発表した。駅ホームにおける転落などの危険事象を3D LiDAR（Light Detection and Ranging、ライダー）センサーでリアルタイムに検知し、信号設備と連携して運転士などに通知する。現在、OKIは名鉄EIエンジニアと共同で、同システムを名古屋鉄道の鉄道駅3駅で運用している。

「ホーム転落検知サポートシステム」運用イメージ（名古屋鉄道は在線時のみ転落検知）［クリックで拡大］ 出所：OKI

　同システムは、自動運転車などでの活用が広がる3D LiDARセンサーを採用し、高密度レーザーデータと立体的な物体検出により、駅ホームと列車の間に挟まった人や線路への転落を高い精度でリアルタイムに検知できる。

「ホーム転落検知サポートシステム」検知結果例［クリックで拡大］ 出所：OKI

　検知された情報は、駅ホーム上の信号設備と連携し、運転士／車掌、駅係員へ直ちに通知されるため、危険事象の見逃しを防ぐことができる。また、在線／非在線時に関係なく監視できるため、無人駅や駅員数の少ない駅でのホーム監視の自動化にも活用が期待される。同システムは、3D LiDARセンサーと制御部（サーバ機器）のみで構成されているため、大規模設備が必要なく、既存の駅でも採用しやすい。

　内閣府公表の交通安全白書によると、2022年度の駅ホームからの転落事故は約2200件発生している。その対策として可動式ホーム柵の導入が拡大しているが、設置費用の負担が大きく設置条件にも制約があった。そのため、国内全駅での導入は約1割にとどまっており、転落事故防止などへの安全対策が急務だった。さらに、人口減少に伴い人手不足が深刻化する中、運転士／車掌や駅係員による安全確認／監視業務の負担が大きくなっていることも問題となっていた。

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