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4社共同開発の船舶IoTの次世代プラットフォーム、実証実験に成功製造ITニュース

日本郵船、MTI、日本電信電話(NTT)、NTTデータの4社は、NYKグループの内航船「ひだか」を使用した船舶IoTの次世代プラットフォームに関する実証実験に成功した。

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 日本郵船(NYK)、MTI、日本電信電話(NTT)、NTTデータの4社は2018年2月15日、NYKグループの内航船「ひだか」を使用して、船舶IoT(モノのインターネット)の次世代プラットフォームに関する実証実験に成功したと発表した。

 4社は、2017年9月から連携を開始。NYKグループが開発したパフォーマンスマネジメントシステム「SIMS」、NTT研究所のエッジコンピューティング技術、NTTデータのIoTプラットフォーム「ANYSENSE」などを組み合わせた次世代プラットフォームの開発に着手した。SIMSを船上に設置し、陸上から遠隔で新機能やアプリケーションを配信・管理する機能などを追加してきた。

 SIMSは、運航状態や燃費、機器状態などの詳細な船舶データをモニタリングし、船と陸上で情報共有できるシステム。船上IoTデータの収集やアプリ実行基盤装置として、データセンターとSIMSの間にデータの中間処理を担うエッジサーバを設置し、データの処理計算を分散させることで処理の高速化を図った。配信実験には、PLCなどの各種装置と接続できるANYSENSEを用いている。

 同プラットフォームは、日本舶用工業会が中心となって策定中の船舶IoT分野に関する国際標準規格化に対応。収集したデータは船上で活用するだけでなく、日本海事協会が設立したシップデータセンター(ShipDC)にも送信・蓄積され、海事業界が推進する船舶IoTオープンプラットフォームでも利用可能になる。

 4社は今後も引き続き、NYKグループの外航船を用いて実証実験に当たる計画だとしている。

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次世代プラットフォームの概念図(クリックで拡大) 出典:NTTデータ

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