心不全患者向けアプリ、在宅で食事やセルフケアも支援：医療機器ニュース

阪急阪神ホールディングス、日立製作所、大阪大学は、PHRアプリなどのデジタル技術を活用して心不全患者の在宅ケアを支援する新サービスの構築と、その社会実装に向けた共同検討を開始した。

[MONOist]

　阪急阪神ホールディングス（阪急阪神HD）は2026年1月26日、日立製作所、大阪大学と共同で、高齢社会における持続可能な医療モデルの構築を目的として、デジタル技術を活用した「在宅心不全自己管理支援サービス」の構築と社会実装に向けた検討を開始したと発表した。PHR（Personal Health Record）アプリとリアルな生活サービスを組み合わせ、患者の自己管理と行動変容を促すものだ。

「在宅心不全自己管理支援サービス」の概要［クリックで拡大］ 出所：阪急阪神ホールディングス

　同検討では、患者数の急増が懸念される心疾患領域に焦点を当て、重症化や再入院の予防を支援する。具体的には、阪急阪神HDが運営するPHRアプリ「いきいき羅針盤」内の心不全患者向け自己管理機能「LVAD自己管理記録ノート」に、患者が日々のバイタルデータや問診回答を入力する。アプリでは、管理栄養士が監修した食事レシピや専門職によるセルフケア動画も提供する。これらのサービスを通じて、患者の健康行動の継続を図る仕組みだ。

　記録されたPHRデータは、医療機関や介護従事者などの多職種間で共有され、患者の状態把握、双方向のコミュニケーションを通じて適切な診察やケアを可能にする。2025年11月から2026年1月までの3カ月間、大阪大学医学部附属病院に通院するステージDの重症心不全患者を対象に実証調査を実施。QOL向上や業務効率化への効果を検証する。

　今後は、対象をより広範な患者層であるステージCやステージBへ拡張することを目指す。また、2026年度以降は参画医療機関や対象患者数を拡大し、医療費削減効果や経済効果に関するエビデンスを蓄積する計画だ。蓄積されたデータを活用したAI（人工知能）診療支援などへの展開も見据え、国や自治体と連携した持続可能なヘルスケアエコシステムの構築を推進していく。

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