ミリ波レーダーで自動運転用の高精度地図を更新、ボッシュとTomTom:自動運転技術
Robert Bosch(ボッシュ)とオランダの地図会社TomTomは、ミリ波レーダーを使った高精度地図の開発に成功した。ミリ波レーダーのデータを高精度地図の作成に使用するのは「世界初」(ボッシュ)となる。
Robert Bosch(ボッシュ)とオランダの地図会社TomTomは2017年6月7日(現地時間)、ミリ波レーダーを使った高精度地図の開発に成功したと発表した。ミリ波レーダーのデータを高精度地図の作成に使用するのは「世界初」(ボッシュ)となる。
ミリ波レーダーとカメラで収集した情報を統合してボッシュのクラウド上で地図データとして使える状態(Radar Road Signature)に変換。Radar Road Signatureは、TomTomが高精度地図に組み込んで更新していくだけでなく、自動車メーカーとも共有する。このシステムは2020年までに欧州と米国で製品化する。
ボッシュは、自動運転向けのセンシングと高精度地図向けのデータ収集を兼ねられるミリ波レーダーも開発する。
高精度地図を最新に保つには100万台必要
自動運転用の高精度地図には複数のレイヤーがある。自車位置を特定するために道路の構造を記録した「ローカリゼーションレイヤー」、標識や速度制限、カーブや坂など、自動運転中の制御や車線変更を計画するために必要な情報を盛り込んだ「プランニングレイヤー」、渋滞や工事、利用可能な駐車スペースなど頻繁に変化する情報を反映させた「ダイナミックレイヤー」で構成されている。
今回発表したRadar Road Signatureは、ローカリゼーションレイヤーの更新を容易にする。ミリ波レーダーを使うのは、検知範囲が広く、夜間や雨天など視界の悪い環境でも道路の構造を検出することができ、クラウドに送るデータ量を低減できるメリットがあるからだ。
ミリ波レーダーを使うことにより、データ量は1kmあたり5KB(キロバイト)となる。ボッシュとTomTomはローカリゼーションレイヤーにカメラ映像を使ってきたが、カメラと比較してデータ量は半減、システムの負担も軽減できるとしている。なお、ミリ波レーダーのみで高精度地図を作成・更新するのではなく、カメラと併用することで、より詳細なデータを得られるようにする。
ボッシュによれば、高精度地図を更新し続けるためには各地域で100万台の車両からデータを収集する必要があるという。高精度地図の作成にはレーザースキャナーやカメラなどを複数搭載した専用の測量車両を使うが、レーザースキャナーは量産モデルに採用するには現時点ではコストが高い。既に量産モデルで採用されているミリ波レーダーとカメラを使うことにより、低コストに多くの車両から高精度地図の更新に必要なデータを得られるといえそうだ。
ボッシュは今後、自動運転向けのセンシングと高精度地図向けのデータ収集を兼ねるため、静止物と移動体の両方に対する検知性能を高めた次世代のミリ波レーダーを開発する。
関連記事
- つながるクルマは、ECUとワイヤーハーネスが少なくなる?
Robert Boschは、自動車で無線ネットワークによるアップデート(OTA:Over-The-Air)が可能になる「コネクテッドゲートウェイ」を2019年に製品化する。2023年以降には、コネクテッドゲートウェイにドメインコントローラーとしての機能も内蔵した「ビークルコンピュータ」を投入。演算処理能力はノートPCとそん色ない4万〜50万DMIPSを想定している。 - 2018年度までに高精度3次元地図を整備、日本の高速道路全線で
高精度3次元地図の企画会社であるダイナミックマップ基盤企画は、第三者割当増資を実施して事業体制を強化する。事業会社として再スタートを切り、日本国内の高精度3次元地図の整備を急ぐ。 - 出資や協業が相次ぐHERE、複数のパートナーと組む狙いは
「2016年は変革の年、2017年は実行の年」だというHERE。2016年は出資と協業で大きな動きが相次いだ。複数の企業と協力する狙いをHERE オートモーティブ事業部 APAC市場戦略本部 統括本部長のマンダリ・カレシー氏が語った。 - 3Dライダーで自動運転向け地図を随時更新、パイオニアが地図情報大手と実証実験
パイオニアと地図情報サービス大手のHEREは、パイオニアの走行空間センサー「3D-LiDAR(3Dライダー)」と、HEREの自動運転向け高精度地図を活用して、自動運転向け地図を効率的に更新/運用する“データエコシステム”の構築に向けた実証実験を行うことで合意した。 - コンチネンタルが目指す“完全な”コネクテッドカー、通信業界との連携強化
Continental(コンチネンタル)が、“完全なコネクテッドカー”の実現に向けて、技術開発を急ぐ。異業種とも積極的に協業してソリューションをそろえている。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.