「幹部候補への教育が不十分」と約4割が回答、人材選抜やゴール設定に課題:キャリアニュース
みらいワークスが「幹部候補に対する教育・育成の実態調査」の結果を発表した。人事担当者の約4割が「幹部候補への教育、育成が不十分」と回答し、「人材の選抜」「明確なゴールの定義」「育成の仕組みづくり」に課題があると考えていた。
みらいワークスは2022年10月19日、「幹部候補に対する教育・育成の実態調査」の結果を発表した。同調査は、従業員数1000人以上の大企業の人事担当者100人から回答を得た。
初めに、社内の幹部候補人材に実施している教育、育成施策を尋ねたところ、「人事制度と教育制度を接続」(50.0%)が最も多かった。次いで、「幹部のための研修実施」(44.0%)、「社外セミナーや勉強会参加の促進」(36.0%)となっている。
次に、現状の幹部候補人材に対する教育、育成が十分にできているかを尋ねた。その結果、「あまり教育、育成ができていない」が30.0%、「全く教育、育成ができていない」が9.0%となり、約4割が教育、育成が不十分だと考えていることが分かった。
前問で「あまり教育、育成ができていない」「全く教育、育成ができていない」と回答した人に、教育、育成ができていない理由を尋ねた。トップ3は「幹部候補人材の素養を持つ人材の選抜ができていないから」(38.5%)、「育成後の明確なゴールを定義していないから」(35.9%)、「育成目標や計画、評価の仕組みができていないから」(35.9%)となった。
教育、育成ができていない理由を自由に回答してもらったところ、「上長によって日常のマネジメントもムラがある」「幹部候補は忙し過ぎて教育をする時間がない」「ノウハウがない」などのコメントが寄せられた。
幹部候補育成に「副業」が有効と約半数が認識
続いて、幹部候補の教育、育成施策として、他社の仕事をする「副業」は有効だと感じるかと尋ねたところ、「非常に有効だと感じる」が16.0%、「やや有効だと感じる」が31.0%となり、約5割が副業が有効だと認識していることが分かった。
副業が「非常に有効だと感じる」「やや有効だと感じる」と回答した人に、副業が有効だと感じる理由を尋ねた。トップ3は「幹部に必要なスキル(マネジメントなど)の育成につながるから」(66.0%)、「業務に関する知識、スキルの幅が広がるから」(57.4%)、「他社のノウハウや知識が社内に還元されるから」(53.2%)となった。
教育、育成施策として副業が有効だと感じる理由を自由に回答してもらったところ、「どのような状況、職務であっても求められる能力を発揮する必要があるから」「仕事に幅が出てやる気も出る」「知見を持ってもらう」などのコメントが寄せられた。
幹部候補の教育、育成施策として、他社の仕事をする「副業」の促進を実施しているかについては、「実施していない」が60.0%、「実施している」が27.0%となった。
最後に、幹部候補の教育、育成施策として、他社の仕事をする「副業」の促進ができるサービスがあれば導入したいと思うか尋ねた。結果は、「非常にそう思う」が24.0%、「ややそう思う」が23.0%、「あまりそう思わない」が24.0%、「全くそう思わない」は11.0%となっている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- 若手社員の約4割が、難しい仕事への挑戦を「成長の機会と感じる」と回答
ラーニングエージェンシーとラーニングイノベーション総合研究所は、本人の力量より難易度の高い業務に関する「若手社員の意識調査」の結果を発表した。社会人2〜4年目の約4割が、難しい仕事への挑戦を「成長の機会と感じる」と回答した。 - 3Dプリンタの性能に合わせた設計(DfAM)ができるデジタルエンジニアを育成する
現代のモノづくりにおいて、3D CADやCAE、CAM、3Dプリンタや3Dスキャナーといったデジタル技術の活用は欠かせない。だが、これらを単に使いこなしているだけではデジタル技術を活用した“真の価値”は発揮できない。必要なのは、デジタル技術を活用し、QCDの向上を図り、安全で魅力ある製品を創り出せる「デジタルエンジニア」の存在だ。連載第4回では「3Dプリンタの性能や特徴に合わせた設計、「DfAM」ができるデジタルエンジニアの育成」について解説する。 - 明電グループ社員の安全意識向上を目的とする「メタバース安全伝承館」を開発
明電舎と子会社の明電システムソリューションは、インフィニットループおよびそのグループ会社であるバーチャルキャストと共同で、社員向け安全教育の強化を目的とした「メタバース安全伝承館」を開発した。 - 「仕事の飽き」に壁を感じるのは「社会人2年目」が最多――約5割が実感
ラーニングエージェンシーとラーニングイノベーション総合研究所が「若手社員の意識調査」の結果を発表した。社会人2〜4年目の直面する壁は各年次とも「仕事に関するもの」が上位を占めた。「仕事の飽きの壁」は「社会人2年目」が最も多かった。 - 転職に関する実態調査、50代の約4割が転職を検討、転職経験の両極化も
リクルートが「就業者の転職や価値観等に関する実態調査2022」第1弾の結果を発表した。転職のタイミングは、どの年代も「転職先が決まる前に前職を退職した」が約4割を占めた。また、50代の39.5%が転職を考えていることが分かった。 - 「コロナ禍でキャリアビジョンが変化した」と33.6%が回答
Adecco Group Japanが「コロナ禍とライフビジョン・キャリアビジョンに関する調査」の結果を発表した。33.6%が「コロナ禍でキャリアビジョンが変化した」と回答し、変化した要因で最も多かった回答は「働き方の変化」だった。