ニュース
ドローンを使用したピンポイント農薬散布実証実験に成功:ドローン
オプティムは、ドローンを使用したピンポイント農薬散布による大豆栽培の実証実験に成功。通常の栽培方法と比較して農薬使用量が10分の1に削減され、同方法による生産コスト抑制が可能であることが示された。
オプティムは2017年12月26日、ドローンを使用したピンポイント農薬散布による大豆栽培の実証実験に成功したと発表した。実験の結果、通常の栽培方法と比較して農薬使用量が10分の1に削減され、同方法による生産コスト抑制が可能であることが示された。
同実証実験は、ドローンを用いたピンポイント農薬散布栽培による残留農薬量や収量、品質、労力、農薬コスト削減効果を実証するために行われた。佐賀県佐賀市にあるイケマコが管理する88アールの大豆畑を2分割し、一方は通常の栽培方法、もう一方は同社の「OPTiMスマート農業ソリューション」を用いたピンポイント農薬散布による栽培を行った。
ピンポイント農薬散布栽培では、ドローンの自動飛行によって大豆畑全体を撮影した映像をAI(人工知能)が画像解析し、害虫位置を特定。ドローンが害虫の生息するポイントに自動飛行によって移動し、ピンポイントで農薬散布を行った。
栽培後、各大豆畑から5カ所ずつ株を採取。第三者機関ブルームに残留農薬検査を依頼し、5つの農薬について検査したところ、残留農薬は不検出であった。
同社ではこの取り組みに関連する特許群を出願中で、今後はピンポイント農薬散布栽培に賛同する農家を募集していく予定だ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- ドローン活用で農家の収益3割増も、ヤンマーとコニカミノルタが新事業
ヤンマーとコニカミノルタは、ドローンを使って農作物の生育状況をセンシングした結果を基にコンサルティングなどを行う「農業リモートセンシング事業」を合弁で始める。新設のサービス事業会社を中心に、「世界初」(ヤンマー)の農業リモートセンシングに基づく部分施肥サービスなどを含めて、2023年度に約100億円の売上高を目指す。 - 産業用ドローン事業で業務提携の検討開始、グローバル展開と新規市場開拓へ
ヤマハ発動機とエンルートは、産業用ドローン事業での業務提携の検討を開始した。両社はそれぞれの製品や事業ノウハウをもとに協業し、産業用ドローンのグローバル展開と新たな市場開拓を目指す。 - 医療ドローンのイノベーションとルールづくり
IoT(モノのインターネット)との関連もあって、昨今注目が集まってい無人飛行機(ドローン)。医療分野への適用も世界各地で始まっている。 - 都心近郊で10km飛ばせる“ドローン開発の集積地”開設
都心近郊でドローンを自由に飛ばすことができるドローン研究拠点「ドローンフィールドKAWACHI」がオープン。飛行場、実証実験場、研究開発施設、カンファレンスセンター、宿泊施設を備えた“ドローン開発の集積地”だ。 - 垂直離着陸型で規制の壁を破る、日米2社がドローンで協業
エアロセンスと米国Swift Engineeringは、垂直離着陸型のドローンにおいて協業し、日本市場における規制緩和や市場開拓に取り組む。 - オールジャパンでドローン運航、楽天やJAXAなど参加のプロジェクト始動
NEDOは、新たにドローンの安全な飛行とドローンを利用したサービス産業創出に向けて、無人運航管理システムの開発に着手した。開発期間は3年で、NEC、NTTデータ、日立製作所、NTTドコモ、楽天が参加する。全体の制度設計などはJAXAが行う。