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成人T細胞性白血病に対する新たな複合的ワクチン療法の治験を開始医療技術ニュース

九州大学病院は、成人T細胞性白血病(ATL)に対する新たな複合的ワクチン療法の治験を開始した。九州大学らの共同研究グループが開発した樹状細胞ワクチン製剤をATL患者に投与し、その安全性を評価するという。

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 九州大学は2015年6月19日、九州大学病院で、成人T細胞性白血病(ATL)に対する新たな複合的ワクチン療法の治験を開始したと発表した。治験では、九州がんセンター、九州大学、東京医科歯科大学などの共同研究グループが開発した治験薬を用いるという。

 ATLは、リンパ球に成人T細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)が感染して起こる難治性の血液がんとなる。HTLV-1に感染したリンパ球であるATL細胞の表面には、正常なリンパ球にはないウイルス蛋白(Tax)が現れるため、同研究グループでは、Taxを標的とする樹状細胞製剤(ATL-DC-101)を作製。ATL-DC-101は、患者の体内で他のリンパ球に指令を出し、Tax抗原を目印としてATL細胞を攻撃させるという。

 またATL-DC-101は、患者の血液から取り出した白血球の一部(単球)を培養・分化させ、Tax抗原のペプチドを添加した樹状細胞ワクチン製剤のため、皮下投与することでATL細胞に対する免疫の活性化が期待されるという。さらに、抗CCR4抗体の併用により、CCR4を発現する制御性T細胞を排除し、樹状細胞ワクチンの効果が高まることが考えられるという。

 今回の治験では、既に治療を受けているATL患者を被験者とし、ATL-DC-101単独、または抗CCR4抗体との併用の安全性を評価する。まずは九州大学病院と九州がんセンターで治験を開始し、段階的に東京医科歯科大学、名古屋市立大学でも実施する。ATL-DC-101は、九州大学先端医療イノベーションセンターの細胞調製センター(CPC)が製造する。

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Tax抗原を標的とする樹状細胞製剤(ATL-DC-101)の効果イメージ

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