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キヤノンとニデック、原材料実データを用いたCO2排出量を算定し環境ラベル公開:脱炭素
キヤノンは、ニデックと共同で同社製部品の原材料実データを用いたCO2排出量を同社製品で初めて算定し、対象製品の環境ラベル「SuMPO EPD」を公開した。
キヤノンは2025年3月3日、ニデックと共同で、同社製部品の原材料実データを用いたCO2排出量を同社製品で初めて算定し、対象製品の環境ラベル「SuMPO EPD(エコリーフ)」を公開したことを発表した。
SuMPO EPDは、製品の全ライフサイクルステージの環境情報を数値として開示する仕組みで、サステナブル経営推進機構(SuMPO)が運営している。CO2排出量算定では、製品で使用する素材の量や重さを基準にして、業界での平均CO2排出係数を用いて算出する。
今回両社は、キヤノン製ファンモーターの原材料CO2排出量の実データを算出。キヤノンの複合機「imageRUNNER ADVANCE DX C5840i」のライフサイクルCO2排出量算定に組み込んだ。また、SuMPOが運営する「SuMPO環境ラベルプログラム」を利用して、同製品のSuMPO EPDを登録、公開した。
今回の成果は、サプライヤーの原材料や部品の実データを活用し、CO2排出量削減を目指す取り組みの先駆けとなる。同時に、環境情報開示の充実化にもつながる。
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