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高性能な農業用ドローンを開発し、農業の省力化や効率化に貢献:ドローン
ハイスペックドローン開発コンソーシアムは、国際競争力強化技術開発プロジェクト「安全安心な農業用ハイスペックドローン及び利用技術の開発」を受託した。2023年度までに高性能農業用ドローンを市販化し、農作物の収量向上を実証する。
ヤマハ発動機は2021年6月18日、同社が代表機関のハイスペックドローン開発コンソーシアムが、農業・食品産業技術総合研究機構(NARO)が推進する国際競争力強化技術開発プロジェクト「安全安心な農業用ハイスペックドローン及び利用技術の開発」の受託と、NAROとの契約締結について発表した。
プロジェクト受託により同コンソーシアムは、高度なセキュリティ機能を備えた高性能な機体を開発し、利便性の高い農業用ドローンの技術体系を確立する。
機体の開発では、安全性はもちろん、機体の乗っ取りやデータ流出に対して策を講じる。また、効率的な空撮とデータ解析により、病気や害虫の予察、生育診断など、ドローンによるデータ駆動型の農作物栽培管理技術を確立する。
研究実施期間は2021〜2023年度で、2023年度までに高性能農業用ドローンの市販化と、土地利用型作物で10%の収量向上を目指す。
ハイスペックドローン開発コンソーシアムには、ヤマハ発動機のほか、ザクティ、ザクティエンジニアリングサービス、ナイルワークス、ヤンマーアグリ、農研機構、大分県農林水産研究指導センター、佐賀県農業試験研究センター、長崎県農林技術開発センターの9機関が参加している。同コンソーシアムは、高性能ドローンの開発を通じて農業の省力化や効率化に貢献する。
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