マツダが初の太陽光発電設備、本社工場で生産するEVなどに1.1MW:電気自動車
マツダは2021年7月13日、広島本社工場に太陽光発電設備を導入し、同日から稼働したと発表した。
マツダは2021年7月13日、広島本社工場(広島市南区、広島県府中町)に太陽光発電設備を導入し、同日から稼働したと発表した。
太陽光発電設備の導入は同社としては初となる。発電能力は1.1MWで、広島本社工場で生産するEV(電気自動車)「MX-30」のバッテリー充電の電力を全て賄う他、工場で使用する電力としても供給する。2050年のカーボンニュートラル達成に向けて、グリーン電力を積極的に導入し、利用を促進する。
マツダはこれまで自動車のライフサイクル全体でのCO2削減を重視してきた。2030年にはEVの販売比率を25%に引き上げる目標で、2025年までにEV3車種、2025年以降に独自開発のEV専用プラットフォームを採用した複数のモデルを展開する。EVの生産拡大に当たって、工場でのグリーン電力の拡大は不可欠だ。
カーボンニュートラルの達成に向けて、自動車関連企業が環境整備を加速している。日産自動車は、EVを生産する英国サザーランド工場で再生可能エネルギーを使ったマイクログリッドの電力を使用する他、EV用バッテリーを定置用蓄電池として再利用する。マイクログリッドは新規に建設する太陽光発電設備を含めて132MWの発電量を見込む。
三菱自動車はタイの生産拠点に5MWの太陽光発電設備を導入し、今後さらに2MW分の太陽光発電設備を増設する。これにより、生産活動によるCO2排出量を年間で6100トン以上削減する。トヨタ自動車は従来の目標を前倒しして、2035年までに全世界の工場でCO2排出をゼロにする。電力のカーボンニュートラル化だけでなく、設備更新で塗装や鋳造などCO2排出の多い工程で新技術を取り入れる。
フォルクスワーゲン(VW)はEVの「ID.」シリーズを生産するドイツのツヴィッカウ工場や、「ID.3」「ID.4」向けのバッテリーセル生産拠点をグリーン電力で運営している。これ以外にも11カ所の工場がグリーン電力のみを使用している。2030年以降、中国以外の全ての生産拠点を完全にグリーン電力で稼働させる計画だ。また、EVユーザーがグリーン電力で充電できるよう再生可能エネルギーによる発電設備の設置に投資し、欧州で2025年までに7T(テラ)Whのグリーン電力が供給されるようにする。
サプライヤーもカーボンニュートラルへの取り組みを進めている。ブリヂストンは国内10カ所の工場のうち、4カ所の生産拠点で外部から購入する全ての電力を再生可能エネルギー由来の電力に切り替えた。これにより、生産拠点の年間CO2排出量は2011年比30%削減する。
デンソーは2035年に同社の200カ所の工場において、クレジットなしでCO2排出ゼロの達成を目指す。省エネの徹底と再生可能エネルギーによる電力の活用に取り組むとともに、自社での再生可能エネルギーによる発電も導入する。2035年に向けて、材料や工法、設備まで抜本的な改革を行う。分子結合を利用した新工法の採用や、工場IoT(モノのインターネット)の本格活用による生産ロスや無駄の削減、省エネ設備の開発も進める。さらに、人工光合成システムの開発や工場でのCO2循環も進めている。
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