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米国トヨタがクラウドストレージ「Box」を導入――社内外での情報共有を強化製造IT導入事例

米国トヨタが社内外での情報共有用にクラウドストレージの「Box」を採用したことを明らかにした。

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 米国Boxは2014年7月11日、米国トヨタが社内外での情報共有用にBoxのクラウドプラットフォームを導入したことを明らかにした。導入規模は数千人クラスとなる。

 クラウド型のコンテンツ共有サービスは、社内外およびさまざまなデバイスから、従業員が社内文書にアクセスできる利点を持つ。関連企業との情報共有などを行うコラボレーションプラットフォームとして活用できる点なども特徴だ。一方で社内文書をクラウド環境に移すため、セキュリティが大きな課題となる。そのため、大手企業などでは採用に二の足を踏むケースが多かった。

 米国トヨタでは、以前から「さまざまなデバイスから社内コンテンツにアクセスしたい」という従業員の要望があったという。一方で、IT部門にとっては、管理コストを低減できるオープンプラットフォームの採用と、セキュリティ確保という点を条件としていた。これらの条件に適合するサービスとして今回Boxを採用。評価のポイントとしては、シンプルなUI、オープンプラットフォームによるカスタマイズ、マルチデバイスからのアクセス、機密項目を守る高度なセキュリティ機能が実装できる点があったとしている。

 Boxは当初、個人向けのクラウド型ストレージとして人気を呼び、普及を広げたが、ここ最近は企業向けサービスでの導入を急拡大している。大手企業では、米国GEや米国P&G、フランスのシュナイダーエレクトリックなどが採用している。



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