AR、VRをビジネスで利用している人は……調査結果を発表：製造ITニュース

IDC Japanは「2018年 国内AR／VR市場 企業ユーザー調査」の結果を発表した。現在、ARとVRをビジネスで利用しているか、今後の利用意向があるかについて調べた。

[MONOist]

　IDC Japanは2019年2月13日、「2018年 国内AR（拡張現実）／VR（仮想現実）市場 企業ユーザー調査」の結果を発表した。国内企業にフルタイムで勤務する20〜69歳の男女1000名を対象とし、現在、ARやVRをビジネスで利用しているかについて尋ねた。

AR／VRのビジネス利用状況 出典：IDC Japan

　ARのビジネス利用は、現在利用している人が2.1％、今後利用する意向のある人が6.3％といずれも前回（2017年）調査を下回る結果となった。業種別では、情報通信業や製造業での利用がやや活発で、実際の業務では遠隔業務支援やテレワークに活用されていた。2019年は新型ARヘッドセットの登場などにより今後の伸びが期待される。

　VRのビジネス利用者は、利用中が3.3％と前回調査の2.7％より増加。反対に今後の利用意向は減少し、現在利用者と今後の利用意向者を合計した割合は前年と同程度となった。業種別では、こちらも情報通信業、製造業での利用が盛んで、利用目的は「技術研究」のほか、「動画コンテンツの開発、個人向け販売」の割合が高い。今後のVR利用については、マーケティング用途で検討するケースが多くなっている。

　現在AR、VRを自社ビジネスで利用していないと回答した人に、利用の阻害要因を確認すると、ARではAR自体の消費者への普及、VRではHMD（ヘッドマウントディスプレイ）の価格が最も多かった。AR、VRの一般化には、幅広い層の消費者への働きかけや、HMDなど端末機器の低価格化が重要であると認識されているようだ。

　一方、ARやVRをビジネス利用している層の今後の投資意向は堅調で、ARとVRのいずれも約4割が投資を増やしたいと考えている。このことから、ARとVRを利用中の企業はさらに活用が進み、利用しない企業は現在の状態にとどまることで、同社では、ARとVRを巡るリテラシー格差が今後拡大する可能性があると予測している。

ARへの今後の投資意向（現在利用者ベース） 出典：IDC Japan

VRへの今後の投資意向（現在利用者ベース） 出典：IDC Japan