音声データでパイプラインのつまりを予知する診断事業が経産省に採択：製造マネジメントニュース

横河ソリューションサービス、日本ゼオン、Hmcommが共同で応募した「音声データを基にした製造業パイプラインのつまり予知、予兆診断事業」が、経済産業省の産業データ共有促進事業に採択された。

[MONOist]

　横河ソリューションサービスは2018年6月4日、日本ゼオン、Hmcommと共同で応募した「音声データを基にした製造業パイプラインのつまり予知、予兆診断事業」が、経済産業省の産業データ共有促進事業に採択されたと発表した。同事業の実施期間は2019年2月までを予定している。

　プラントの熟練保守員は、パイプラインのつまりやその予兆を五感で発見することがある。同事業では、音声に着目し、音声データをAI（人工知能）で解析。パイプラインのつまりを音声データから検出して診断する技術を確立し、保守員の技量や経験に関係なく、効率的に保全作業が遂行できるようにする。

　音声データは、日本ゼオンの製造プロセスから収集する。そのデータをHmcommのディープラーニング音声認識処理技術で分析し、音声による「つまりモデル」を作成。このモデルを搭載したプラットフォームをクラウド上に展開し、そこに横河ソリューションサービスがオンラインで音声データを収集・解析するシステムを構築する。

　今後、このシステムを用いてプロセスの監視制御データと音声データの関連性を調査し、正確な設備状態を把握する参考にするなど、データの活用範囲を広げて、化学のほか医薬品、食品といった業種のプラントへも応用していく。