「テレビ市場」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

急成長のカギ「インサイドセールス」〜テクノロジーで差をつけろ〜：
「迷惑かけないでね」　直販タブーのテレビ業界でインサイドセールス発足、メ〜テレはどうやって成果を出した
テレビ局はコンテンツを作り、広告会社がCMを売る──その商慣習があり、直販はタブー視されていたテレビ業界で、メ〜テレはインサイドセールスを発足し、ここ数年間成果を出し続けている。どのような軌跡があったのか、取材した。（2024/7/1）

小寺信良の「プロフェッショナル×DX」：
テレビ業界のハードワークは、なぜ無くならないのか
この連載ではこれまで、主に映像・放送技術のDX化についてフォーカスしてきたが、そもそもDXとは、人の働き方改革とセットの話である。今回はテレビ業界の働き方について、DXによる働き方改革は起こりうるのかを考えてみたい。（2024/4/16）

「24時間『死ね』と言われる」「病んで倒れて一人前」　テレビ業界のイジメ体質と問題点を現役映像作家が告白
現役映像作家で障害・虐待・機能不全家族に関する社会活動にも取り組む米田愛子さんが実名で告白。（2023/12/2）

Marketing Dive：
テレビ業界の迷走は続く？　視聴測定に向けて大手が団結の姿勢を見せるが……
米テレビ局大手が、ストリーミング測定の未来を開拓するために団結する。（2023/1/27）

テレビの市場規模、今後5年で3000億円縮小──野村総研の分析が示すメディア業界の未来
野村総合研究所は、テレビの市場規模が今後5年で3000億円縮小するとした業界分析レポートを発表した。同社は2028年までに「メディアコンテンツビジネスの主戦場はテレビ放送から配信サービスに移る」と予測している。（2023/1/20）

通期予想も2.6ポイント上方修正：
世界テレビ出荷台数、米国『巣ごもり特需』で急回復
DSCC（Display Supply Chain Consultants）は2020年7月8日、世界のテレビ出荷台数に関する分析結果を発表し、米国の『巣ごもり特需』によって2020年5月のテレビ出荷が急回復している、と明かした。（2020/7/8）

作者は現役テレビ東京社員！　テレビ業界のウラ側をAD視点で描いた漫画『オンエアできない！Deep』の衝撃
「ステキな海外ロケを夢見たけれど、テレ東にそんな甘い番組はなかった」。（2020/5/31）

新会社グレープ・ワンの社長に聞いた：
ローカル5Gでケーブルテレビ業界に勝算はあるのか、携帯会社の対抗軸になるわけではない理由
ケーブルテレビ業界の無線活用に対する期待感から生まれたローカル5Gの新会社グレープ・ワンは、どのように事業を設計しているのか。同社は必ずしも、ナショナルモバイルキャリアの対抗軸となるわけではないという。この動きは基地局シェアリングにもつながる可能性がある。（2020/2/26）

アイリスオーヤマ、大型家電を強化　「2022年度に売上高1兆円を目指す」
アイリスオーヤマが、ドラム式洗濯機と4K対応液晶テレビの市場に本格参入する。2022年度の売上高1兆円を目指し、大型家電事業を強化する考え。（2019/9/25）

専門家のイロメガネ：
吉本興業がテレビ業界から干される日
不祥事で謝罪会見を行えば、ある程度、トラブルは鎮静化するものだが、「グダグダ」「意味不明」と批判された会見によってさらに報道はヒートアップ。今後の吉本は、テレビ局各局から「干される」可能性すらある。そしてその動きはすでに表面化している。（2019/8/2）

専門家のイロメガネ：
「テレビ局が株主だから大丈夫」宮迫・亮の謝罪会見に見る、吉本興業の深刻な勘違い
宮迫・亮の謝罪会見で注目されたのが、「在京5社、在阪5社のテレビ局は吉本の株主だから大丈夫」といわれた、という発言だ。これは吉本が「テレビ業界の子会社」のような位置づけに近いことを意味する。事務所を辞めるべきは芸人なのか、それとも事務所幹部なのか？　そして甘い対応をすれば、テレビ局にも責任が発生する可能性もあるのではないか？（2019/7/22）

『笑ってコラえて！』『恋のから騒ぎ』も作る：
テレビはなぜ“つまらなくなった”のか　日テレ『世界まる見え！テレビ特捜部』生みの親に直撃
テレビはなぜつまらなくなったと言われるのか。『世界まる見え！』『笑ってコラえて！』などのヒットメーカーに直撃した。実験しなくなったテレビ業界の実情が浮き彫りに。（2019/6/7）

世界を読み解くニュース・サロン：
テレビの「CMまたぎ」がなくなる日　“減らして効果を上げる”奇策とは
広告収入減少に危機感を抱くテレビ業界。米NBCがCMの全体量を減らす“奇策”を打ち出した。より効果的なCMの流し方を模索する動きが活発になっており、日本のテレビCMの形式も変わるかもしれない。（2019/2/21）

アイリスオーヤマ、テレビ市場参入　4K対応、7万9800円から
アイリスオーヤマがテレビ市場に参入する。4K対応テレビを税別7万9800円から発売。（2018/11/5）

初の「新4K8K衛星放送」対応テレビ、東芝が6月発売　新CASは後日送付
東芝映像ソリューションが年末にスタートする「新4K8K衛星放送」対応チューナー搭載の薄型テレビを発表した。受信に必要な新CASチップは外付けとし、10月以降に発送することで対応テレビの市場投入を早める。（2018/5/8）

IFA GPC：
日本メーカー、欧州のテレビ市場で再び存在感を示せるか
IFAを主催するベルリンメッセが恒例の「Global Press Conference」を開催。市場調査会社などが世界の家電市場に関する最新トレンドや動向を分析した。欧州市場に再度注力を始めたソニーやパナソニック、そして復活したシャープの状況は？（2018/4/26）

T-Mobile、TVサービスを2018年に立ち上げへ　「消費者に選択の自由を」とレジャーCEO
米通信事業者第4位のT-Mobileが、2018年中に有料放送テレビ市場に参入すると発表した。ジョン・レジャーCEOは「消費者の嫌われ者、CATV企業と衛星TV企業と戦う」と宣言した。（2017/12/14）

ディスプレイ総覧2017 （3）：
大型、4K化が加速するテレビ市場、有機ELも登場
今回のテーマは「テレビ」だ。価格競争主体のテレビ市場だが、テレビメーカー各社は大型化、高精細化を進めて成熟度の増すテレビ市場での生き残りを目指しつつ、新たな技術として有機ELテレビが登場している。（2017/7/10）

2020年には4400万台に：
4K／8Kテレビ市場の中心は中国　日本は「出荷に制約」
中国の4Kテレビの出荷台数は、2016年は2500万台を突破。20年までには4400万台に増加すると見られ、西欧と北米の合計と同等になる見通しだ。一方、日本では、各社は切り替えに対して積極姿勢を見せているが、消費者の志向から4Kテレビ出荷の制約がある――英調査会社IHS Markit調べ。（2017/3/8）

4年ごとに期待を抱く：
TV事業に固執し続ける日本メーカー
日本国内のTV出荷台数は大幅に減少しているにもかかわらず、いつまでもTV事業に固執し続ける日本の電機メーカー。オリンピックなどの世界的な祭典に期待をかける傾向があるようだ。（2016/8/8）

ペットボトルさん、ザギンでシースーどうっすか？　ボトルにプロデューサー巻きをさせるボトルマーカー発売
TV業界関係者（ペットボトル）。（2016/5/10）

本田雅一のTV Style：
8Kテレビは本当に普及するのか？――GPC＆CE Chinaレポート（2）
スマートフォンやSVODの普及で大きく変わりつつあるテレビ市場。4KやHDRはどうなる？　8Kテレビは中国が中心に？　メッセ・ベルリン主催の「Global Press Conference」（GPC）で披露されたgfkやiHSの調査データを元に、AV評論家・本田雅一氏が市場を分析する。（2016/5/6）

デジタル放送が進化：
米ドルビー、「Dolby AC-4」対応テレビの市場導入でサムスンと提携
ドルビーは、放送やインターネットストリーミングサービスへの採用が期待されている「Dolby AC-4」について、サムスンとの提携を発表した。サムスンは、2017年に「Dolby AC-4」対応テレビを市場投入する見込みだ。（2016/4/18）

ケーブルテレビ業界共通の4K専門チャンネル「ケーブル4K」が12月にスタート――J:COMなど39事業者が放送へ
全国のケーブルテレビ39事業者が12月1日から4K専門チャンネル「ケーブル4K」を放送する。日本ケーブルテレビ連盟が企画し、日本デジタル配信が運営するコミュニティチャンネルだ。（2015/9/24）

電子機器設計/組み込み開発メルマガ 編集後記：
テレビ業界をほうふつとさせる5G事情
パッと思い浮かんだのが、「テレビ業界と同じ」でした……。（2015/6/22）

テレビ市場に回復の兆し　「4K」がきっかけに　ソニー・シャープが市場けん引く
液晶テレビ市場に回復の兆し。販売台数は7カ月連続で前年を上回り、平均単価も回復している。4Kテレビが単価を引き上げ、ソニーやシャープが市場をけん引している状況だ。（2015/6/19）

プレミアム路線が成功：
4Kテレビが好調なソニー　市場回復の鍵は「4K＋αの要素」
BCNが全国の家電量販店のPOSデータを集計し、液晶テレビを始めとするデジタル家電市場の動向を発表した。液晶テレビ市場ではソニーが販売台数・金額ともに好調な動きを見せている。（2015/6/17）

本田雅一 v.s. ソニー技術者：
PR：部分駆動の先駆の技が描く“本物”の光と影――4K対応BRAVIA「X9200B」がエッジ型LEDの常識を超える
画面の両サイドに大きなスピーカー。昨年、4Kテレビ市場を席巻した「X9200A」のコンセプトを継承しつつ、画質と音質をさらに磨いたソニー“BRAVIA”（ブラビア）の「X9200B」シリーズ。AV評論家・本田雅一氏が、その画作りのノウハウとテクニックに迫った。（2014/7/14）

ビジネスニュース オピニオン：
テレビ業界の“第3の波”、スマートテレビでは収益面の課題も
テレビ番組をテレビだけで見ていた時代は終わり、番組の視聴スタイルは大きく変わっている。その変化をもたらしているのは、やはりスマートフォンだ。（2014/7/9）

4Kで勢いづく市場：
4Kテレビシェア、50型以上のテレビ市場で初の2割超え――BCNランキングで明らかに
BCNは6月12日、2014年5月における50型以上のサイズのテレビ市場で4Kテレビのシェアが初めて2割を超えたと発表した。全国主要家電量販店などの実売データを集計する「BCNランキング」で明らかになった。 （2014/6/12）

シェア50％の新生J:COM、スマートテレビやスマホ／タブレット連携など強化
JCNと経営統合し、CATV市場シェア50％となった新生J:COM。地域密着情報の発信、スマホ／タブレットとの連携を強化していく。（2014/5/26）

好調の「クアトロン プロ」――シャープが展開するランクアップ作戦とは？
シャープが“AQUOSクアトロン プロ”「XL10シリーズ」の販売戦略を説明した。緩やかな回復基調にある国内のテレビ市場で“買い替え”と“置きかえ”を進め、実際に効果を上げているようだ。（2014/3/26）

相場英雄の時事日想：
“激安ユッケ”の教訓は？　安易なタイアップは止めるべし
テレビ業界では経費節減が叫ばれているが、ある関係者によると「企業とのタイアップはおいしい存在」だという。しかし安易な企画は、視聴者のためになるのだろうか。数年前に起きた悲劇の教訓を忘れてはいけない。（2013/7/25）

ディスプレイ技術 オピニオン：
4Kテレビは花開くか、業界からは「3Dとは違う」と期待の声も
普及の兆しがいまだにあまり見えない家庭用の3Dテレビに比べて、4Kテレビ市場の成長については楽観的にみる業界関係者が多いようだ。（2013/7/1）

本田雅一のエンベデッドコラム（20）：
テレビ業界が取り組む“スマート化”から、価値づくりのヒントをつかむ
近年、“スマート化”が進むテレビだが、メーカー側とテレビ局側とでは思惑が異なる。テレビ局はいま、番組を放送するだけでなく、番組と視聴者をつなぐ仕掛け、新しいサービスを模索しているのだ。今回は視点を変えて、異業種の取り組みからモノづくりのヒントを探りたい。（2013/3/19）

放送業界における通信サービス活用事例
番組素材もインターネットで送るクラウドの時代 決め手は効率的でセキュアな通信サービス
テレビ業界もデジタル化が進み、番組を地方局へ送る際にも、ネットワークを利用するという新しい発想が出てきた。それは、システム構築における工夫で時間とコストが劇的に削減される、新たな番組流通の仕組みだ。（2013/3/1）

薄型テレビの販売台数、2012年は前年比4割の水準に
GfKによると2012年の薄型テレビの販売台数は前年比4割の水準に落ち込んだ。（2013/2/21）

2012年の薄型テレビ市場規模は6割減、サウンドバーは4割増──GfK調べ
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパンは2月20日、2012年の家電・IT市場動向を発表した。国内家電小売市場は前年までのエコポイント制度、アナログ停波の反動を受け、前年比11％減の7兆4800億円にとどまる見込み。（2013/2/20）

本田雅一のTV Style：
2012年のテレビ（1）、アグレッシブに攻めた東芝レグザ
2012年の国内向けテレビ業界で、真っ先に名前を挙げたいのは東芝だ。テレビ市場の冷え込みなどネガティブなニュースが続いた今年、4K2Kや全録など“大きな声を上げているのは東芝ばかり”という状況が続いた。（2012/12/10）

EE Times Japan Weekly Top10：
スマートテレビ市場にしのび寄る、“小さな”障壁
EE Times Japanで先週（2012年10月14日〜10月20日）に、多くのアクセスを集めた記事をランキング形式で紹介します。さまざまなトピックのニュース記事、解説記事が登場！！（2012/10/22）

ビジネスニュース オピニオン：
日本はテレビ市場から脱却すべき？
中国のテレビ市場で日本メーカーの不振が続いている。だが、その原因は、日本と中国の間で続いている政治的緊張だけにあるのではない。（2012/10/22）

ビジネスニュース オピニオン：
テレビ業界に新たな脅威、挿し込むだけでテレビを“スマート化”するスティック
薄型テレビに挿し込むだけで、そのテレビを“スマートテレビ化”することができる――。そんなスティック型の製品が登場している。テレビに新しい機能を安価に追加できるという手軽さがある反面、テレビメーカーに深刻な影響を与える可能性も否定できない。（2012/10/18）

EE Times Japan Weekly Top10：
日本のテレビ業界、苦闘は続くも消費者の関心はまだ高い
EE Times Japanで先週（2012年9月30日〜10月6日）に、多くのアクセスを集めた記事をランキング形式で紹介します。さまざまなトピックのニュース記事、解説記事が登場！！（2012/10/9）

ビジネスニュース オピニオン：
オリンピックは盛況も、テレビ業界は振るわず
ロンドンオリンピックでは、スーパーハイビジョンや3Dで競技が放映されるなど、放送技術について新しい試みが行われた。だが、残念ながら、こうした放送技術が視聴者の注目を集めることはなかったようだ。（2012/8/14）

ビジネスニュース アナリストリポート：
テレビ市場が減少に転じる、ブランド別では韓国勢と日本勢で明暗くっきり
市場調査会社の報告によると、2011年の世界のテレビ出荷台数は前年から0.3％減少した。2004年の調査開始以来、マイナス成長を記録したのは今回が初めてだという。ブランド別では韓国勢が強く、日本の家電大手が続く。しかし日本勢は大幅なマイナス成長で、ソニー、パナソニック、シャープは社長が交代する。（2012/3/15）

ビジネスニュース 市場動向：
未来のテレビ、キーワードは“裸眼3D”と“自由視点”
今後数年間で、どのようなテレビが登場するのだろうか。ISSCCでは、将来のテレビ市場について、専門家たちによるパネルディスカッションが行われた。（2012/2/24）

大画面iPadみたいなもの？
Apple、うわさのHDTV「Apple iTV」でテレビ市場に本格参入か
米Appleが開発中とうわさされているHDTV「Apple iTV」（セットトップボックスのApple TVにあらず）。カナダの大手新聞が具体的に報じたことで、うわさの信ぴょう性が高まったか？（2012/2/24）

地デジ化やスマートテレビでどう変わる？　朝日新聞「Journalism」編集部がテレビ業界を議論
地上デジタル放送移行後のテレビ業界をテーマに、朝日新聞社の月刊誌「Journalism」編集部が視聴者と議論していく。「テレビ離れは本当に進んでいるのか？」「地デジ化後の周波数跡地利用はどうなる？」「スマートテレビでネットとの融合は可能か？」などを上智大学文学部新聞学科の音好宏教授、Journalism編集部の服部桂さんと伊丹和弘さん、ニワンゴの杉本誠司社長、ニコニコニュースの亀松太郎編集長らが語り合う。配信は2月16日19時0分〜。（2012/2/14）

シャープ、大幅下方修正の主因は“液晶”
「厳しい報告になった。“原因は液晶”と言わざるを得ない」とシャープの片山社長。国内液晶テレビ市場の急激な市場悪化に加え、大型液晶パネルの外販減少などが響いた。（2012/2/1）

ビジネスニュース アナリストリポート：
テレビ市場は既に成熟、期待の有機ELテレビは価格が課題に
アナリストによると、「テレビ市場は、出荷台数の面でみれば成熟しきっている」という。2012年には、次世代の薄型テレビとして期待される有機ELテレビが市場に登場する予定だが、普及には4000米ドルという価格が問題となりそうだ。（2012/1/6）