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若手技術者の就職、転職に関する意識調査――企業サイトやSNSの影響はキャリアニュース

メディア総研が「若手技術者の就職、転職に関する意識調査」の結果を発表した。勤務先を見つけたきっかけを、企業のサイトやSNSと回答した人の約78%が、入社まで企業サイトやSNSを頻繁に確認していた。

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 メディア総研は2024年10月24日、「若手技術者の就職、転職に関する意識調査」の結果を発表した。

 同調査の対象者は、直近3年以内に製造、建設、鉄鋼会社に就職、転職した20代の技術者で、100人から有効回答を得た。

 はじめに、現在勤めている会社を見つけたきっかけを尋ねたところ、最も多かったのは「就職、転職サイト」(44.0%)だった。次いで「企業の採用サイト」(30.0%)、「企業のコーポレートサイト」(15.0%)、「企業のSNS(X、Facebookなど)」(14.0%)となった。

現在勤めている会社を見つけたきっかけ
現在勤めている会社を見つけたきっかけ[クリックで拡大] 出所:メディア総研

 現在勤めている会社を見つけたきっかけとして、「企業の採用サイト」「企業のコーポレートサイト」「企業のSNS(X、Facebookなど)」と回答した人に、それらのサイトやSNSを、企業に興味を持った日から入社までどのくらいの頻度で見ていたかを尋ねたところ、「かなり頻繁」が20.0%、「やや頻繁」が57.8%となり、77.8%が頻繁に見ていたことが分かった。

コーポレートサイト、採用サイト、企業SNSを、企業に興味を持った日から入社までどのくらいの頻度で見ていたか
コーポレートサイト、採用サイト、企業SNSを、企業に興味を持った日から入社までどのくらいの頻度で見ていたか[クリックで拡大] 出所:メディア総研

企業のサイトやSNSが充実していないと応募をためらう人も

 また、現在勤めている会社を見つけたきっかけとして、「企業のコーポレートサイト」「企業の採用サイト」「企業のSNS(X、Facebookなど)」と回答した人に「コーポレートサイト、採用サイト、企業SNSの有無や充実度によっては、その企業への応募を躊躇(ちゅうちょ)する場合がありますか」と尋ねた。その結果、「非常に当てはまる」が15.6%、「やや当てはまる」が62.2%となった。

コーポレートサイト、採用サイト、企業SNSの有無や充実度によっては、その企業への応募を躊躇する場合があるか
コーポレートサイト、採用サイト、企業SNSの有無や充実度によっては、その企業への応募を躊躇する場合があるか[クリックで拡大] 出所:メディア総研

 コーポレートサイト、採用サイト、企業SNSの有無や充実度によってはその企業への応募を躊躇する場合がある(非常に当てはまる、やや当てはまる)と回答した人に、その理由を尋ねたところ、トップ3は1位が「新入社員、中途社員への期待が低いと感じるから」(60.0%)、2位が「採用情報が分かりにくく応募しにくいから」(45.7%)、3位は同率で「古臭く感じるから」「企業文化や働き方が不明確で不安だから」(40.0%)だった。

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コーポレートサイトや採用サイト、企業SNSの充実度によって応募を躊躇する理由[クリックで拡大] 出所:メディア総研

 最初の質問で尋ねた、現在勤めている会社を見つけたきっかけとして「企業のコーポレートサイト」「企業の採用サイト」「企業のSNS(X、Facebookなど)」と回答した人に、コーポレートサイト、採用サイト、企業SNSが充実していると感じるのはどのような場合かを尋ねた。1位は「デザインが見やすく魅力的」(46.7%)で、2位が「採用情報が分かりやすい」(42.2%)、3位「社員のインタビューや声が多い」(40.0%)、4位「更新頻度が高い」(37.8%)、5位は同率で「企業のビジョンやミッションが明確」「福利厚生や給与情報が明確に記載されている」(31.1%)だった。

コーポレートサイト、採用サイト、企業SNSが充実していると感じるのはどのような場合か
コーポレートサイト、採用サイト、企業SNSが充実していると感じるのはどのような場合か[クリックで拡大] 出所:メディア総研

 続いて、直近の就職、転職活動において、コーポレートサイト、採用サイト、企業SNSがない、または充実していない企業に応募をしたか尋ねたところ、50%が「いいえ」と回答した。

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直近の就職、転職活動において、コーポレートサイト、採用サイト、企業SNSがない、または充実していない企業に応募をしたか[クリックで拡大] 出所:メディア総研

 企業に積極的に公開してほしいと感じることは、「福利厚生や給与の詳細」(41.0%)が最も多かった。次いで「採用プロセスや選考基準」(36.0%)、「社員の日常やインタビュー」(35.0%)、「企業の成長戦略や将来計画」「内定までの期間やスケジュール」(同率29.0%)となった。

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企業に積極的に公開してほしいと感じること[クリックで拡大] 出所:メディア総研

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