2020年は35歳以上の求人が増加する――転職コンサルタントの66%が回答:キャリアニュース
転職サイト「ミドルの転職」が、ミドル層の求人動向についての調査結果を発表した。回答した転職コンサルタントの66%が、35歳以上の求人が増加すると回答。また、採用企業がミドル層に求めるスキルの1位は「高レベルでの業務遂行能力」だった。
エン・ジャパンが運営する転職サイト「ミドルの転職」は2020年1月17日、「ミドル(層)の求人動向」についてのアンケート調査結果を発表した。
調査対象は同サイトを利用する転職コンサルタントで、そのうち116人から回答を得た。
初めに、35歳以上のミドル層を対象とした求人募集について、2020年はどのように変化するかを尋ねた。その結果、求人が「増加」すると66%が回答した。
「増加」と回答した人にその理由を尋ねたところ、「若手人材の不足により採用人材の年齢幅を広げざるを得ないため」(74%)が最も多かった。
次に、ミドル層を対象とした求人募集が増えると見込まれる「企業タイプ」を尋ねた。最も多かったのは「中堅、中小企業」(82%)で、次いで「ベンチャー企業」(58%)、「上場企業」(38%)だった。回答者からは「冠企業以外の中堅、中小企業は知名度に加え、安定性で若手が集まらない傾向があり、採用活動に苦戦が続いている」「中堅、中小企業は今後、成長スピードの加速に合わせて即戦力のニーズが高まる」などの声が挙がっている。
ミドル層の求人増加が見込まれる「業種」「役職」は
ミドル層を対象とした求人募集が増えると見込まれる「業種」「役職」「職種」「年収帯」についても尋ねた。
「業種」は「IT、インターネット」(49%)が最多。2位が「建設、不動産」(43%)、3位は「流通、小売、サービス」(42%)。「IT、インターネット」と回答した理由として、「新しいビジネスが生まれやすい業界だから」「市場成長率が高く幅広い職種での増員が見込まれている」といったコメントがあった。
「役職」は「課長クラス」(73%)が最も多かった。次いで「部長、次長クラス」(57%)、「主任、係長クラス」(45%)。課長クラスを挙げた理由には「実務経験がありマネジメント力がある、課長から部長クラスの引き合いが強い」「就職氷河期といわれる時期に採用を控えていたため、管理職を任せたい世代が不足している」などのコメントが寄せられた。
「職種」は、最も多かったのが「営業系」(48%)。次が「経営企画、事業企画」(45%)、「技術系(IT、Web、通信系)」(39%)という結果だった。
「年収帯」は、回答が多かった上位3項目を見ると「700万円〜799万円」(60%)、「600万円〜699万円」(56%)、「800万円〜899万円」(40%)となっている。
採用企業がミドル層に求めるスキルの1位は「高いレベルでの業務遂行能力」(66%)で、2位が「業界に適応できる高い専門性」(49%)、3位は「目標や課題を自ら設定し、解決策を考える能力」(36%)だった。この質問には、「すぐに業務に取り組めることや自走できる能力と経験、該当する資格や技術を求められる」「自身で結果を出すことができる人(が求められる)」などのコメントがあった。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- 「2020年の国内転職市場における10大トレンド」を発表
外資系人材紹介会社のヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンが「2020年の国内転職市場における10大トレンド」を発表。2020年に求人増加が見込まれる職種トップ3は「Web、モバイル開発者」「AI技術者」「物流担当者」だった。 - 自動車業界の転職市場、採用傾向はどうなる?
ソニーが電気自動車を、トヨタ自動車がスマートシティ構想を発表するなど驚きのニュースで始まった2020年。これから自動車業界はどう動き、採用はどのような影響を受けるのか。転職コンサルタントに話を聞いた。 - 精密機器業界のやりがいを感じる企業ランキング――1位は東京エレクトロン
企業口コミサイト「キャリコネ」が「精密機器業界の仕事にやりがいを感じる企業ランキング」を発表した。1位は「東京エレクトロン」、2位「村田製作所」、同率3位が「ブラザー工業」「ソニー」だった。 - 「働き方改革法」調査、31%の企業が労働環境の改善を実感
人事向け総合情報サイト「人事のミカタ」が、「働き方改革法」についてのアンケート調査結果を発表した。働き方改革法により、経営に「支障が出ている」と対象企業の42%が回答。また、31%が労働環境の改善を実感していることが分かった。 - 【最新版】自動車メーカーの経営安全性を比較!自己資本比率ランキング
最新の有価証券報告書をもとに国内自動車メーカー9社の自己資本比率を算出し、ランキングにしました。 - 【2019年版】役員報酬ランキング―日産元会長がダントツ1位【自動車メーカー】
上場企業は、年間で1億円を超える報酬を得た役員の名前と金額の開示が義務付けられています。2018年度の有価証券報告書をもとに国内自動車メーカー9社を対象に調査したところ、1億円以上の役員報酬を受けた役員は19名でした。