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インダストリー4.0の恩恵を最も享受するのは誰だ?モノづくり総合版メルマガ 編集後記

「もう既にやっている」という企業には必要ないものなのかもしれません。

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 この記事は、2015年4月23日発行の「モノづくり総合版 メールマガジン」に掲載されたMONOist/EE Times Japan/EDN Japanの編集担当者による編集後記の転載です。


インダストリー4.0の恩恵を最も享受するのは誰だ?

 2015年4月12〜17日までドイツのハノーバーで開催された「ハノーバーメッセ2015」では、「インダストリー4.0」が主要テーマの1つとなり、数多くの新技術や新ソリューションの出展が行わました(ハノーバーメッセ特集)。インダストリー4.0プロジェクトは、ドイツ連邦政府が主導して進めるモノづくりの革新プロジェクトで、2011年のハノーバーメッセで発表され動き始めました。

 同プロジェクトで目指すのは、大量生産と同様の効率でカスタム製品を作ることができるマスカスタマイゼーションが可能なスマートファクトリーの実現です。そのためには生産を行う機械が、人間の指示によるものではなく、自律的に作業を行えるようにならなければならなりません。そのカギを握るのがIoT(モノのインターネット)などICTの力で、実現する形としてサイバーフィジカルシステム(CPS)が必須のものになるといわれています(関連記事:ドイツが描く第4次産業革命「インダストリー4.0」とは?【前編】)。

 さて、このインダストリー4.0ですが、ドイツ国内での盛り上がりに加えて、日本からも大変大きな関心が集まっています。

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