日立製作所、遠隔診断による異常早期検出と予防保守のサービスを発売：FAニュース

SaaS型機器ライフサイクル支援サービス「Global e-Service on TWX-21」の新メニューで、同社独自の分析技術による故障予兆診断システムをクラウドサービスとして提供。機器の状態を遠隔で診断し、故障につながる状態変化・異常を早期に検出する。

[MONOist]

　日立製作所は2014年10月10日、故障につながる状態変化・異常を早期に検出し、高度な予防保守に対応する「Global e-Service on TWX-21／故障予兆診断サービス」（以下、故障予兆診断サービス）の販売を開始した。

　故障予兆診断サービスは、SaaS （Software as a Service）型機器ライフサイクル支援サービス「Global e-Service on TWX-21」の新メニューで、同社独自の分析技術による故障予兆診断システムをクラウドサービスとして提供するもの。「ベクトル量子化クラスタリング（VQC:Vector Quantization Clustering）」「局所部分空間法（LSC:Local Sub-space Classifier）」に基づく診断アルゴリズムを活用することで、機器の状態を遠隔で診断し、故障につながる状態変化・異常を早期に検出できる。

「Global e-Service on TWX-21／故障予兆診断サービス」の利用イメージ

　また、機械学習技術を応用して正常な状態のセンサーデータを学習させることで、機器ごとに診断モデルを作成できる。これにより、機器の特性・設置場所の違いによる使用状況の差異などを考慮した、より高精度な故障の予兆ができる。

　さらに、機器のセンサーデータの推移や機器別・日別の異常有無のサマリー情報、診断アルゴリズムで算出した異常度のグラフ表示など、さまざまな機器の状態がWebブラウザ上で確認できる。グローバルに展開する各機器の稼働状態・故障予兆の遠隔監視も可能で、効率的な予防保守計画を立てることもできる。

「Global e-Service on TWX-21」のサービス構成

　提供開始は2015年3月の予定で、価格は月180万円から（税別）。主にグローバル市場で機器の製造・販売・保守を行う企業を対象とし、2018年度までに累計50億円の売り上げを目指すという。

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