「BIM」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

2026年度からBIM確認申請がスタート：
PR：「BIM確認申請」に完全対応している「Archicad」最新版　AI搭載で実現する“デザインインテリジェンス”
BIMソフトウェア「Archicad」の日本語版がVer.29にアップデートされた。最新版では新機能として、「AI Assistant」を搭載すると共に、2026年度から始まるBIM確認申請にも対応している。代表取締役社長のトロム・ペーテル氏は「AIをはじめとした新たな機能で、ユーザーが建築設計の創造性をさらに発揮できるように支援していきたい」と意欲を示す。（2025/12/18）

山岳トンネル工事：
重機搭載カメラで切羽を撮影、高精細な3Dモデルを生成　熊谷組
熊谷組は、バックホウやホイールローダーなどの重機に搭載したカメラでトンネル切羽を撮影し、掘削作業を止めずに高精細な切羽の3Dモデルを生成するモデリングシステムを開発した。（2026/4/2）

産業動向：
清水建設、土木設計プラットフォーム「Shimz DDD」を運用開始　設計・施工計画の自動化を推進
清水建設は、土木設計のDX基盤として、設計の自動化、設計ワークフローのデジタル化、設計情報の利活用を図る土木設計プラットフォーム「Shimz DDD」を構築し、運用を開始した。（2026/4/2）

BUILT読者調査レポート：
「建設業の人手不足は、なぜ解消しないのか？」BUILT独自レポート
BUILT×TechFactoryが2025年10月7日〜11月17日に実施した「建設業の人手不足に関する実態調査」の独自レポートを公開します。（2026/3/31）

メカ設計ニュース：
ノーコードで産業向け3Dアプリを作成　UnityがWebベースの「Unity Studio」を提供
Unity Technologiesは、コーディング不要でインタラクティブな産業向け3Dアプリケーションを作成／共有できるWebベースのエディタ「Unity Studio」の提供開始を発表した。（2026/3/26）

xR：
石神井川工事に採用、竹中土木も導入した「作る前に直す」リコーの設計検討VRサービス
建設業界でもVRやARなどのxRサービスが安全教育や内見、設計レビューなどで活用が進む中、リコージャパンはコスト増や工期延長に影響を与える「設計検討」にフォーカスしたVRサービスを提案する。BIM／CIMや点群をもとに生成したVR空間では、特許取得済みの独自インタフェースや音声入力、ツアー移動、VR酔い防止などの豊富な機能を備える。既に東急建設や竹中土木などが先行導入し、発注者含む関係者の情報共有や現場ライブ中継のVR監視などに活用した。（2026/3/25）

BIM／CIM：
BIM／CIMクラウド「KOLC＋」の無償ストレージ枠を5TBに拡大、コルク
コルクは、BIM／CIMクラウド「KOLC＋」の「DXプラン」で、無償ストレージ容量を2TBから5TBに拡大した。最安だと月額24万円、初期費用なしで、竣工した案件のデジタルツインをクラウドにそのまま保管し、過去案件をいつでも参照できるアーカイブ環境を提供する。（2026/3/24）

CIM：
現況3D画像とBIM／CIMモデルを統合、施工管理を効率化　東急建設が全国10カ所で試行
東急建設は、Matterportの3Dスキャンカメラとクラウドサービスで取得した現地の3Dウォークスルー画像に、計画中の3Dモデルを重ねて閲覧できる統合システムを独自開発した。現在、渋谷駅やとうきょうスカイツリー駅など、全国10カ所の土木／建築現場で試行導入している。（2026/3/23）

VRニュース：
リコージャパン、VR空間共有で設計検討を高度化　手戻り削減と合意形成を支援
リコージャパンは、VRを活用した空間共有ソリューション「RICOH Virtual Workplace」の説明会兼体験会を開催。東京都建設局の石神井川護岸整備事業において、設計業務を受託したドーコンが同ソリューションを採用した事例を紹介した。（2026/3/23）

デジタルツイン：
“持って歩くだけ”で広範囲を3D化　パナソニックが“振動誤差”を解消したスキャナー発売
パナソニック アドバンストテクノロジーは、かんたん操作で広範囲を3Dデータ化できる3D空間スキャナーを発売した。レーザセンサーの弱点となっている振動による誤差は、センサー統合技術で補正し、不整地を歩いて移動しても歪みの少ない計測精度を確保した。取得したデータは、その場でリアルタイムに3D点群化されるため、測り直しなどが起きない。（2026/3/19）

電子ブックレット（BUILT）：
「AI×建設」ニュース10選 2025年度Q3（10〜12月）
ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することでダウンロードできます。今回のブックレットは、2025年10〜12月の第3四半期にBUILTで公開したAI関連の注目ニュース10選です。（2026/3/19）

BIMによるデータ主導型のプロセス変革：
新菱冷熱がRevitとACCで進める「次世代施工DX」　170人のDX推進体制を整備
建設業界が人手不足と生産性停滞という二重の壁に直面する中、新菱冷熱工業は「次世代施工DX」を業務変革の要に掲げ、施工プロセスの抜本的な再設計に踏み出した。その中心となるのが、従来の「現場集中型」から、RevitとBIMの共通データ環境となるACC（Autodesk Construction Cloud）を活用したデータ連携による「組織的施工型」への移行だ。（2026/3/18）

建設デジタル化の遅れを取り戻す！：
PR：会員500人突破したACCユーザー会　共通データ環境の標準化と実務実装へ
ACCユーザー会は、BIMをはじめ建設情報をマネジメントする共通データ環境の「Autodesk Construction Cloud」に関する実装や運用ルールの標準化に取り組んでいる。業務プロセスや施工管理、土木などの各領域で何を議論し、現状でどこまで整理が進んだのか。海外知見の取り込み、維持管理やデータガバナンスまでも視野に入れた次の焦点を4人のキーマンに聞いた。（2026/3/12）

調査レポート：
建設業界のDX推進が「実行フェーズ」に定着、AI活用が急伸
Arentは、「第3回建設業界におけるDXの実態調査」の結果を公開した。DX推進で実行フェーズにある企業が約7割に達している。また、具体的なDXの取り組み内容ではAI活用が増加した。（2026/3/11）

BIM：
ArentのRevit向けAIエージェントに新機能、高速モードや寸法ツール実装
Arentは、Autodesk Revit上で利用できるAIエージェント「Lightning BIM AI Agent」に、実行速度最大5倍の「高速モード」やチャット指示で寸法を配置する「寸法ツール」などを新たに搭載した。（2026/3/11）

調査レポート：
熟練技術者の大量退職で「技術継承に不安」9割超　「建設2025年問題」が突きつける現実
BuildApp総合研究所は、団塊世代の大量退職による技術者不足と技術継承の危機（2025年問題）が、建設業界にどのような影響を与えているかを調査した。その結果、2025年問題を理解している人で、技術継承への不安を感じる人は、全体で9割超を占めた。背景には、「若手が定着しない／育たない」「技術継承の仕組みが不十分」「人手不足が深刻」といった複合的な要因が挙がった。（2026/3/10）

大阪・関西万博：
万博会場をデジタル空間に再現　BIM×点群の3Dモデルを「PLATEAU」で無償公開
2025年に閉幕し、多くの人々に感動を与えた「大阪・関西万博」の記憶がデジタル空間上で蘇る。国土交通省は、万博会場を3D都市モデルとして整備し、「Project PLATEAU」上で無償公開した。大屋根リングのBIMや高精度な点群データを活用し、建築や街づくり、教育分野での活用を後押しする。（2026/3/10）

“土木×AI”で起きる建設現場のパラダイムシフト（38）：
都市の3D化とAI連携で進化するGIS【土木×AI第38回】
建設業界では、現実の工事現場などを仮想空間に再現する“デジタルツイン”が浸透しつつあります。その基盤となるデータの1つが「地理情報」です。1970年代に国土地理院がコンピュータの地図＝GISを導入した後、阪神・淡路大震災の復旧活動で有効性が認識されたことを機に急速な発展を遂げました。現在では、国交省が整備した3D都市モデルのオープンデータ「PLATEAU」に準じ、地方自治体でも3Dモデル化が進み、都市計画をはじめ、防災、観光、モビリティーなど、もはや社会インフラツールとして分野を超えた利活用が始まっています。（2026/3/6）

Graphisoft IGNITE Japan 2025：
生成AIで設計BIMに革新！　“BIM確認申請”時代の「Archicad」最新版を徹底解剖
グラフィソフトジャパンはBIMソフトウェア「Archicad」の最新版をリリースし、オンラインイベント「Graphisoft IGNITE Japan 2025」を開催した。2026年4月から始まる「BIM図面審査」への対応、設計者のパートナーとなる生成AI「AI Assistant」、設備設計ツール「MEP Designer」などの新機能を紹介。ユーザーの声を反映したUI改善や他社ソフトとの連携強化もアピールし、設計BIMをけん引する姿勢を示した。（2026/3/5）

第10回 JAPAN BUILD TOKYO：
“CIM導入の止まりどころ”をほどく、DWG互換CAD「ARES」と土木アドオン
i-Construction 2.0でBIM／CIMの現場実装が求められる一方、現場には高機能化に伴う高コストや分業の壁があり、導入が進んでいない。キーノスロジックは、DWG互換CAD「ARES」、土木アドオン「J-CIVIL」、2D図面の整合性確認を省力化する「整合ナビ」の3つのツールで、現場のボトルネックを現実的に解消しながら、土木DXを前へ進める提案をする。（2026/3/4）

3Dスキャナーニュース：
測量の常識を変えるハンディー型3Dスキャナー　歩くだけで空間を丸ごと3D点群化
パナソニック アドバンストテクノロジーは、歩きながら広範囲の3D点群データを取得できるハンディー型3Dレーザースキャナー「@mapper」を発売した。自律移動ロボット開発で培ったSLAM技術を活用し、専門知識がなくても高精度なスキャンが可能だ。（2026/3/2）

軽量化×テンプレ整備でRevit一気通貫：
PR：万博を機に設計と施工をRevit連携させる“型”構築
鹿島建設 関西支店は、Revitを軸に設計モデルから施工モデルへつなぐ設計・施工のBIM連携を推進している。起点となったのは、大阪・関西万博のプロジェクトだ。そこで得た知見を起点に、専門工事会社を含む多主体でのBIM協業を持続的に成立させるための設計・施工連携の“型”づくりに取り組んでいる。モデルを「細分化して参照する」データの軽量運用と統合時の整合性を担保する基点定義をテンプレートとして整理し、実プロジェクトでの運用を進めている。（2026/2/27）

調査レポート：
「2024年問題／2025年の崖」後の建設現場を調査　仮設工事で人手不足が深刻
タカミヤは、時間外労働の上限規制が本格適用された「2024年問題」やITシステムの老朽化、人材不足、デジタル化の遅れが企業経営に影響を及ぼすとされる「2025年の崖」後の建設現場の実態を調査した。人手不足や高齢化への影響が最も大きく、特に仮設工事（足場の組立／解体で、人手不足を実感し、工期遅延に影響を与えると受け止められていることが判明した。（2026/2/25）

製品動向：
ARでスリーブ検査を効率化、iPad Pro1台で完結　GRIFFYと東洋熱工業がアプリ開発
GRIFFYと東洋熱工業は、設備配管用スリーブの検査業務をiPad Pro1台で完結できる「SLEEVY」を共同開発した。現在、東洋熱工業の施工現場で実証実験を実施し、2026年内の提供開始を目指している。（2026/2/13）

ファシリティマネジメント フォーラム 2025：
維持管理でもBIM活用が本格化　JFMA「BIM・FM研究部会」の足跡を辿る
設計をはじめ、建設プロセスの各段階でBIMモデルの利用が本格化している。シミュレーションや図面作成、打ち合わせなど、さまざまな場面で活用が進み、2026年4月からはさらなる普及に向け、BIM図面審査も始まろうとしている。こうした動きは建物の運用や維持管理の領域でも盛んになっており、日本ファシリティマネジメント協会（JFMA）の「BIM・FM研究部会」が率先して定着へ向けた普及活動に取り組んできた。（2026/2/12）

建築教育に「知の循環」を！：
PR：著名建築家たちが集結した「ArchEd+ Academy」始動　建設ユーザーが語る真の価値
2025年12月に、従来の建築教育の常識を覆すeラーニングサービス「ArchEd+ Academy」が正式リリースされた。実務知を動画で学ぶだけで終わらせず、学習成果の可視化に加え、著名建築家や学習者コミュニティーとのリアルな交流といったオンラインとオフラインの両輪で“知の循環”を掲げる。既にβ版を体験した建設会社は、設計者の新人教育に用い、有用性を実感したという。（2026/2/19）

BIM×FMで本格化する建設生産プロセス変革（11）：
なぜ「維持管理BIM」が定着しないのか　BIM×クラウドと“業務フロー”視点の導入術【BIM×FM第11回】
本連載では、FMとデジタル情報に軸足を置き、建物／施設の運営や維持管理分野でのデジタル情報の活用について、JFMAの「BIM・FM研究部会」に所属する部会員が交代で執筆していく。本稿では、総合不動産管理クラウド「@property」を提供するプロパティデータバンクが、東京オペラシティビルと取り組んだ事例などを交え、維持管理にBIMを活用する手法や得られた成果などを解説します。（2026/2/5）

第10回 JAPAN BUILD TOKYO：
建設DXの「最初の一手」をどう始める？　HEROZが示す設計に特化したAIサービス
生成AIのビジネス領域での浸透が進む一方、建設現場では「どこから着手し、どう業務に組み込むか」を描けずに踏み出せない人も多い。HEROZは建設DX展で、建設領域のコア業務に特化したAI技術と法人向け生成AI SaaS「HEROZ ASK」を紹介した。建設AI活用をPoCで終わらせないためにHEROZが課題にどう向き合い、現場の「最初の一手」をどう形にしているかをブース取材から探った。（2026/2/4）

BIM：
BIMモデルを解析用途に合わせて最適化、天空率／日影計算向けなど　西松建設とWOGOが共同開発
西松建設とWOGOは、解析シミュレーションの用途に応じてBIMモデルの形状データを最適化するツールを開発した。（2026/2/2）

野原グループの調査：
建設業が直面する、ベテラン職人の大量退職　「軽視」が招く技術消失の危機
野原グループは「建設2025年問題」に対する意識調査を実施した。その結果、課題の認知は進んでいるものの、その内容理解には職種間で大きな差があることが明らかになった。（2026/1/27）

第7回 国際 建設・測量展：
立命館大・建山教授「人材難の今こそ求められる建設ICT」　ゼネコンや市町の成功例
急激な人口減少を背景に、建設業界は深刻な人手不足に陥っている。課題解決のために、国土交通省が2016年から進めている「i-Construction」をはじめ、国全体で建設業界の省人化を後押ししている。そうした中、建設施工や建設マネジメントの専門家として知られる立命館大学 教授の建山和由氏は、デジタル技術の活用で業務効率化を実現したゼネコンや自治体のユースケースを示し、人材難の今だからこそ求められる建設ICTの重要性を説いた。（2026/1/26）

ワークステーション向けGPUという選択肢：
PR：最強クラスのGPU×ワークステーションが切り開く次世代ビジュアライゼーション
日本HPは、最新GPU「NVIDIA RTX PRO 6000 Blackwell Workstation Edition」と「NVIDIA RTX PRO 6000 Blackwell Max-Q Workstation Edition」を、同社ワークステーションの純正オプションに設定した。高度なビジュアライゼーションをはじめ、デジタルツインやメタバースといった用途において、優れたパフォーマンスを発揮する。（2026/1/26）

第10回 JAPAN BUILD TOKYO：
費用対効果が見込める建設AIの伴走開発やopenBIM準拠のBIMコンサル、ONESTRUCTION
鳥取を拠点とする建設テック企業のONESTRUCTIONは、BIM／CIM導入から高度利用までを支援するコンサルティングサービスに加え、IFC運用の課題を解消するデータ品質管理ツール「OpenAEC」、AI活用による図面データ検索プラットフォームなど、現場の生産性向上に資するサービスを提供している。（2026/1/22）

製品動向：
国際航業が「高解像度オルソAPI」の提供開始　NTTインフラネットの3D空間情報と連携
国際航業は、「高解像度オルソAPI」の提供を開始した。地上解像度5センチの航空写真データにNTTインフラネットの「高精度3D空間情報」との連携機能を加え、都市部でのスマートフォンによるLiDAR測量の精度補正や簡易測量の現場作業効率化などを支援する。（2026/1/20）

第10回 JAPAN BUILD TOKYO：
AI×iPhoneで現場の3D点群化から報告書作成までを効率化、One Technology Japan
現場を3D化した点群データは、工程管理や品質管理、維持管理などに活用できる利点がある。しかし、点群取得やその後の3D化の処理には知識や面倒な作業が必要だった。One Technology Japanの「insightScanX」は、iPhoneの3DスキャンとAI、ARの技術で、工事現場の品質管理や施工管理などを効率化するアプリだ。iPhoneを使った1度の現場スキャンで、点群、簡易的なBIM、平面図、写真などを取得し、3D空間内には不具合の箇所があった場合は位置と写真を付与できる。（2026/1/19）

第10回 JAPAN BUILD TOKYO：
施工管理をショート動画で学ぶ　建設OJTの限界を乗り越えるWeb学習サービス
人手不足がまん延している現在の建設業では、若手教育に割ける時間が減っている。その結果、現場で求められるスキルと、技術者が保有するスキルとの間にギャップが生じている。ワット・コンサルティングの「Construction Boarding」は、こうした技術継承の問題をショート動画やオンライン講座などで解決するWebの学習サービスだ。（2026/1/14）

調査レポート：
共通データ環境（CDE）を有効活用できている企業は3割弱、コストやシステムの複雑さが壁
応用技術は、建設現場の情報共有やデータ管理の実態を調査した。調査結果をみると、共通データ環境（CDE）を導入企業が7割に達する一方、効果的に活用できている企業は3割弱にとどまり、学習コストやシステムの複雑さが定着を妨げている状況が判明した。（2026/1/14）

現場持ち出しを前提に性能と携帯性を両立：
PR：土木現場向けPCの最適解を探る　「TREND-POINT」でノートPC「DAIV」の性能を検証
建設領域で現場をデジタルツイン化する動きが加速し、3D点群データを扱う機会が増えている。一方で「点群データを安定して扱うには、どの程度のPC性能が必要なのか」と判断に迷う声も少なくない。福井コンピュータとマウスコンピューターが行った点群処理ソフト「TREND-POINT」を用いた実機検証を基に、現場に最適なPCの条件を探る。（2026/1/29）

BIM：
BIM連携でダクト系試運転調整作業を省力化　支援ツールを開発
三機工業は、BIMデータを活用してダクト系試運転調整作業を効率化する「試運転調整支援ツール」を開発した。（2026/1/8）

産業動向：
施工現場ノンコア業務のアウトソーシング推進、大成温調とパーソルテンプスタッフが協業
大成温調とパーソルテンプスタッフは協業し、施工現場の業務支援と人材育成スキームの構築を開始した。パーソルテンプスタッフの全国規模の人材リソースと大成温調の施工現場での人材育成ノウハウを組み合わせることで、施工業務の効率化と技術者育成を推進する。（2026/1/7）

ドローンだけでは届かない場所を補完：
PR：京都・鴨川の橋梁下を可視化　上空×地上のデータ融合でICT施工の「死角ゼロ」へ
近年、i-ConstructionやBIM／CIMの推進で、建設現場の3Dデータ化は標準的なプロセスとなりつつある。しかし、ドローンによる空撮測量は広範囲を短時間でカバーできる反面、橋梁の下やオーバーハング、狭小部といった「上空からの死角」で、データの欠落や精度低下という課題が残されていた。本稿では、京都の建設会社の忠英建設が挑戦した「死角ゼロ」の先進的なICT施工の事例を紹介する。（2025/12/26）

2025年BUILT年間記事ランキング：
“BIMの常識”を問い直す寄稿から万博ガンダムまで　2025年「BUILT」記事ランキング
2025年にBUILTで公開された閲覧ランキングTop10の記事を紹介し、この1年を振り返ります。（2025/12/26）

BIM×FMで本格化する建設生産プロセス変革（10）：
発注者のBIM普及には何が必要か？　BIM×FMの本質は「業務フローの改善」【BIM×FM第10回】
本連載では、FMとデジタル情報に軸足を置き、建物／施設の運営や維持管理分野でのデジタル情報の活用について、JFMAの「BIM・FM研究部会」に所属する部会員が交代で執筆していく。本稿では、構造計画研究所 デザイン工学部 CMデザイン室 室長の辻村啓一氏がインフラ維持管理でBIM×FMの発注者が抱える問題点と、BIMを土台としたデジタルツイン手法を紹介する。（2026/1/13）

BIM：
SPIDER+のBIM活用機能が「Rebro」ビュワーと連携、清水建設らと共同開発
スパイダープラスは建設DXサービス「SPIDER+」のオプション機能「「S+BIM」に、建築設備専用CAD「Rebro」のビュワー上でBIMの更新内容をリアルタイムに確認できる新機能を追加した。（2025/12/24）

「BIM/CIMが重い」「PC選定が分からない」はもう終わり：
PR：家入龍太氏が迫る、BTO PCという建設DXの最適解
BIM/CIM原則適用、深刻な人手不足、働き方改革……。今、建設業界は待ったなしのDXを迫られている。しかし、その推進を阻む意外なボトルネックが「PC」だ。BIM/CIMの性能を100%引き出し、生産性を最大化する「PC基盤」とは？（2025/12/24）

CIM：
東急建設がCIMクラウド「KOLC＋」を土木20現場超に導入
東急建設の土木部門は、コルクのBIM／CIMクラウド「KOLC＋」を20現場以上で展開する。（2025/12/23）

BIM確認申請：
「BIM図面審査」を2026年4月から運用開始、日本ERI
日本ERIは、国土交通省が推進するBIMを用いた建築確認申請「BIM図面審査」を2026年4月から全国で開始する。BIM図面審査では、BIMで作成したPDF形式の申請図書とIFCデータを確認申請用CDE（共通データ環境）として申請し、第三者機関が審査する。2029年度からのIFCデータそのもので審査する「BIMデータ審査」を見据えた最初のステップとなる。（2025/12/22）

PR：いまさら聞けない？　建設業界トレンドから要素技術を解説！
（2025/12/22）

BIM：
「新菱BIM」導入とデジタル基盤整備でデータ駆動型の企業運営へ、新菱冷熱とAutodeskがMOU2.0
新菱冷熱工業と米Autodeskは、戦略的連携に関する覚書（MOU2.0）を締結した。MOU2.0では、各事業部や支社にBIMコーディネーター配置も含む「新菱BIM」の定着、建設サプライチェーンとも連携するデータ主導のワークフロー、AI活用も見据えたデジタル基盤整備の3つの施策で、施工現場の情報を活用したデータ駆動型の企業運営を目指す。（2025/12/17）

BIM：
BIMと連携した施設管理ARアプリ「TODA-AR Viewer」を運用開始　戸田建設が内製開発
戸田建設は、BIMと連携した施設管理用ARアプリケーション「TODA-AR Viewer」を社員による完全内製で開発した。（2025/12/16）