ジェイテクトはデジタル活用でリードタイム半減へ、“番人”たちは提案力強化：FAインタビュー（1/2 ページ）

ジェイテクトは同社本社およびオンラインで代表取締役社長 CEOの近藤禎人氏の合同取材を実施した。

[長沢正博，MONOist]

　ジェイテクトは2024年1月8日、同社本社（愛知県刈谷市）およびオンラインで代表取締役社長 CEOの近藤禎人氏の合同取材を実施した。

ソリューション共創センターでグループの強みを活用

　2024年6月に代表取締役社長 CEOに就任した近藤氏はまず、第一期中期経営計画（2021〜2023年度）を振り返り、2024年に発表した第二期中期経営計画（2024〜2026年度）の現状を紹介した。

「まずは赤字からの脱却ということで4つのキーワード（競争力強化、将来への種まき、経営基盤強化、仕組みづくり・人づくりを推進）で体質改善を進め、赤字を脱却し、スタートラインに立てた。そういった中で私がバトンを受け継いだ。第二期中期経営計画はより会社を成長させて社会に貢献していく、という位置付けになる」（近藤氏、以下同）

第一期中期経営計画の振り返り［クリックで拡大］出所：ジェイテクト

　第二期中期経営計画で掲げたJTEKT Group 2030 Visionでは「モノづくりとモノづくり設備でモビリティ社会の未来を創るソリューションプロバイダー」への変革を遂げるとしている。

「意訳すると、モノづくりとモノづくり設備というジェイテクトグループのいろんな強み、コアコンピタンスを融合して、われわれが対象とするモビリティ社会の未来を作る部分にフォーカスしていくという宣言でもある。そして、ソリューションプロバイダーとして、より付加価値の高いサービス、商品を、よりお客さまの困りごとにダイレクトに提案していくことが、このビジョンの中に込められた言葉だ」

JTEKT Group 2030 Vision［クリックで拡大］出所：ジェイテクト

ジェイテクト 代表取締役社長 CEOの近藤禎人氏［クリックで拡大］出所：ジェイテクト

　このビジョンを実現する方策の1つとして、2025年1月に開設されたのがソリューション共創センターだ。

　グループが持つ、製品と製造設備に関する要素技術および事務系部門が持つ企画力や営業力といったコアコンピタンスを、事業や組織の枠を超えて一堂に集約したコアコンピタンスプラットフォームとして整備。ソリューション共創センターでは、コアコンピタンスプラットフォームに集まった強みを活用して、社内外の技術や知見をつなぎ、社会の困りごとの解決策を提案する。対外的には“コンシェルジュ”と呼ばれるメンバーが窓口となって困りごとを受け付ける。

「われわれは技術企業であり、技術が非常に重要なドライバーになる一方で、ビジネスをしていく上でのいろいろな機能も持っている。これらの機能も全てプラットフォーム化し、一元化して、コンシェルジュがうまく活用する。皆で一緒にソリューションを作り上げる」

ソリューション共創センターはソリューション創出力強化の仕掛け［クリックで拡大］出所：ジェイテクト