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自動車部品の輸送負担軽減へ、SUBARUと西濃運輸が愛知−群馬の混載輸送を開始サプライチェーン改革

SUBARUと西濃運輸は、中京地区からの自動車部品輸送で混載輸送を開始した。サプライヤーが個別に行っていた長距離輸送を、豊川市の西濃運輸拠点で集約する混載輸送へと転換。総走行距離の削減や積載効率向上を図る。

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 SUBARUと西濃運輸は2026年2月24日、自動車部品の輸送効率化を目的とした協業を開始したと発表した。

 今回の協業では、2026年2月からSUBARUの矢島工場(群馬県太田市)で生産を開始したEV(電気自動車)に搭載する自動車部品を対象に、トラックによる混載輸送を実施する。具体的には、中京地区のサプライヤーが製造した部品を西濃運輸の豊川支店(愛知県豊川市)へ集約。同拠点を物流ハブとして、複数サプライヤーの荷物を積み合わせる長距離混載輸送に切り替えることで、矢島工場までの幹線輸送を効率化する。

(左)従来の輸送スキームと(右)新しい輸送スキーム
(左)従来の輸送スキームと(右)新しい輸送スキーム[クリックで拡大] 出所:SUBARU

 従来は、各サプライヤーが自ら貸切車両を手配し、矢島工場へ直接納入する必要があった。今回の輸送スキーム導入により、サプライヤー側は近隣拠点への持ち込みで完結し、以降の幹線輸送はSUBARUが主体となって管理する体制へと移行する。混載輸送よってトラックの運行台数や総走行距離を削減し、積載効率の向上と環境負荷の低減を実現する。

集約拠点となる西濃運輸 豊川支店
集約拠点となる西濃運輸 豊川支店[クリックで拡大] 出所:SUBARU

SUBARUはCLOと物流本部を新設

 SUBARUは2025年4月、物流を経営の重要課題と位置付け、CLO(Chief Logistics Officer、最高物流責任者)のポストと物流本部を新設した。これまでは部門や拠点ごとに最適化されていた物流網を全社視点で再構築することで、モノづくり革新と価値づくりの加速を目指している。

 西濃運輸はセイノーホールディングスの中核企業であり、グループでは全国約900拠点の物流施設と約4600便の幹線輸送ネットワークを保有する。SUBARUはこうした外部ネットワークを戦略的に活用することで、自社のサプライチェーンの強靭化を図る狙いだ。両者は今後、中京地区以外の部品調達ルートにおいても、今回の混載輸送スキームを展開することを検討していく。

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