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スマート工場化の投資効果を明確化するアプローチを開始:製造ITニュース
マクニカネットワークスは、同社の顧客向けに、スマート工場化の投資効果を明確化するアプローチを開始する。併せて、制約理論などに基づく解析ソフトウェアを提供するThroughPutとの協業について、検討を開始した。
マクニカネットワークスは2020年12月1日、同社の顧客向けに、スマート工場化の投資効果を明確化するアプローチを開始すると発表した。併せて、制約理論(Theory Of Constraints)などに基づく解析ソフトウェアを提供するThroughPutとの協業について、検討を開始した。
現状のスマート工場では、IoT(モノのインターネット)やAI(人工知能)の活用が重要となっているが、具体的な投資対効果が不明瞭のため、デジタル化につながっていない。こうした課題を解決するため、スマート工場で収集した設備データを基に工程内のボトルネックを検出し、それへの対策の結果、生み出される経済効果を算出し、スマート工場化による経済効果を明確にする。
具体的には、マクニカネットワークスが提供するスマート工場向けのPLCや後付けセンサーなどのインフラを提供する過程で、ThroughPutのソリューションを活用。製造現場でのボトルネックを早期発見する。同時に、追加生産量や金額、滞留仕掛在庫量とその金額、キャッシュフロー向上効果など、改善活動後の経済効果を算出し、スマート工場化の投資対効果を明確化する。
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