マイクロソフトとHEREが協業、地図データをサービス開発から一般ユーザーまで活用：車載情報機器

マイクロソフトは、地図データやサービスを提供するグローバルプロバイダーとして、地図データ大手のHEREと協業する。これにより、マイクロソフトはHEREのデータやサービスを自社の製品などに統合することができるようになる。

[齊藤由希，MONOist]

　マイクロソフト（Microsoft）は2016年12月15日（現地時間）、地図データやサービスを提供するグローバルプロバイダーとして、地図データ大手のHEREと協業すると発表した。これにより、マイクロソフトはHEREのデータやサービスを自社の製品などに統合することができるようになる。また、マイクロソフトは自動車の乗員が車内で受けられるサービスを向上するために、HEREの強みを広範囲で活用していく。

　マイクロソフトは、検索サービスの「Bing.com」やデジタルエージェントの「Cortana」、Bing Mapsプラットフォーム、Azure Marketplaceを通じて開発者向けに提供しているBing Maps APIなどにHEREの地図データを活用する。品質の高い地図データやサービスを一般ユーザーと開発者に提供することを狙いとしている。

　これにより、マイクロソフトのプラットフォームを使って店舗検索マップや資産トラッキングなど位置情報サービスを開発する企業も、HEREの地図データを利用できるようになる。マッピングサービスやロケーションサービスの品質向上につながる。

　また、マイクロソフトのユーザーには、リアルタイムな道路交通情報や、公共交通機関の情報、HEREが定期的に行う地図の更新などのメリットが受けられるとしている。