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キヤノンMJ、3Dプリンタを活用した受託製造事業を開始：3Dプリンタニュース
キヤノンマーケティングジャパンは、産業用3Dプリンタの販売／保守事業に加え、新たに3Dプリンタを活用した受託製造事業を開始したことを発表した。
キヤノンマーケティングジャパン（以下、キヤノンMJ）は2020年5月27日、産業用3Dプリンタの販売／保守事業に加え、新たに3Dプリンタを活用した受託製造事業を開始したことを発表した。
キヤノンMJが保有する3Dプリントネットワークを活用することで、需要に応じたオンデマンド生産を実現。サプライチェーンの断絶や医療機器不足といった、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大に伴うさまざまな影響を抑制する最適な支援を行う考えだ。
具体的には、自社のハイエンド3Dプリンティング技術を生かした、樹脂部品を中心とする受託製造事業を開始する。必要な部品の形状やボリュームなどをヒアリングした上で、キヤノンMJがこれまで培ってきたノウハウを基に、さまざまな素材や造形方式から最適な提案を行う。受託ボリュームによっては、国内3Dプリンタ事業者と協力し、オンデマンドによる生産体制を拡張するなど、柔軟な対応が可能だという。
また、不足する医療機器の製造支援については、販売契約を結ぶ3D Systemsの取り組み（フェイスシールドのフレーム、鼻腔用スワブ、人工呼吸器などに対するソリューション提供）を受け、キヤノンMJでも日本国内での検証に必要な部品製造において、積極的に協力する考えを示す。
キヤノンMJは、部品の受託製造に限らず、3Dプリンタを活用したサプライチェーンの再構築において、引き続き最適なソリューションを提案するとしている。
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