作りたい製品をODMメーカーに伝える製品仕様書の書き方：ODMを活用した製品化で失敗しないためには（6）（2/3 ページ）

社内に設計者がいないスタートアップや部品メーカーなどがオリジナル製品の製品化を目指す際、ODM（設計製造委託）を行うケースがみられる。だが、製造業の仕組みを理解していないと、ODMを活用した製品化はうまくいかない。連載「ODMを活用した製品化で失敗しないためには」では、ODMによる製品化のポイントを詳しく解説する。第6回のテーマは「製品仕様書の書き方」についてだ。

[小田淳／ロジカル・エンジニアリング，MONOist]

製品仕様書の内容

　製品仕様書の内容を、ボールペンを例にとって説明する。主な内容（項目）は以下の通りだ。

1. 機能
2. 部品構成
3. 大まかな寸法
4. 材料
5. 実施する品質試験
6. 適応規格
7. 取得安全規格（主に電気製品の場合）

　「機能」に関しては、次が挙げられる。

• ノック式
• インク交換式（リフィルあり）
• クリップ付き

　「部品構成」と「大まかな寸法」は、図2のように図示するとよい。「材料」は主に樹脂、板金、金属があり、部品の機能（耐熱性、高強度など）、目標部品コスト、生産数、意匠デザインで決まる。スタートアップ側で決められなければ、製品仕様書（案）には記載せずにODMメーカーと相談して決める。

図2　部品構成と大まかな寸法［クリックで拡大］

　「実施する品質試験」は、先の「機能」に関連して次の3つが挙げられる。

• ノック強度試験：
  どのくらいの強さでノックしても壊れないか
• ノック耐久試験：
  どのくらいの回数をノックしても壊れないか
• クリップ強度試験：
  どのくらい曲げても壊れないか

　実施する試験のうち、JIS（日本産業規格）などで「適応規格」が決められているものは、その規格内容に従って試験を行う。その場合、適応規格番号をカタログなどに記載でき、製品のアピールとなる。「iPhone」の防水／防塵（じん）性能を表す「IP68等級」はその一例である。JISの見方に関しては、連載「ベンチャーが越えられない製品化の5つのハードル」の第5回「製品が簡単に壊れると、ユーザーはがっかりしませんか？」を参照のこと。

　「取得安全規格」は、特に電気製品では必要だ。例えば、バッテリーが内蔵されていれば発火する危険性があるため、法規制として安全規格が各国で定められている。安全規格の認証が必要な製品であれば、その認証を取得しなければ製品を市場で販売できない。事前に安全規格の認証が必要か否かを専門家に相談して、製品仕様書にその適応規格を書いておくのがよい。

既に決めている内容は“必ず書く”

　スタートアップが既に製品仕様として決めている内容があれば、製品仕様書（案）に“必ず書く”ことだ。例えば、ボールペンの場合、クリップ付きが製品の絶対条件であれば「クリップ付き」と記載する。

　しかし、これが苦手なスタートアップも案外多い。その理由は「そんなことは当たり前」という思い込みがあるからだ。ボールペンの例でいえば、「クリップがあって当たり前」と思っているのだ。しかし、ODMメーカーが同じように考えているとは限らない。当たり前と思っていても、必ず書くべきなのだ。

　さらに製品が、ある決められた規格に準じる必要がある場合には、必ずそれを書く。例えば、「USB Type-Cで接続できる」や「○○（メーカー名）のバイクのハンドルに取り付けられる」などだ。

　また、規格ではないが「ポケットに入るサイズ」や「未使用時は一体化して収納できる」「ストラップで首からつるせる」なども、既に決まっていれば製品仕様書（案）に必ず記載する。