木造化/木質化:
CLT活用、大規模/高層建物に適用できる耐震壁技術を開発 竹中工務店
竹中工務店は、CLTと鋼板を組み合わせて高い耐震性能を発揮し、大規模/高層建物にも適用できる耐震壁技術「KiPLUS WAVY」を開発した。2024年10月に兵庫県神戸市で着工した「神戸学院大学 有瀬キャンパス1号館計画」で採用を予定している。(2024/11/8)
プロジェクト:
超高層複合ビル「TODA BUILDING」開業、最新技術を取り入れた「芸術文化の発展拠点」の全貌
戸田建設が東京都中央区京橋一丁目で開発を進めてきた超高層複合ビル「TODA BUILDING」が開業した。「芸術/文化の形成」と「地域の防災力強化」をテーマに、隣接する街区と共同で、アートとビジネスが交錯する芸術文化の拠点として整備してきた。建物はコアウォール免震構造による国内トップレベルの耐震性能を実現し、「ZEB Ready」認証取得などの高い環境性能も備えている。(2024/11/7)
Hitachi Social Innovation Forum 2024 JAPAN:
デジタルツインの“地中可視化”で日立ら4社が連携 道路メンテナンスの最前線を紹介
インフラの老朽化や激甚化する災害に対応するため、上下水道管路の耐震化や道路の無電柱化が全国で進められている。しかし、地下埋設物のインフラ工事は地下既設管などの把握が不可欠で手間や時間がかかり、インフラ事業者は慢性的な人手不足のために工事進捗で支障を抱えている。こうした課題解決に向け、日立製作所とNTTインフラネット、アイレック技建、応用地質の4社が手を組み、新技術を用いた地中可視化サービスの提供に取り組んでいる。(2024/11/1)
サーキュラーエコノミー:
建材の環境性能情報を可視化、大林組が仏企業の資源循環データ基盤を導入
大林組は、フランスのUpcycleaが開発した資源循環データプラットフォームを活用して、建設資材の環境性能や解体資材のリユース可能性を可視化し、建設資材の循環利用を図る取り組みを開始した。(2024/10/28)
CAD:
木造の構造計算システム「KIZUKURI」に最新版 初心者でも使える直感的なインタフェースに
コンピュータシステム研究所が提供する木造建築物構造計算システム「KIZUKURI」が、入力効率を追求し、大幅リニューアルした。(2024/10/25)
スマートメンテナンス:
狭あいな橋桁下で支承交換を6割省人化する専用装置を開発、清水建設
清水建設は、高速道路高架橋の支承交換工事で、既設の支承取り出しから新設する支承設置までを担う専用装置を開発した。重量約1〜2トンの支承を把持して水平移動できるため、狭あいな橋桁下でも効率的かつ作業員が無理な姿勢を強いられずに作業を進められる。(2024/10/21)
SIerはどこから来て、どこへ行くのか:
SIビジネス「消滅の日」は近い? ユーザー企業視点で考える、脱“SIer丸投げ”の方策
SIerに頼らざるを得ない状況を生み出し、維持してきた「強力なビジネスモデル」はどのような背景から生まれ、なぜ今、崩れようとしているのか。また、ユーザー企業が脱丸投げを図るときに取るべき方策とは。(2024/10/18)
リノベ:
再生建築で「COERU 渋谷道玄坂」と「COERU 渋谷イースト」を改修、東急不動産
東急不動産の「COERU 渋谷道玄坂」が竣工し、「COERU 渋谷イースト」も2024年10月に完成する予定だ。ともに再生建築研究所が設計し、再生建築の手法を用いた第1弾、第2弾の施設として、既存建物を解体することなく、建物を適正化する過程で環境性能の向上や執務環境の改善など、時代に即した機能を更新した。(2024/10/17)
新工法:
溶接不要のプラットフォーム耐震補強工事、高崎駅では工期8割短縮 JR東日本が2つの新工法開発
JR東日本は、東鉄工業、センクシアと共同で、プラットホーム上家の耐震補強工事で溶接が不要となる2つの新工法を開発した。(2024/10/16)
脱炭素:
既存躯体を活用し減築と増築で改修、大阪避雷針工業神戸営業所が竣工 竹中工務店
既存躯体を活用し、減築と増築を同時に行って竹中工務店が改修した兵庫県神戸市の「大阪避雷針工業神戸営業所」が竣工した。同規模の建物を新築した場合と比較して、建設時のCO2排出量を約70%削減した。(2024/10/16)
新工法:
木造住宅向けの新ツーバイフォー工法「MOCX WALL工法」開発、耐力壁2割削減
三井ホームは、木造住宅向けの新たなツーバイフォー工法「MOCX WALL工法」の販売を開始した。木造マンション「MOCXION」向けに開発した壁倍率30倍相当の高強度耐震壁技術を戸建て住宅向けに最適化し、標準プランで約2割の耐力壁を削減可能にした。(2024/10/15)
木造/木質化:
「やわらかい木」で独創的な意匠と耐震性を両立する木質空間を創出 大成建設が木質網代構法開発
大成建設は、従来の10倍以上の曲率を持つ木質材料「やわらかい木」を建物の構造部材として使用可能な木質網代構法「T-WOOD Goo-nyaize」を開発した。木造化や内装木質化を実現する技術として、規模や構造種別を問わず提案していく。(2024/10/11)
築46年、雨漏りのする家をフルリノベーション 別の家かと見違えるようなビフォーアフターに施主「とても感謝しています」
水回りも2倍の広さに。(2024/10/8)
「耐震シェルター」導入が新たな選択肢に 住宅の補強工事よりも安価、自治体も補助金拡充
南海トラフ巨大地震が発生すれば、静岡県内はほぼ全域で甚大な被害が想定され、住民や自治体の地震対策が進む。住宅の耐震化とともにいま注目されているのは、「耐震シェルター」の導入だ。(2024/10/3)
築年数不明・ゴミだらけのやべぇ家を夫婦でフルリノベしたら…… 同じ家とは思えぬ驚きの大変貌に「根性ありすぎる……」「すげー」
仕上がりが見えてきました。(2024/9/22)
産業動向:
住宅市場の急変で大和ハウスが方針転換 セミオーダー強化や体制変革で2027年度に1万棟販売
ここ数年、建設費の高騰や実質賃金の低下などを理由に、消費者の住宅購入意欲が低下している。大和ハウス工業はこうした背景を受け、戸建住宅事業の方針転換を図る。3階建て以上の高額商品や海外注力から、国内での分譲住宅の体制強化とセミオーダーや規格といったコストを抑えた注文住宅にシフトチェンジし、2027年度に年間販売棟数で1万棟を目指す。2024年問題や東京都の太陽光発電設置の義務化などの課題に対しても、これからの住宅市場に適合した組織づくりで対応していく。(2024/9/18)
産業動向:
「5件に1件が老いたマンション。建て替え費は6割超が1500万以下」旭化成不レジが調査
旭化成不動産レジデンスは、マンション建て替えの実態に関する調査結果を発表した。レポートによると検討開始から建て替え決定までの期間は半数以上が5年以下で、費用は60%以上が1500万円以下と判明し、マンション建替えは難しいイメージを覆す結果となった。(2024/9/9)
スマートコンストラクション:
AIと画像処理技術を活用した高精度な削孔座標検知技術を開発、モルフォとライト工業など
モルフォとライト工業、EARTHBRAINは、AIと画像処理技術を活用した高精度な削孔座標検知技術「削孔位置画像計測システム Quick Drafter」を開発した。ライト工業が受注した橋梁耐震補強現場に展開し、作業時間を70%削減した。(2024/9/3)
「ライブができるカフェ」を目指して古民家を購入→DIYを始めて1年8カ月…… 大変身した和室の改造ビフォーアフターに反響
草だらけの庭から着手。(2024/9/1)
第67回「再生可能エネルギー大量導入・次世代電力ネットワーク小委員会」:
日本の太陽光・風力発電の導入ポテンシャルは? 新たな試算結果が公表
第67回「再エネ大量導入・次世代電力ネットワーク小委員会」では、国内の太陽光・風力発電の導入ポテンシャルについて、複数の機関から試算結果が報告された。その概要を紹介する。(2024/8/28)
土木・建築・製造で広がる点群データ活用:
PR:高精度レーザースキャナー「Leica BLK360 G2」を使用した工場の3Dスキャン実践例
インフラ構造物や建築物の老朽化は年々深刻化しており、いかに適切な維持管理をしていくかが喫緊の課題となっている。そうした際に必要となるのが図面だが、建設時のものが残っていないことが多い。そこでいま活用が広がっているのが、多種多様な現場を3Dスキャナーで3Dデータ化する試みだ。(2024/8/19)
家庭での防災費用、前年比138%に 特に強化したい対策は?
マーケティングリサーチ事業を手掛けるインテージ(東京都千代田区)が、全国の15歳から79歳の男女5000人を対象に「防災意識に関する調査」を実施。2024年1月の能登半島地震を経て、どんな防災対策のニーズが高まっているのか。(2024/8/18)
今日のリサーチ:
能登半島地震の影響で防災意識はどう変わった?――インテージ調査
インテージが全国の15歳から79歳男女5000人を対象に実施した「防災意識に関する調査」の結果です。(2024/8/15)
「これのおかげで本棚はほとんど揺れなかった」 地震のときにあるアイテムが役立った実体験に反響
いろんな角度から備えましょう。(2024/8/15)
工業化建築:
能登半島地震の復旧で、東急建設がユニット住宅20棟を3カ月で設置
東急建設は、能登半島地震の復興支援者用宿舎として、工場で製造して10トントラックで運べる木造住宅を石川県輪島市の能登空港多目的広場に設置した。(2024/7/31)
リノベ:
マンションの建て替え価値をWebマップで見える化 東京・赤坂限定で先行リリース
スマート修繕は、マンションの「建替バリュー」がマップ上で分かる無料のサービス「スマート建替」を2024年秋にも提供開始する。建て替え、耐震補強工事、修繕工事などの工事支援サービスも含む、包括的なバックアップで、老朽化マンションの維持再生に貢献していく。(2024/7/17)
事業中断の想定リスク、「サイバー攻撃」が「自然災害」に次ぐ2位に浮上 帝国データバンク調査
BCP(事業継続計画)の策定意向がある企業は、どんな事態をリスクと想定しているのか──帝国データバンクが調査結果を発表した。今回は1位の「自然災害」に次いで「情報セキュリティ上のリスク(サイバー攻撃など含む)」が2位に。相次ぐサイバー攻撃への警戒感が浮き彫りになった。(2024/7/12)
週末に「へえ」な話:
なぜSuicaのペンギンは愛されるのか ペンギンの顔をした「ベレー帽」が“激アツ”の理由
JR東日本「Suica」のキャラクターといえば、ペンギンである。企業キャラクターのショップ「ペンスタ」が上野と新宿に登場して、盛況のようだ。なぜ人気があるのかというと……。(2024/7/7)
脱炭素:
建物解体後の鉄骨やコンクリ構造部材を新築建物にリユース、大林組
大林組は、建物解体後の鉄骨やコンクリート製の構造部材を、新築建物の構造体に再利用する取り組みに着手した。新築建物の構造部材のうち、鉄骨57%、コンクリート33%でリユース材を使用し、構造部材製造に伴うCO2排出量を従来と比較して約49%削減する見込み。(2024/7/2)
産業動向:
長期優良住宅認定、新築戸建ての3割まで拡大 新築の累計は159万戸に
国土交通省は、2023年度の長期優良住宅認定状況を公表した。新築の認定件数は前年度から減少したものの、新築住宅着工戸数に対する割合は過去最高の14.5%だった。このうち、戸建ての着工戸数に対する割合は4年連続で増加し、過去最高の31.3%に達した。(2024/6/21)
第8回 JAPAN BUILD TOKYO:
“高さ日本一”更新、東京駅前に390m「Torch Tower」建設 大地震から守る秘密を三菱地所が解説
JR「東京」駅から徒歩1分の「常盤橋エリア」で、3.1ヘクタールもの都内で比類ない広大な敷地を対象に、「TOKYO TORCH」の街区名称で再開発プロジェクトが進められている。計画では、東京の玄関口に新たなシンボルとなる麻布台ヒルズを上回る高さ390メートルの「Torch Tower」が誕生する。(2024/6/13)
ZEB:
大規模木造建築で『ZEB』認証取得、無印良品の2店舗で
2024年秋に佐賀県と大分県で開業を予定する無印良品初の大規模木造店舗の本体工事が完了し、『ZEB』認証を取得した。良品計画によると、床面積2000平方メートル以上の大規模建築を木造化し、『ZEB』認証を取得するのは国内で初めて。(2024/6/12)
え……なにこれ!? 都内の家賃33万円物件、リビングに隠された“まさかの設備”に仰天 「こういうの好き」
想像のナナメ上の“地下”シェルターです。(2024/6/8)
キャリアアップ:
初任給9%アップやチーフ年収1.8倍増など待遇改善で、積水ハウスの社員工3.4倍採用
積水ハウス建設は、2024年4月入社の住宅建築を担う社員工「クラフター」として、前年の3.4倍にあたる134人を採用した。併せて2024年度から、自社訓練校の育成カリキュラム見直しや新たな人事評価制度の導入など、多能工人財の育成強化と待遇改善を図った。(2024/6/7)
最近調べ物をしすぎて…… 大変な状態になってしまった人に「いい夢見られそう」「夢見は悪そうですね」と真逆の反応
どんな夢を見るのか気になる本のラインアップ。(2024/6/5)
3Dプリンタの可能性を探る:
クルマが買える値段で住宅を提供する――3Dプリンタが業界変革の起爆剤に
3Dプリンタ住宅メーカーのセレンディクス 執行役員 COO(最高執行責任者)の飯田國大氏に、住宅産業をロボット化する狙いや、その中での3Dプリンタの役割、今後の取り組みなどについて話を聞いた。(2024/6/3)
「リノベは正直無理」 絶望的なボロボロ築50年超物件を改装→信じられない変貌に「元の家の面影なし」
同じ物件に見えない。(2024/5/27)
木造/木質化:
一般建物の構造材木質化技術を実用化、日建設計が建設時CO2排出量1割削減へ
日建設計は、建築物の床や壁面などにおける構造材木質化技術を実用化した。新技術による木材活用により、建設時のCO2排出量を約10%削減できる見込み。(2024/5/24)
3Dプリンタの可能性を探る:
3Dプリンタ住宅はなぜこんなに安いのか? 住宅づくり自動化の第一歩を見学
セレンディクスが2024年4月に岡山県で小規模3Dプリンタ住宅「serendix10」を施工した。現地での施工の様子を関係者や施主の声を交えながら紹介する。(2024/5/24)
「馬車道」駅から5分:
旧横濱ビル跡地に21階建て複合施設 2027年竣工予定
日本郵船と三菱地所、鹿島建設は、旧横濱ビル跡地に建設予定の21階建て複合施設について、新築工事に着手したと発表した。(2024/5/11)
製造マネジメントニュース:
日本ゼオンが社内外の連携の拠点となる共創イノベーション施設を建設
日本ゼオンは、川崎工場および総合開発センターの敷地内に、共創イノベーション施設を建設する。同施設を社内外の連携の拠点とするほか、工場と研究施設が隣接する立地条件を生かして材料や製品の開発を進める。(2024/5/10)
屋上デッキを開放:
60歳の「神戸ポートタワー」が生まれ変わった 集客力を高めるために“仕掛け”あり
「神戸ポートタワー」が4月26日にリニューアルオープンした。どのように変わるのか、取材した。(2024/4/26)
スマートメンテナンス:
首都高が3カ年で描く“維持管理DX” 3056億円で21.6km道路更新など「中期経営計画」策定
首都高は、AIを活用したインフラ維持点検の高度化などを盛り込んだ2024年度からの3カ年中期経営計画を策定した。既存高速道路の更新では、羽田トンネルや荒川湾眼橋などを含む21.6キロを対象に、3056億円を投じて抜本的な対策に乗り出す。(2024/4/12)
MIPI、USB4、PCIe Gen4に対応:
車載環境相当の耐熱/耐震試験をクリアしたICTコネクター
日本航空電子工業は、車載スペックに対応したコネクターを「車載ICTコネクタ」として発売する。第1弾として、基板対基板コネクター「WP26DK」シリーズとUSB Type-Cコネクター「DX07」シリーズの販売を開始する。(2024/4/9)
地盤改良:
液状化対策や地盤改良の脱炭素化 CO2排出量を6割削減する大林組ら3社開発のグラウト材
大林組は、大阪防水建設社、富士化学と、地盤改良や液状化対策の脱炭素化を実現するグラウト材「Infill Hard Geo」を開発した。コロイダルシリカを工場生産から天然由来に置き換えることで、製造時のCO2排出量を6割削減し、既に護岸耐震補強工事などで3件の導入実績がある。(2024/4/1)
築50年超えの実家に愛犬と帰省中、能登半島地震が発生し…… 克明な恐怖の記憶とペット同伴被災の実態に「防災の意識が根本から変わりました」
いつ来るか分からない“いつか”のために備えを。(2024/3/29)
ロジスティクス:
大和ハウスとJR貨物が千葉市美浜区に物流施設を新設 淺沼組の設計・施工で4月着工
大和ハウス工業とJR貨物は、千葉県千葉市美浜区で大型マルチテナント型物流施設「DPL千葉レールゲート」を新設する。(2024/3/22)
スマートメンテナンス:
日立など4社が地下埋設物の調査データ活用で、市場拡大に向け覚書締結 BIM/CIM連携も視野に
日立は、NTTインフラネット、アイレック技建、応用地質と、地中レーダーなどで得られる地下埋設物の調査データ活用を道路管理者などに広げるべく、覚書を締結した。4社は地中レーダー探査やAI解析など、地下埋設インフラ整備のデータを活用し、業務効率化の整理やユースケースの創出、各社既存サービスの高度化を行っていく。(2024/3/14)
リファイニング建築:
三井不動産、毎日新聞の新聞販売店を賃貸住宅に再生 建物1棟をコンバージョン
毎日新聞社は三井不動産の「老朽化不動産再生コンサルティングサービス」を利用し、東京都板橋区に所有する築26年の新聞販売店の建物を、総戸数14戸の賃貸住宅に再生した。再生サービスは、既存躯体の補修/補強を行い既存建物の8割以上を再生する「リファイニング建築」を活用することで、建物の長寿命化を図りながら、建て替えと比較して工事費用とCO2排出量を低減する。(2024/3/12)
2023国際ロボット展レポート:
川重の2足歩行ロボットが“魔改造”、サンドイッチマンロボも大インパクト――iREX2023サービスロボットレポート
コロナ禍明けで以前の賑わいが戻ってきた「2023国際ロボット展(iREX2023)」。本稿では、サービスロボットゾーンの展示を中心にレポートする。近年の目玉になっている川崎重工業の2足歩行ロボット「Kaleido」はさらに進化を遂げ、人機一体による“魔改造版”も登場。サンドイッチマンならぬ「サンドイッチロボ」も注目を集めた。(2024/3/6)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。