モノづくり強化を支援するBOMソリューション、9サイトへ展開：製造IT導入事例

図研は、日立製作所社内カンパニーの情報・通信システム社が標準BOMシステムとして採用した「PreSight/BOM Producer」の、グループ内9サイトへの展開を完了したと発表した。

[MONOist]

　図研は2015年8月17日、日立製作所社内カンパニーの情報・通信システム社が標準BOM（Bill of Materials）システムとして採用した「PreSight/BOM Producer」について、グループ内9サイト（2015年6月時点）への展開を完了したと発表した。

　「PreSight/BOM Producer」は、図研プリサイト事業部が開発・販売するBOMソリューションの基本パッケージで、業界最速レベルの高速レスポンスを特長としている。企画段階から電気・機構を含む設計、調達、製造まで、それぞれの用途で最適な運用を可能にする統合BOM環境であるという。

　日立は、モノづくりの基盤となる技術について、国内の開発・生産拠点の統合を図りつつ強化していくという方針のもと、各種の取り組みを実施している。図研では、BOMの整備がモノづくりを強化していく上で重要な要素であるという日立の認識を受け、「PreSight/BOM Producer」の効果を最大限発揮させるため、日立のグループ内電子部品データベースの統合と設計BOMの統合を実施し、機能強化を図った。

　サイトごとに構築していた従来のシステムと異なり、「PreSight/BOM Producer」は1つのシステムで構築している。日立によると、サイトごとの品目やデータが共通化したことで、調達コストの削減、製品開発の効率化が進行。さらに、サイトごとの個別・共通の情報を適切に制御するよう改善したため、情報の秘匿性と共通化が両立できたという。