トヨタが医療機器生産をTPSで支援、グループ挙げたマスクの自給自足も：製造マネジメントニュース

[齊藤由希，MONOist]

　トヨタ自動車は2020年4月7日、医療現場や医療用品への支援について発表した。政府から日本自動車工業会を通じた要請に基づき、医療機器メーカーの生産性向上に協力する他、サプライチェーンを通じて医療用マスクや防護服、体温計など衛生用品の調達支援に取り組む。

　さらに、医療用フェイスシールドや医療機関で活用できる備品の生産や、軽症感染者の移送におけるドライバーの感染を防ぐサポート、治療薬開発などの研究支援への参画など、トヨタ自動車だけでなく、アイシン精機やデンソーも参加してトヨタグループで医療を支援する。自動車産業が持つ製造や物流のノウハウ、グローバルで展開するサプライチェーンを活用して、様々な側面から対策を検討し、迅速に取り組む。

　マスク不足への対応として、トヨタグループ内の生産活動において必要とされるマスクを自給自足するため、自社施設内でのマスク生産も検討している。デンソーは4月中の生産開始を目指して試作品の生産に着手しており、軌道に乗れば1日10万枚の生産が可能となる見通しだ。トヨタ紡織は4月上旬から刈谷工場（愛知県刈谷市）で1日1500枚の生産を開始し、順次増産する。また、5月以降は猿投工場（愛知県豊田市）に生産を移管し、1日1.2万枚の生産を目指す。この他、アイシン精機やダイハツ工業、日野自動車などでもマスクの自社生産を検討している。市場からの調達量を低減し、マスク不足の緩和に寄与したい考えだ。

　販売店や仕入れ先などトヨタグループ各社のステークホルダーに対する資金提供や取引条件の変更などを検討している。現地事業体やトヨタファイナンシャルサービスと連携しながら、事情に配慮して柔軟なきめ細かい対応を実施していく。

フェイスシールドの生産、移動の支援も

　フェイスシールドの生産に向けては、トヨタ自動車 貞宝工場（愛知県豊田市）で試作型による生産準備を進めており、週500〜600個程度から生産を開始する予定だ。3Dプリンタも活用する。グループ企業でも生産が可能か、検討を開始している。米国や欧州でも3Dプリンタを活用してフェイスシールドを生産する。

　医療機器メーカーの生産性向上の支援では、トヨタ生産方式（TPS）のノウハウを提供する。トヨタ自動車を中心にTPS支援チームを結成し、医療機器の大幅な増産で課題を抱えている企業の支援に入る。現在、関係各所と具体的な対応について調整を始めた。米国でも、人工呼吸器メーカーの生産性向上をTPSで支援している。

　軽症の感染者を他の医療機関や待機施設、自宅などにクルマで移送する場面が増えることに対応して、ドライバーの感染を抑えるため車室内での飛沫循環を抑制する方法について検討を始めた。タクシー事業者で多く採用されている「JPN TAXI」などを中心に検討する。

　また、トヨタグループではアイシン精機が病院向けの簡易ベッド台、消毒液容器、医療機関で使用する簡易間仕切り壁など、備品の生産での協力の可能性について調査を始めた。デンソーは、カナダのD-waveが量子コンピュータを無償利用できるようにするプロジェクトに参加し、技術支援を行う。

　海外でも同様に医療への支援を実施している。中国では紅十字会（中国の赤十字組織）への医療用品購入費用の寄付、マスクや防護服、帽子、消毒剤などの寄贈を行った。米国では、新型コロナウイルス対応マスクの生産準備、生産や技術開発のノウハウを活用した医療用の機器や必需品の生産性向上支援、マスクや衛生用品の寄贈に取り組んでいる。欧州では、3Dプリンタを活用してハンズフリーのドア開閉装置も生産。医療スタッフの要因管理や医療機器のメンテナンスを生産でのノウハウで支援している。医療従事者向けに車両やレンタカーも提供している。アジアでも、医療従事者向けにオンデマンド送迎サービスや、車両の提供を行っている。

今だからこそ、改善も

　社会的な在宅勤務推奨、需要減退による生産停止や縮小といった環境を踏まえた企業体質の改善にも取り組む。事務系や技術系では、在宅勤務拡大に対応したシステム環境の整備、コミュニケーションツールの積極活用を進める。就業規則や勤務ルールも見直し、在宅勤務など場所にとらわれない働き方を一層促進する。また、個々人の業務量や進捗を日単位で把握して人事評価に反映していくとともに、仕事の組み替えや組織全体の効率化につなげていく。

　工場では、生産停止や稼働の縮小によって生まれた時間を利用して、普段は難しい老朽設備の更新や生産設備の点検、職場環境の向上、今後の競争力強化に向けた改善などを積極的に推進する。また、国や地域によってラインストップを余儀なくされた部品などについて、グループ企業や仕入れ先と一体となって代替生産を実施するとともに、応受援を通した人材育成に取り組んでいく。