2021年版転職人気企業ランキング、上位4社は変わらずIT分野が大きく躍進:キャリアニュース
転職サービス「doda」が「doda転職人気企業ランキング2021」を発表した。転職したい会社トップ3は「トヨタ自動車」「グーグル」「ソニー」で前年と同じ結果だった。一方、巣ごもり需要やテレワーク普及で大幅に順位を上げた企業もあった。
パーソルキャリアが運営する転職サービス「doda(デューダ)」は2021年6月7日、「doda転職人気企業ランキング2021」を発表した。同調査の対象者は22〜59歳の男女正社員で、5003人から回答が寄せられた。
「doda転職人気企業ランキング2021」の1位は、前年も1位だった「トヨタ自動車」が獲得した。ポイントが前年の4605ポイントから今回は5327ポイントと大幅にアップ。2位以下と大きな差を付けた。新型コロナウイルス感染症の影響で自動車業界も世界的な販売不振が続いているが、同社は2020年のグループ販売台数において世界一を達成している。
トヨタ自動車に寄せられたコメントを見ると、新型コロナウイルス感染症の拡大で雇用が不安定になっている現状を受けてか、「安定している」「コロナ禍でも業績がいい」「将来性がある」「日本を代表する大企業だから」など、安心や安定、将来性についての意見が多かった。
ランキングの2位は「グーグル」、3位は「ソニー」。2位、3位も前年と同じ結果となったが、ソニーは今回のポイントが2460ポイントで、前回の1954ポイントから大幅にアップしている。4位も前年と同じく「楽天」で、5位は前年6位だった「アマゾンジャパン」となった。
巣ごもり需要やテレワーク普及で大躍進した企業も
新型コロナウイルス感染症の影響によって人々の消費行動が変わり、その変化がランキングにも表れている。前年15位の「任天堂」は、今回「7位」となってトップ10に入った。「任天堂」は、巣ごもり需要からゲーム『あつまれ どうぶつの森』などの販売が好調で、2021年3月期連結決算では12年ぶりに過去最高益を更新している。また同社は、職種別ランキングでも10職種のうち7職種でトップ20にランクイン。さまざまな層から支持されている。
また、コロナ下でのテレワークやオンラインサービスの普及もランキング変動に関わっている。IT、通信分野は19社が300位以内に入っているが、そのうち前年は圏外だった6社が新たにランクインした。221位の「Sky(スカイ)」、223位の「三菱総合研究所」、279位の「ラクス」、285位の「沖縄セルラー電話」、296位の「日本総合研究所」、297位の「パランティア・テクノロジーズ」だ。
今回の2021年調査では、回答者に「新型コロナウイルスの感染拡大を機に、転職したい(働いてみたい)企業を選ぶ理由は変化しましたか」と質問した。その結果、全体では「大きく変わった」が8.5%、「どちらかといえば変わった」が22.6%となり、合わせて31.1%が「変わった」と回答した。年代別で見ると、「変わった」が最も多かったのは20代(37.9%)。男女別では女性の方が「変わった」の回答率が高かった(男性29.8%、女性33.6%)。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- 役職を外れる「ポストオフ」への適応、ポイントは学ぶ姿勢とフラットな人間関係
リクルートマネジメントソリューションズが「ポストオフ経験に関する意識調査」の結果を発表した。ポストオフに良好に適応している人には、必要な知識を学び続ける姿勢やフラットな人間関係の構築が見られた。 - 製造業もハイブリッドワークへ、ワクチン普及後の世界で求められる働き方とは
オートデスクは、製造業/建設業エグゼクティブセミナー「アフターコロナに勝ち残る! 未来の働き方とは」をオンラインで開催(会期:2021年5月26日)。同セミナーのトップバッターを務めたIDC Japan PC、携帯端末&クライアントソリューション グループマネージャーの市川和子氏は「働き方の未来:ハイブリッドワークの実現とその先に向かって」と題し、アフターコロナにおける働く場/働き方の変化や、キーとなるテクノロジーなどについて考えを述べた。 - 「有給休暇を自由に取得できる」は約7割、取得に向けた課題は「人員不足」
日本労働調査組合が「中小企業の有給取得に関するアンケート調査」の結果を発表した。回答者のうち、自由もしくはある程度自由に有給を取れると回答した人は約74%で、有給取得に向けた課題の1位は「人員不足」だった。 - テレワークによりチーム内でのタスク管理が「難しくなった」と約半数が回答
アジャイルウェアが「タスク管理に関する調査」の結果を発表した。回答者の約48%が、テレワークによってチーム内でのタスク管理が「難しくなった」と感じていた。また、自身のタスク管理方法について「改善の余地がある」と95%近くが回答した。 - 2回目の緊急事態宣言下では、テレワーク実施率は減少傾向に
リクルートワークス研究所が、「全国就業実態パネル調査2021」の臨時追跡調査の結果を発表した。1回目の緊急事態宣言下で急速に伸びたテレワーク実施率は、2回目の宣言下で減少していることが分かった。 - 「確実に受け入れられる提案書」のつくり方
VUCAの時代を迎える中、製造業のエンジニアという職業は安泰なのだろうか。本連載のテーマは、そういった不確実な時代でもエンジニアの強みになるであろう「コンサルティング力」である。最終回となる第13回は、これまでの連載で見つけることができたであろう解決策について、「伝わる提案書」として仕上げるポイントを紹介する。