「耐震」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

第7回 国際 建設・測量展：
南海トラフ地震にどう備えるか？　国の防災DXと企業のBCP作成の要点を内閣府が解説
南海トラフ地震や首都直下地震など国難級の災害が迫る中、国は防災DXや官民連携を軸に新たな対策を進めている。CSPI-EXPO2025で内閣府の吉田和史氏が講演し、能登半島地震の教訓や南海トラフの被害想定を踏まえ、新技術と自治体をマッチングさせるプラットフォームや創設準備が進む「防災庁」などの最新動向を紹介した。民間企業には、BCP策定とサプライチェーン全体を見据えた備えを呼びかけた。（2025/9/24）

省エネ住宅：
普及価格帯住宅に全館空調搭載仕様追加、パナソニック アーキスケルトンデザイン
パナソニック アーキスケルトンデザインは、パナソニック耐震住宅工法「テクノストラクチャー」の家に、パナソニックの全館空調熱交換気システムを採用した仕様を追加する。（2025/9/19）

前編：
閉店が続く地方百貨店　それでも生き残る店舗の「意外な共通点」とは？
地方都市にある百貨店では、閉店が相次いでいる。しかし、そうしたなか、中小都市であってもさまざまな経営努力を行いながら営業を続けている百貨店は全国各地に存在する。今回は、前・中・後編の3回に分けて、全国各地にある「人口20万人以下の地方小都市に立地している百貨店」を調査し、その特徴や営業努力の様子を見ていきたい。（2025/9/19）

国際物流総合展2025：
1週間で組み替え完了、レゴ感覚の自在型自動倉庫
ラピュタロボティクスは「国際物流総合展2025」において、レイアウトを自由自在に変更できる自動倉庫「ラピュタASRS」を展示した。導入した日本出版販売では生産性が2〜3倍向上したという。（2025/9/18）

カーボンニュートラル：
生涯CO2収支ゼロ目指す戸建て住宅発売、自社製品由来の再エネ活用　旭化成ホームズ
旭化成ホームズは、住宅の生涯CO2収支ゼロを目指す戸建新商品「earth-tect」の販売を開始した。自社製品由来の再エネ電力や環境価値を活用する。（2025/9/11）

リノベ：
世田谷区に現存する築250年の「旧用賀名主邸」、意匠を保存しつつ耐震改修で再生
名主邸」を三井不動産グループの総合力で、“経年優化”の考えに基づき再生した。伝統的構法の建物にも適用できる制震システム「Hiダイナミック制震工法」を採用し、屋根材を瓦から金属素材に葺き替えて軽量化も図り、伝統的な建物意匠を最大限保存した。（2025/8/29）

災害対応：
能登半島地震の復旧宿舎に採用　東急建設が可搬型木造建物を作業所仮設事務所に導入
東急建設は、災害時に仮設住宅となる自社開発の可搬型木造建物「モクタスキューブ」を、平時の活用で建設現場の仮設事務所として運用する。2025年9月の設置を予定し、今後5年間で60棟を製作する。（2025/8/25）

耐震：
「富岳」で数百〜数千の震源モデルを自動生成　大成建設らが3D地震動シミュレーション基盤開発
大成建設は、東京大学地震研究所、海洋研究開発機構と共同で、スーパーコンピュータ「富岳」を用いた3D長周期地震動シミュレーション基盤を開発した。（2025/8/22）

PR：国産・フル内製の高品質、ROMS自動倉庫の展望
（2025/8/13）

施工：
ガラスと木枠を組み合わせた伝統木造建築向けの耐震補強技術を開発、竹中工務店
竹中工務店と奈良県地域創造部文化財保存事務所は、透明なガラスと木枠を組み合わせた伝統木造建築向けの耐震補強技術「ガラス耐震壁」を開発した。（2025/8/15）

木造／木質化：
東京京橋に高さ56ｍの木造ハイブリッド構造賃貸オフィスビルが完成、第一生命
東京都中央区で第一生命が開発を進めてきた木造／S造ハイブリッド構造による賃貸オフィスビル「第一生命京橋キノテラス」が竣工した。地上12階、高さは56メートルで、第一生命によれば、竣工時点では木造ハイブリッド構造のオフィスビルとして日本一の高さだという。（2025/7/29）

木造化／木質化：
西松建設の木造ハイブリッド5階建て大学施設など2件が採択、国交省「優良木造建築物事業」先導枠
国土交通省は、2025年度の「優良木造建築物等整備推進事業」先導枠に、西松建設の木造／S造ハイブリッド5階建て大学施設プロジェクトと、三井不動産の上層4層を木造化した11階建て事務所ビルのプロジェクトを採択した。（2025/7/25）

3Dプリンタニュース：
国内初、土を主原料とするサステナブルでスマートな3Dプリンタ住宅が完成
Lib Workは、土を主原料とした3Dプリンタ住宅の第2弾「Lib Earth House model B」の完成を発表した。木造とのハイブリッド構造の住宅で、3Dプリント材料は天然素材のみでセメントを一切使用していない。延床面積約100m2規模の3Dプリンタ住宅は「国内初」（同社）だという。（2025/7/23）

AI：
構造設計の「断面設計」をAIで自動化、最適な設計案を1日で計算
大林組は、構造設計の「断面設計」を自動化するAIプログラムを開発した。熟練構造設計者の知見と最適なアルゴリズムを組み合わせ、従来1週間掛かっていた繰り返し計算が1日で完了する。AIによる設計過程も可視化されるため、構造計画全体の向上にもつながる。（2025/7/22）

「省エネ計算の専門家」が解説する建築物省エネ動向（5）：
補助制度が使える今のうちに！　建築物の省エネ認証の計画的な取得を
本連載では、環境・省エネルギー計算センター 代表取締役の尾熨斗啓介氏が、省エネ基準適合義務化による影響と対応策、建築物の環境認証などをテーマに執筆。第5回は、環境性能認証取得に役立つ補助制度と、利用時の注意点を解説します。（2025/7/30）

メンテナンス・レジリエンスTOKYO2024：
道路陥没の特効薬！　地下の見えないリスクを可視化するジオ・サーチの地中“MRI” 3Dマップ
日本中に激震が走った埼玉県八潮市の道路陥没事故。インフラ調査会社のジオ・サーチは、地下インフラの“見えないリスク”に対し、地中のMRI検査ともいうべき「地上／地下インフラ3Dマップ」を提供するなど、人命を守るインフラDXを展開している。（2025/7/9）

プロジェクト：
「門真市」駅前で再開発計画、510戸のマンションなど前田建設らで2028年度着工
大阪府門真市の「門真市」駅前で、再開発計画が始動する。対象地は門真プラザと駅前広場を含む2ヘクタールで、高さ162メートルの高層マンションと商業施設の2棟を2032年度の竣工を目指して2028年度に着工する。（2025/7/8）

AI：
生成AIでアフターサービス高度化、パナソニック ホームズが訪問対応支援システム導入
パナソニック ホームズは生成AIを活用した訪問対応支援システム「P-GAIROS（ピー ガイロス）」の全社での運用を開始した。住宅オーナーへのアフターサービス高度化と業務効率化を図る。（2025/7/7）

Merkmal：
“巨額の税収源”か“不気味な箱”か――データセンター建設に揺れる街の本音
デジタル社会の「縁の下の力持ち」データセンター。日本市場が4兆円超に拡大するなか、千葉県印西市では市税収の51%を占める一方で、駅前開発を巡り住民の反対が噴出。なぜ、不可欠なインフラが「街の不協和音」となるのか。その深層に迫る。（2025/7/6）

工場ニュース：
浜松ホトニクスが光半導体製造前工程の新棟、8インチウエハー対応ラインも
浜松ホトニクスは、光半導体製品の需要拡大に対応するため、本社工場に光半導体製造の前工程を担う新棟を建設した。2025年12月から稼働を開始する計画で、生産能力は8インチウエハーに換算して月に約8000枚となる。（2025/7/3）

プロジェクト：
東京駅直結の新「八重洲ダイビル」完成　旧ビルの意匠と緑を継承、環境性能認証も取得
ダイビルが東京都中央区で建て替えを進めていた「八重洲ダイビル」が完成した。東京駅八重洲地下街直結の立地に、旧ビルの意匠と緑を継承しつつ、環境／ウェルネス性能認証で最高評価を取得した。（2025/7/2）

BIM：
大手ゼネコン5社と免制震装置メーカー3社、杭メーカー1社がRevit用の免制震装置と杭のファミリ公開
オートデスクは、スーパーゼネコン5社、大手免制震装置メーカー3社、杭メーカー1社と共同で、免制震建物の設計でニーズの高いオイルダンパーや耐震ブレース、既製コンクリート杭などのRevit用ファミリを共同整備し、Webサイト上で公開した。（2025/6/26）

耐震：
阪神・淡路大震災を機に発売したパナソニックの耐震住宅工法　30周年記念で「あたしンち」とコラボ
パナソニック アーキスケルトンデザインが提供する耐震住宅工法「テクノストラクチャー」が、発売直前に発生した阪神・淡路大震災と同年の1995年から数え、30周年を迎えた。30周年キャンペーンとして、漫画「あたしンち」とコラボして特設サイトや建設現場の養生シート掲出などを展開する。（2025/6/20）

「省エネ計算の専門家」が解説する建築物省エネ動向（4）：
旧耐震物件で環境性能認証の取得は難しい？　図面がない築50年のホテルでもBELS認定
本連載では、環境・省エネルギー計算センター 代表取締役の尾熨斗啓介氏が、省エネ基準適合義務化による影響と対応策、建築物の環境認証などをテーマに執筆。第4回は、既存／築古建築物での環境性能の認証を取得する際の注意点や高い評価を受けるためのポイントなどを解説します。（2025/6/26）

スイート1泊300万円の衝撃　外資だらけの激戦区・京都で「帝国ホテル」は選ばれるのか
2026年春、帝国ホテルでは30年ぶり、4拠点目となる「帝国ホテル 京都」を祇園に開業する。国登録有形文化財の劇場を一部保存、活用した全55室のスモールラグジュアリーホテルとなる。外資系ホテルの開業が相次ぐ京都で、どのようにお客を呼び込むのか。（2025/6/16）

木造／木質化：
都内社員寮で木材の環境認証ラベル2種を取得、国産材割合74.8％　竹中工務店
竹中工務店が所有する東京都江東区の12階建て単身者向け社員寮「FLATS WOODS 木場」で、日本ウッドデザイン協会が運用する環境ラベル「Japan Wood Label」と「Wood Carbon Label」の使用承認を取得した。建物の使用木材量141.6立方メートルのうち国産材使用量は105.9立方メートルで国産材割合は74.8％。（2025/6/13）

プロジェクト：
「赤坂七丁目再開発」着工、46階建て大規模複合施設建設　日鉄興和／野村不動産
日鉄興和不動産と野村不動産は、東京都港区「赤坂七丁目2番地区第一種市街地再開発事業」の建設工事に着手した。地上46階／地下1階、高さ約157メートルの複合施設を建設する。延べ床面積は約8万7912平方メートル。2028年度の竣工を予定している。（2025/6/10）

2025年度建設計画：
東急が2025年度鉄道設備に482億円　田奈駅や宮崎台の改修、四足ロボの設備点検など
東急電鉄は、2025年度の鉄道事業設備投資で総額482億円を計上した。桜新町駅や田奈駅、宮崎台駅のリニューアル、たまプラーザ駅付近のトンネルや鶴見川橋梁の老朽化した土木構造物更新に加え、四足歩行ロボットによる電気設備点検や車両検査の高度化や効率化を図る。（2025/6/9）

産業動向：
建築基準法の改正に伴い、パナソニックが構造計算と省エネ計算のワンストップサービス開始
パナソニックは、建築基準法の改正に伴い、木造軸組工法向けの邸別構造計算と省エネ計算の代行サービスを開始する。地域の住宅会社を対象に、手間のかかる許容応力度計算による構造計算と省エネ計算サービスをまとめて請け負うことで、設計の負担を減らし、高性能住宅の提案が可能になる。（2025/6/6）

木造化／木質化：
鹿島が「東北支店ビル」を9階建て木造旗艦ビルに建て替え　木造制震構造採用
鹿島建設は東北支店ビルを、純木質耐火集成材を採用した、地下1階／地上9階建ての本格的な木造建築に建て替える。新開発の木造制震構造「欄間（らんま）制震システム」を採用。2028年度内の竣工を目指す。（2025/5/30）

2025年度建設計画：
京王電鉄、2025年度の鉄道事業で総額434億円　新宿駅や京王多摩川駅を改良
京王電鉄は、2025年度の鉄道事業に総額434億円を投資する。新宿駅や京王多摩川駅の改良工事に着手する他、笹塚駅〜仙川駅間で7.2キロの高架化と25カ所の踏切廃止を目的に、用地取得と仮線準備工や高架橋を構築する。（2025/5/22）

製品動向：
鉄骨梁を軽量化、建設コストを低減する新工法「梁ウェブ薄肉化工法」開発　日本製鉄
日本製鉄は、鉄骨梁のウェブを薄肉化することで鋼材使用量と建設コストの低減を図る新工法「梁ウェブ薄肉化工法」を開発した。（2025/5/20）

2025年度建設計画：
小田急の2025年度鉄道投資は436億円　鶴川と藤沢の駅舎改修、橋梁などの耐震補強
小田急電鉄は、2025年度の鉄道事業設備投資に436億円を投じる。世田谷代田〜登戸駅間の高架橋や4駅のホーム上家などで耐震補強に着手する他、2024年度の豪雨で崩れた東海大学前〜秦野駅間の法面補強などを実施する。駅改良では鶴川駅と藤沢駅で、橋上化に向けた基礎工事に着手する。（2025/5/19）

木材回帰で都心に増える木造高層ビル　リング注目、低環境負荷も持続可能な森林経営に課題
開催中の2025年大阪・関西万博で世界最大の木造建築「大屋根リング」に注目が集まる中、木材建築回帰の動きが高まっている。（2025/5/19）

2025年度建設計画：
京急電鉄の2025年度設備投資、370億円で品川駅地平化や泉岳寺駅改良
京急電鉄は2025年度の鉄道事業設備投資で、総額約370億円を投じ、品川駅付近の連続立体交差や泉岳寺駅のホーム拡幅、羽田空港第1〜2ターミナル駅の引上線新設、ホームドア設置などに着手する。（2025/5/15）

“ただの物置”だったガラクタ空間→DIYで激変！　完成したオシャレ棚が「とても実用的」「参考にします」と140万再生
耐震性もバッチリ！（2025/5/15）

第47回「建築分科会」：
住宅の省エネ性能表示を見直しへ　一次エネ消費量に上位等級7・8を新設
家庭部門のさらなる脱炭素化に向け、住宅の省エネ性能表示における基準の見直しの検討がスタート。国土交通省では住宅の一次エネルギー消費量等級に、新たにより上位の7・8等級を追加する方針だ。（2025/5/13）

プロジェクト：
「新綱島」駅前に木造商業施設を新設、2026年度下期開業　住友林業など
住友林業、東急、再生建築研究所の3社は、東急新横浜線「新綱島」駅前で計画中の「（仮称）池谷家古民家周辺不動産活用プロジェクト」の一環として、木造商業施設2棟の新築工事に着手した。（2025/5/12）

リノベ：
コンセプトは「ビルを百年使う」、丹青社が築50年超の旧耐震ビルをフルリノベ
丹青社は、東京都中央区東日本橋で築50年を超える旧耐震ビルをフルリノベーションし、「リブラ東日本橋」としてオープンした。既存構造体を残したまま耐震補強を施し、電気や空調、給排水などの設備、内外装を刷新している。（2025/4/23）

木造／木質化：
木造／RCの混構造、愛知県立春日井高校の1号棟が完成　住友林業
住友林業が施工に関わった、中央部を木造、両端部をRC造とする平面混構造3階建ての「愛知県立春日井高等学校」1号棟校舎が完成した。（2025/4/22）

産業動向：
パナソニック ホームズが中古戸建て市場に本格参入、“空気から選ばれる家”の新ブランド
パナソニック ホームズは、中古の戸建て住宅市場へ本格的に参入する。旧来のリフォームブランド「ReVALUED」を買取再販事業として刷新し、「中古住宅＝価格の安さ」のイメージから脱して、安心と快適性に価値を見い出す新たな再販モデルを展開する。（2025/4/18）

調査レポート：
「旧耐震基準マンションの耐震診断、未実施64％」マンションみらい価値研究所
大和ライフネクストの「マンションみらい価値研究所」は、旧耐震基準マンションの耐震診断や耐震改修の実施状況を調査した。その結果、200組合のうち簡易診断を実施したのは3％（6組合）、耐震診断をしたのは33％（66組合）、未実施は64％と判明した。（2025/4/15）

大阪・関西万博：
藤本壮介氏と落合陽一氏が万博見どころ解説　海外パビリオンなど写真で巡るメディアデー
2025年4月13日に開幕した「大阪・関西万博」。開会直前の4月9日には、「メディアデー」を開催。本稿では、メディアデーで建築家の藤本壮介氏が会場で解説した「大屋根リング」、落合陽一氏がプロデュースした「null2」、外観が特徴的な海外パビリオンなど、建築の観点で万博の見どころを紹介する。（2025/4/14）

突然夫が「壁に穴を開けよう」と言いだし驚く妻だったが……　“夢の国”な結末が500万再生「めっちゃすごい」「サイコー」
1カ所じゃないんだ！（2025/4/12）

産業動向：
新築注文住宅で工事中の施工不良50％超え、さくら事務所の検査で判明
さくら事務所は2024年1月〜12月、新築注文住宅265件で工事中の第三者住宅診断を実施し、その検査結果を集計したところ、全ての検査項目で不具合指摘率が50％を超えていた。（2025/4/7）

新建材：
東急建設が打ち分け不要な耐震スリット材を現場に適用　柱と雑壁を一度に打上げ可
東急建設、JSP、クギンは、コンクリート打設時に打ち分け不要な耐震スリット材を開発した。垂直スリット材に加え、補強材と中間支持材を組み合わせることで、垂直スリット材の変形を抑制し、打ち重ね不良や表面の色むらを防ぎつつ、柱と雑壁を一度に打設できる。（2025/4/7）

リノベ：
築48年の社宅が一棟丸ごとZEH水準の賃貸マンションに再生、奥村組
奥村組の築48年の社宅をリノベーションした全住戸ZEH水準の賃貸マンション「OC RESIDENCE R NISHINOMIYA OGO」が竣工した。（2025/4/2）

建設業の未来を創る技術拠点（1）：
“サウナと水風呂”で次の100年を拓く　前田建設 ICI総合センターの意義（前編）
人手不足や建設費高騰、脱炭素化への対応など、建設業界はかつてない変革期にある。各社は自社の強みをどう磨き、どのような未来像を描いているのか。答えの一端が技術開発拠点にある。シリーズ「建設業の未来を創る技術拠点」第1回目は、前田建設工業の技術研究所「ICI総合センター」を取材。前編ではセンターの全体像を紹介し、後編ではセンターの役割や具体的な研究内容について紹介する。（2025/3/31）

ZEH：
ZEH水準を上回る省エネ性能の「GX志向型住宅」に対応、ミサワホーム
ミサワホームの木質系工業化住宅と耐震木造住宅商品が、ZEH水準を上回る省エネ性能を持つ「GX志向型住宅」に対応した。（2025/3/24）

「華丸の声で再生された！」　福岡県の“方言の強い道路”に優しい気持ちになると絶賛　「ご当地感あっていい」
なんだかほっこりする光景です。（2025/3/15）