ホンダの電動二輪車をヤマ発にOEM供給、バッテリー交換式の普及へ：電動化（1/2 ページ）

ホンダは原付1種の電動二輪車をヤマハ発動機にOEM供給する。

[齊藤由希，MONOist]

　ホンダは2024年8月8日、原付1種の電動二輪車をヤマハ発動機にOEM（相手先ブランドによる生産）供給すると発表した。両社で合意しており、今後契約締結に向けた検討を進める。ホンダの「EM1 e：（イーエムワン イー）」や「BENLY e： I（ベンリィ イー ワン）」をベースにした日本向けモデルを供給し、2025年春ごろの発売を予定している。

　2023年8月に発売したEM1 e：の累計販売台数は日本で1400台、海外で2600台だ。BENLY e：は日本郵便での採用もあり、日本国内で1万台以上が稼働。これに対し、ヤマハ発動機の「E-Vino」は年間500台程度の販売で推移している。

　電動二輪車の市場規模は今のところ限定的な台数にとどまっており、ホンダとヤマハ発動機はスケールメリットを生かしながらユーザーのニーズに応える原付1種の電動二輪車を提供していくため、OEM供給に合意した。

　OEM供給モデルのベースとなるEM1 e：とBENLY e： Iには、ホンダやヤマハ発動機、川崎重工業、スズキの4社が電動二輪車と交換式バッテリーの普及に向けて立ち上げた「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」の共通仕様に適合した交換式バッテリー「Honda Mobile Power Pack e：（モバイルパワーパック）」を搭載している。ヤマハ発動機へのOEM供給により、交換式バッテリーを利用するモデルの拡大にもつなげたい考えだ。

EM1 e：（左）。3台のうち写真左がBENLY e：（右）［クリックで拡大］ 出所：ホンダ

　ヤマハ発動機が現在展開している電動バイクは、継続について今後検討するとしている。また、台湾市場でヤマハ発動機はGogoroと協業しているが、今回のホンダからのOEM供給は日本向けの原付1種のみ。今後も地域ごとに最適なパートナーと組んでいく考えだ。

2016年から協業を模索

　ホンダとヤマハ発動機は2016年10月に協業に向けた業務提携の検討を開始。原付1種市場で強化される保安基準や排ガス規制など法規制への対応や電動化の推進など二輪車メーカーとしての課題解決が焦点だった。2018年3月から、排気量50ccの原付スクーターをホンダからヤマハ発動機にOEM供給している（排気量50ccの原付スクーターでOEM供給を終了する時期は未定）。