大手の減益相次ぐ:
2023年上半期を振り返る 〜市場低迷も、協業と投資は活発に
2023年1〜6月の出来事を、EE Times Japanの記事とともに振り返る。(2023/8/31)
Intel創業者ムーア氏の半生【後編】
Intelが共同創業者の故ムーア氏から受け継いだものとは?
Intel創業者の一人であるゴードン・ムーア氏は、自身もCEOを務め、Intelおよび半導体産業の成長に寄与した。Intelには今もムーア氏の考えが根付いているという。(2023/7/21)
Intel創業者ムーア氏の半生【前編】
「ムーアの法則」とIntel創業者の半生を振り返る
半導体ベンダーIntelの生みの親にして、半導体の進化の指標となった「ムーアの法則」を提唱したゴードン・ムーア氏が逝去した。ムーアの法則が生まれた背景を、同氏の半生と共に解説する。(2023/7/14)
コストが大きな障壁だが:
パワエレの主流になりつつあるSiC技術
SiC(炭化ケイ素)技術は今や、パワーエレクトロニクスの主流になりつつある。本稿では、米国で開催された「APEC 2023」(2023年3月19〜23日)における企業の出展内容を通してSiCデバイスの最新動向を紹介する。(2023/6/21)
MacやWindowsには“元ネタ”があった 「パロアルト研」が残した「Alto」を振り返る
MacやPCなど現代コンピュータの“聖地”ともいわれる「パロアルト研究所」が米Xeroxのもとを離れる。同研究所で生まれた「Alto」がどういうマシンだったのか、そして今のPCにどういう影響を与えてきたのか、Altoとその“子どもたち”について語る。(2023/4/28)
インタビュー再掲:
半導体産業の道を切り開いた、Moore氏追悼
「ムーアの法則」を提唱したGordon Moore氏が2023年3月24日に逝去した。米国EE Timesが2005年に行ったインタビューの記事を再掲する。(2023/3/28)
頭脳放談:
第274回 元をたどれば三洋電機の半導体工場、「JSファンダリ」として独立?
onsemiの新潟県小千谷市にある半導体工場を買収し、「JSファンダリ」が設立された。パワー半導体やアナログ半導体などのファウンドリ事業を始めるという。もともとこの工場は三洋電機の半導体工場として設立されたもの。なぜ、JSファンダリとして独立することになったのか、背景を探ってみた。(2023/3/20)
ASMLの液浸リソグラフィ装置など規制:
米国、日本/オランダと新対中半導体規制で合意
米国、オランダ、日本の政府間合意の一環として、ASML、ニコン、東京エレクトロンは、ハイエンドのフォトリソグラフィ装置を中国企業へ供給ができなくなるようだ。(2023/2/2)
EE Exclusive:
それでも「ムーアの法則」は続く
今回は、TSMC、Samsung Electronics(以下、Samsung)、Intelのトランジスタ/製造プロセスのロードマップをまとめる。(2022/12/16)
12月1日のGoogleロゴ、カートリッジ式ゲーム開発者記念でゲームを編集・プレイできる
Google検索のロゴが12月1日、クリックするとレトロゲームをプレイできるようになった。カートリッジ式ゲーム開発に貢献したジェリー・ローソン氏の誕生日記念だ。ゲームはプレイするだけでなく、編集もできる。(2022/12/1)
ファブライト戦略を進める:
onsemiが米メイン州とベルギーの工場を売却
onsemiは2022年2月28日(米国時間)、米国メイン州サウスポートランドの製造施設売却に関する正式契約の調印と、ベルギー・アウデナールデの工場の売却を完了したと発表した。(2022/3/2)
2020年の取引額は史上2番目になる可能性も:
半導体業界に巨大M&Aの波が再来
数年に一度、大きなM&Aの波が来る」といわれてきた半導体業界だが、2015年あたりからは毎年のように度肝を抜くようなM&Aが続いている。もちろん、事業部門の買収/売却も含めて半導体業界のM&Aはずっと続いてきたが、業界を揺るがすような、場合によっては業界関係者が今後に不安を抱くような大型M&Aが過去5年間で増えているのではないか。(2020/10/30)
MIPSは再び独立する可能性も:
Wave Computingがチャプター11申請準備か?
「Wave Computingが、米連邦破産法第11条による破産申請を行うのではないか」、といううわさが2020年4月20日の週に飛び交った。同社は、傘下にMIPSを抱えている。当記事の執筆時点で、簡単な検索を行ったところ、Wave Computingが米連邦破産法11条の適用を申請しているとする内容の記事は見当たらなかった。今のところ(日本時間の4月27日時点では)、まだ事実ではないようだ。(2020/4/27)
オン・セミコンダクター PSGジャパンサイトマネージャー 夏目正氏:
300mm工場も取得、広範製品群で車載中心に拡大へ
省エネ化/低炭素社会のキーデバイスとして、近年注目を集めるパワー半導体。次世代素材の開発など競争が激化する中、主要メーカーはいかに戦っていくのか。今回は、企業/事業買収を積極的に進め急速に規模を拡大してきたOn Semiconductor(オン・セミコンダクター/以下、オンセミ)のパワー・ソリューションズ・グループ(PSG)ジャパンサイトマネジャー、夏目正氏に話を聞いた。(2020/1/15)
福田昭のデバイス通信(212) 2019年度版実装技術ロードマップ(23):
IoT社会に向けて多様化する電子デバイスパッケージ
今回から、第3章「電子デバイスパッケージ」の概要を説明していく。「2019年度版 実装技術ロードマップ」で約70ページが割かれている重要な章だ。序章では、年間で1兆個のセンサーが生産される「トリリオンセンサー」について言及している。【訂正あり】(2019/11/25)
堅調な成長が予測される:
SiCの競争が激化、ウエハー供給不足は解消に向かう?
SiCパワー半導体には、引き続き高い関心が寄せられている。SiCウエハーの供給不足を懸念する声がある一方で、解消に向かっているとの見方もある。(2019/10/4)
この10年で起こったこと、次の10年で起こること(38):
5G対応スマホにみる大手半導体メーカーの“領土拡大”
今回は、既存のスマートフォンに取り付けることで第5世代移動通信(5G)対応を実現するアンテナユニット「5G moto mod」に搭載されるチップを詳しく見ていく。分析を進めると、Qualcomm製チップが多く搭載され、大手半導体メーカーの“領土拡大”が一層進んでいることが判明した――。(2019/8/30)
科技省のLiang-Gee Chen氏に聞く:
台湾で加速する新興企業エコシステムの構築
台湾では、新興企業エコシステムの構築が加速している。その中心人物が、台湾 科学技術省のLiang-Gee Chen氏だ。EE Timesは同氏にインタビューする機会を得た。(2019/5/16)
福田昭のデバイス通信(182) Intelの「始まり」を振り返る(15):
Intelの創業8年目(1975年):ノイス氏からムーア氏へ、経営トップが初めて交代
引き続き、1975年に焦点を当てる。今回は、1975年にIntelの社長を始めとする経営幹部の顔ぶれがかなり変化したことと、その内容を説明する。(2019/3/12)
頭脳放談:
第223回 Intel開発の新デバイス「MESO」は30年安心プラン?
Intelが新デバイス「MESO」を開発した。性能、消費電力、密度の面でCMOSを超えるという。果たして、CMOSの天下はひっくり返るのか?(2018/12/18)
TIがシェア拡大:
2017年アナログICメーカー売上高ランキング
IC Insightsは2018年5月1日(米国時間)、2017年におけるアナログICメーカーの売上高上位10社を発表した。(2018/5/2)
オンセミが事業説明会:
戦略的買収で広げた製品群で自動車、IoT攻略へ
ON Semiconductor(日本法人=オン・セミコンダクター)は2017年12月5日、東京都内で事業戦略記者説明会を開催した。(2017/12/6)
高速シリアル伝送技術講座(3):
高速伝送の代表的な物理層 LVDS・PECL・CML
今回は、高速差動伝送で使用されている代表的な物理層である「LVDS」「PECL」「CML」の特長、接続方法、用途例を紹介していきます。(2017/7/26)
ON Semiconductor日本法人 社長 滝口修氏:
オンセミ、日本で“パワーデバイスリーダー”目指す
2017年3月にON Semiconductor日本法人社長に就任した滝口修氏にインタビューし、日本での成長戦略、事業戦略について聞いた。(2017/6/15)
ローム「音質設計技術」:
電子部品メーカーが「顔の見える企業」になることの意味
再編が続くエレクトロニクス業界。その目的が「競争力強化」があることは明らかだが、「顔が見える企業」へとなることで競争力を高めようという電子部品メーカーもある。(2017/2/16)
企業動向を振り返る 2016年12月版:
2017年のエレクトロニクス分野M&A、主戦場はアナログかセンサーか
過去1カ月間のエレクトロニクス関連企業の動向をピックアップしてお届けする「企業動向を振り返る」。さすがに12月の動きは鈍く、業界を騒がせるような大型M&Aは見られませんでしたが、その予兆は既に現れているとの見方もあります。(2017/1/25)
企業動向を振り返る 2016年11月版:
エレクトロニクス分野で相次ぐ買収劇、「パニックバイ」の可能性は
過去1カ月間のエレクトロニクス関連企業の動向をピックアップしてお届けする「企業動向を振り返る」。年末が見えそろそろ落ち着いたかと思いきや、SiemensによるMentor Graphics買収という大型案件がありました。(2016/12/21)
iFixitが分解:
Touch Bar搭載「MacBook Pro」を分解
Appleから発売されたばかりの新型「MacBook Pro」。今回は、iFixitによる「Touch Bar」を搭載した機種の分解を紹介する。(2016/12/7)
ON Semiconductor:
旧三洋の組織消えるも、日本への積極投資継続
ON Semiconductor(オン・セミコンダクター)は2016年11月、都内で戦略説明会を実施。Fairchild Semiconductor(フェアチャイルド・セミコンダクター)の買収に合わせて実施した事業組織の狙いや、日本への投資方針などを明らかにした。(2016/12/1)
イノベーションは日本を救うのか 〜シリコンバレー最前線に見るヒント〜(9):
シリコンバレー〜イノベーションを生む気質(2)
シリコンバレーの気質は大きく2つに分けられる。「オープン性」と「失敗に対する寛容さ」だ。今回は、後者の「失敗に対する寛容さ」についてお話したい。西部開拓時代に培われたフロンティア精神は、失敗に対する寛容さも生み出したのではないだろうか。(2016/11/25)
企業動向を振り返る 2016年10月版:
過去最高金額の達成あり、当局による無効あり、激動続く半導体業界M&A
過去1カ月間のエレクトロニクス関連企業の動向をピックアップしてお届けする「企業動向を振り返る」。2016年10月も動きは止まらず、クアルコムがNXPを5兆円近くで買収する合意に達しました。この金額は半導体史上最高額のM&Aとなります。(2016/11/21)
企業動向を振り返る 2016年9月版:
買収劇相次ぐエレクトロニクス業界、「残っている」企業は
過去1カ月間のエレクトロニクス関連企業の動向をピックアップしてお届けする「企業動向を振り返る」。2016年9月は、オンセミによるフェアチャイルドの買収が完了し「世界初のICメーカー」が消滅するなど、引き続き大きな動きがありました。(2016/10/21)
製品群は「極めて補完的」だが:
オンセミ、フェアチャイルドブランドは維持せず
2016年9月19日(米国時間)に、フェアチャイルド・セミコンダクターの買収完了を発表したオン・セミコンダクター。同社は、“世界初のICメーカー”の名は残さずに製品群を統合していく。(2016/9/23)
企業動向を振り返る 2016年8月版:
インテルがディープラーニング市場でNVIDIAに挑む!?
過去1カ月間のエレクトロニクス関連企業の動向をピックアップしてお届け! 2016年8月はどのようなM&Aや協業、あるいは事業撤退などが行われたのでしょうか? 各企業の経営戦略に注目です。(2016/9/21)
売上高は約50億米ドルに:
オンセミのフェアチャイルド買収が完了
ON Semiconductor(オン・セミコンダクター)によるFairchild Semiconductor(フェアチャイルド・セミコンダクター)の買収が完了した。2015年11月の買収発表から10カ月、中国当局の承認が得られたことでようやく完了することとなった。(2016/9/20)
再編進む半導体業界の中で:
生き残りへ辛うじて挑戦権を得たルネサス
ルネサス エレクトロニクスは2016年9月13日、Intersilを約3274億円で買収すると発表した。製品面、事業面で補完関係にあるIntersilの買収で、ルネサスは半導体業界で続く再編の中で、生き残りを図ることになった。ただ、懸念材料もある。(2016/9/13)
2015年11月の合意発表からようやく:
オンセミのフェアチャイルド買収、規制当局が承認
ON Semiconductor(オン・セミコンダクター)によるFairchild Semiconductor(フェアチャイルドセミコンダクター)の買収が、条件付きで米国連邦取引委員会(FTC)に承認された。(2016/8/26)
フェアチャイルドセミコンダクター FUSB302B:
Power Delivery機能を備えた最小サイズのUSB Type-Cコントローラー
フェアチャイルドセミコンダクタージャパンは、「USB Type-C 1.2」と「USB Power Delivery(PD) 2.0 Version 1.2」に対応したUSBコントローラー「FUSB302B」を発表した。(2016/8/16)
超優良半導体メーカーまさかの売却:
衝撃の「ADIのリニア買収」背景と今後
日本時間2016年7月27日の朝、国内半導体業界にも衝撃が走った。営業利益率4割を超える超優良半導体メーカーLinear Technology(リニアテクノロジー)が、Analog Devices(ADI、アナログ・デバイセズ)に買収されることで合意したという。業界関係者は「まさかリニアが!」と驚くとともに、「なぜ、リニアが?」と首をひねった――。(2016/7/27)
ムーアの法則がけん引してきた歴史の中で:
半導体業界、“細分化”から“統合”へ
半導体業界の歴史において、2015年ほど大規模な企業統合が繰り返された年はなかっただろう。ムーアの法則を維持すべく新しい技術を生み出してきた半導体業界では、どちらかといえば、企業は“細分化”する傾向にあったからだ。(2016/5/24)
世界最大の半導体企業へと導いた:
元Intel CEOのAndy Grove氏逝去
IntelのCEO(最高経営責任者)や会長などを務めたAndy Grove氏が、2016年3月21日(米国時間)に死去した。79歳だった。Intelの形成期から、世界最大の半導体メーカーとしての地位を確立するまでの時期に、大きな貢献を果たした人物である。ハンガリー生まれの同氏は、ナチスの占領下から逃れ、米国に亡命したという過去を持つ。(2016/3/24)
候補には中国企業も?:
ラティスが身売りを検討か
Reuters(ロイター通信)によると、Lattice Semiconductor(ラティスセミコンダクター)は、投資銀行とともにLatticeの事業売却先を探っているという。その結果、中国企業が名乗りを挙げたようだ。(2016/3/2)
Design Ideas 計測とテスト:
LEDを光センサーとして使い、照明強度を計測
LEDは表示用や照明用といった一般的な用途だけでなく、光起電力型の検知器(光センサー)としても使用可能である。今回は、LEDを光センサーとして使用する回路図を紹介する。(2016/2/19)
EE Times Japan Weekly Top10:
決着がついたAtmel買収
EE Times Japanで2016年1月16〜22日に、多くのアクセスを集めた記事をランキング形式で紹介します。さまざまなトピックのニュース記事、解説記事が登場!!(2016/1/26)
ON Semiconductorとの合意が一転する可能性:
Fairchildの身売り先「中国優位」との判断へ
Fairchild Semiconductor(フェアチャイルド)は、ON Semiconductor(オン・セミコンダクター)による買収合意に至っているものの、ON Semiconductorを上回る金額をフェアチャイルドに提示した中国の投資家グループが「優位」になる可能性が出てきた。(2016/1/6)
Design Ideas アナログ機能回路:
入力インピーダンスの高いアンプの静電気保護
オペアンプICはさまざまな半導体メーカーから供給されており、いずれも入力バイアス電流や入力オフセット電流が低く抑えられている。しかし、オペアンプ回路を計測用センサーにケーブル接続する際に発生するESD(静電気放電)の対策が難しい。今回は、その弱点を解決する回路を紹介する。(2015/12/24)
旧Freescale本社に潜入:
新生NXP、誕生の瞬間に密着
年間売上高が100億米ドルを超える巨大企業、新生NXPが誕生して1週間がたった。筆者は、合併完了日に、元Freescale Semiconductorの本社があった米国テキサス州オースチンに飛び、初日の様子を見て回った。(2015/12/14)
ON Semiconductorを上回る金額を提案:
中国企業がFairchildの買収合戦に乗り出す
ON Semiconductorによる24億米ドルの買収提案を受け入れたばかりのFairchild Semiconductor Internationalに、中国政府系企業が買収を持ちかけてきたという。ON Semiconductorを上回る24億6000万米ドルを提示したとされている。(2015/12/11)
車載、通信、産業機器に焦点:
業界トップ10入りするON Semiが事業戦略を説明
ON Semiconductor(オン・セミコンダクター)は2015年12月8日、グローバルな事業戦略に関する記者説明会を都内で開催し、車載、通信、産業機器の3分野への注力を強め事業成長を図る方針を打ち出した。(2015/12/10)
モノづくり総合版メルマガ 編集後記:
M&Aだけでなく“S&B”もそろそろ見たい、半導体業界
スパイス&ハーブではありません。(2015/12/10)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。