マスコミが言う「トヨタ生産方式は重大災害に弱い」は本当なのか：鈴村道場（2）（2/5 ページ）

トヨタ生産方式の達人・鈴村尚久氏による連載コラム「鈴村道場」。今回は、重大災害による工場停止をテーマに、製造業が重大災害に対してどう取り組むべきかについて解説する。

[エフ・ピー・エム研究所 鈴村尚久／構成：株式会社アムイ 山田浩貢，MONOist]

2016年の重大災害でなぜ長期に渡り工場停止になるのか

　重大災害によって被災した拠点のみならず、日本全国の組み立てラインが1週間以上の長期に渡り停止しました。私はこの現実を知り「なぜそんなに長期停止になるのか？」と疑問を覚えました。

　原則として、トヨタでは余分な在庫を持たないリスク管理の目的も兼ねて複社購買^※を前提としています。同じ部品でも、1社だけでなく複数の仕入先から調達可能にしているのです。そうすることで何かあった時のリカバリーができます。例えば、他社ではタイヤを調達する際に自社の製品の型式に特定のタイヤメーカー＆そのタイヤ型式をひも付けしてしまうことが多いのです。そのため、該当タイヤ型番の生産ラインが止まると欠品で組み立てがとまります。トヨタではそれを防ぐためにタイヤの機能を明確にして、その基準を満たす複数の同等品を引き当てる管理にしているハズなのですが……。

※複社購買：（1）別の会社の同等規格の部品を同等と認識し、（2）その同等品をそれぞれの一定比率で複数のメーカーから購入すること

　今回の災害発生で1週間以上も日本全国の組み立てラインが止まって再稼働しないのは、複社購買がうまく機能していなかったのではないかと推察します。例えば、熊本で50％生産、別の生産地または別会社で50％生産であればもっと早く回復できるはずです。2直で1社被災したのであれば、3直化と土日稼働で復旧できるはず。熊本での購買比率が高過ぎたため、停止期間が長かったのではないかと思われます。

図2　被災時の代替生産の対応方法（クリックで拡大）