IoTを活用する組織、75％がデジタルツインの実装を検討：製造マネジメントニュース

ガートナージャパンはデジタルツインの利用状況などに関する調査結果を発表した。IoTを実装済みの組織の75％が既にデジタルツインを使用しているか、1年以内に使用予定であることが分かった。

[MONOist]

　ガートナージャパンは2019年3月4日、デジタルツインの利用状況などに関する調査結果を発表した。IoT（モノのインターネット）を実装済みの組織の75％が、既にデジタルツインを使用しているか、1年以内に使用予定であることが分かった。

　今回の調査結果は、日本、中国、ドイツ、インド、イギリス、アメリカの6カ国を対象に、2018年7〜8月の期間で実施したIoT実装に関する調査から明らかになった。同調査の結果、IoTを実装済みの組織の13％が既にデジタルツインを使用、62％がデジタルツインを使用し始めているか使用する予定であることが明らかになった。

　同社では調査結果からデジタルツインの採用がトレンドとなっていることが明らかとなったとし、2022年までにIoTを実装した組織の3分の2以上が何らかのデジタルツインを導入すると予測。この状況は今後1年以内に達成される可能性もあるという。

　また、IoTを実装する組織にとって重要な要素としてデジタルツインが社内外の複数の利用者にサービスを提供していることが挙げられるという。調査では、約3分の1の組織が大部分または全てのデジタルツインが複数の利用者層を対象にしていると回答している。実際にIoTデータを社内で利用する従業員やセキュリティ担当者、顧客、ビジネスパートナー、テクノロジープロバイダーなど、幅広い層に利用されている。

　デジタルツインの統合も進みつつあり、デジタルツインを実装済みの組織の61％が1組以上のデジタルツインを相互に統合し、未統合の組織の74％が今後5年以内に実施すると予測している。今後は物理的な資産や機器の進化に合わせて、デジタルツインを統合する能力が将来的な差別化要因になると予測している。