機械設備の高い生産性は管理監督者の努力なくして達成できない：生産性向上のもう一つのキモは、設備管理の徹底にあり（8）（3/3 ページ）

工場の自動化が進む中でより重要性を増している「設備管理」について解説する本連載。最終回の第8回は、第一線で働く現場の管理監督者の立場から、設備管理をどのように捉え実行すべきかを考える。

[福田 祐二／MIC綜合事務所所長，MONOist]

3．製造現場における自主保全を目的とした教育体制の確立

　製造現場での自主保全は、生産活動に携わっている人たち全員が行わなければなりません。そのため、自主保全活動の教育は、生産現場に関わる全ての人が学ばなければならない重要な教育であるといえます。

3.1 製造部門に関わるスタッフをはじめ、管理監督者や作業者に期待すること

　製造部門に関わるスタッフ、管理監督者や作業者への期待として重要なことは、「異常を発見できる能力」を持っていることであり、生産設備が通常とは異なった状態に対して「おかしいと気付く能力」と、それを「迅速に修理などで排除できる能力」を持っていることです。これが機械設備の自主保全を通じて育てようとする人材なのです。

　製造部門に求められるのは、あくまで良い製品を安く早く造ることであり、規格類や基準に対して出来栄えのよい製品を後工程に所定の日時に届けることです。このことの達成を阻害する生産設備の異常を早期に発見できること、その不具合をすぐに上司に報告できること、また、簡単な故障や不具合は自ら修理できることといった、これらに関わる簡単な知識や技能を身に付けておくことが期待されています。

　一言で表現すれば、自主保全に関係する知識や技能を身に付け、対応できる人材の育成です。臨機応変で柔軟性に富んだ人材の育成を行うことが、生産設備を中心とした生産活動に移行しているモノづくりの現状にとって非常に大切な取り組みであるということがいえます。

3.2 自主保全教育実施の要点

　製造部門に関わる自主保全活動の教育には、職場外訓練ともいわれ、必要な知識を職場を離れた場所で集中的に身に付けていく教育訓練法（Off-JT：Off the Job Training）と、職場内訓練ともいわれる、日常の仕事の場を通して主として技能の向上のために計画的、継続的に指導／教育する技能教育（OJT：On the Job Training）があります。OJTは、Off-JTとは異なり､一人一人の訓練事情に合わせて日常の仕事の中でいろいろな機会を捉えて実施します。

　特に自主保全についてのそれぞれの教育の要点としては以下の2点が挙げられます。このように教育訓練は、知識教育だけ、あるいは技能教育だけといった、一方に偏った教育を行っても、その効果はあまり得られません。効果的な教育訓練の成果を得るためには、理論と実践を兼ね備えた教育訓練の体制を整備する必要があります。また、作業手順書などを作成して、発生した故障や不具合の共有を図りながら、これらの再発防止の教育を徹底的に行っていくことも大切です。

（1）知識教育と技能教育

　知識教育と技能教育は、以下の内容に分けることができます。

（a）知識教育

　資料やテキストなどを利用して、講義形式で理論やこれまでの経験談などを共有するといった机上での座学教育が多く行われています。

（b）技能教育

　製造現場を教育実践の場に位置付けて、座学教育で得た知識を実際に製造現場の機械設備で実践してみることで、知識を技能に置き換えて次第に自分のものにしていきます。

（2）運転面と保全面

　もう一方の教育訓練のための要点は以下の通りです。

（a）運転面

　機械設備の正しい運転操作を行うための知識や技能教育をいいます。生産設備の故障を防ぐためには、作業者が正しい機械設備の操作を心掛けなくてはなりません。例えば、無理な使い方や間違った使い方を繰り返せば、局所的に負荷が掛かり、摩耗や劣化が進んでしまう可能性があります。正しい使い方を教え、実機による訓練を繰り返すことで、知識と技能の両方を教え込んでいきます。

（b）保全面

　機械設備の自主保全を実施するための知識教育や技能教育を行います。清掃や点検、給油、その際に発見した不具合箇所の処置方法などをまとめた作業手順書を使用して教育し、実際の生産設備を利用した実践訓練をしっかりと行います。また、故障の発生源が分からない場合や作業者では手に負えない故障を発見した場合には、上司である管理監督者に連絡する「異常処置連絡ルール」も確実に教育しておくことが大切です。

　これらの教育は、OJTによる知識や技能の教育が中心となります。機械設備の保全知識がないために、機械設備を製作したメーカーに保全を外部委託してしまう傾向がありますが、機械設備は自らの手で自主保全を行う体制を取ることが大切です。これまでの生産活動や修理実績によって蓄積されてきた情報を後継者へ伝達していくことが、技術や技能の蓄積と併せて、生産性の向上へ大きく貢献していくことになりますので、OJTの教育体制を企業の中で整えることが重要です。

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　考えることは管理部門が担当し、製造現場は言われた通りに造ればいい、という考えでは企業の未来はありません。「いかに安く良いものを作るか」は、製造現場に携わる人たちの試行錯誤の繰り返しから生まれてくるものです。そのためには日々のモノづくりを通して、実践訓練できちんと育てていくしかないのです。

　身に付けるべき能力や技術の目標をはっきりと明示して、全員がチャレンジできる体制を作ることが大切です。生産現場で働く一人一人が知恵を出して、日々の作業を改善する仕組みを確立することが肝要です。何も考えずに、ただ上から言われた指示だけを繰り返していくやり方に比べ、どちらがよりやりがいがあり、人が育つかは歴然としているのではないでしょうか。また、管理監督者が手順やコツをきちんと教え込み、一人前にすることができないようであれば、仕事を教える側に欠陥があるといっても過言ではありません。

　今回で本連載「生産性向上のもう一つのキモは、設備管理の徹底にあり」を終わります。新たに次シリーズも企画していますのでお楽しみに！（連載完）

筆者紹介

MIC綜合事務所 所長
福田 祐二（ふくた ゆうじ）

日立製作所にて、高効率生産ラインの構築やJIT生産システム構築、新製品立ち上げに従事。退職後、MIC綜合事務所を設立。部品加工、装置組み立て、金属材料メーカーなどの経営管理、生産革新、人材育成、JIT生産システムなどのコンサルティング、管理者研修講師、技術者研修講師などで活躍中。日本生産管理学会員。