日本の防衛を支える最新テクノロジー：「クラウド・シューティング」って知ってる？（4/4 ページ）

IoT市場拡大の基礎となっているさまざまなセンサー技術の進歩や、それに伴って登場したウェアラブル端末などが新たな市場を切り開きつつある。こうした新しい技術やデバイスは、日本の防衛装備にも活用されており、防衛省の平成27年度概算要求にも反映されている。クラウドを活用する次世代戦闘機を筆頭に、ドローン、陸上無人機、パワードスーツなどの導入／開発を計画しているのだ。

[陰山遼将，MONOist]

パワードスーツの実用化へ

　防衛省は2015年度の概算要求で、「高機動パワードスーツの研究」に9億円の予算を計上している。自衛隊員は実際の戦闘や災害救助の現場において、武器、防弾チョッキ、通信端末などさまざまなものを携帯するため、身体に大きな重量負荷が掛かる。こうした人間への負荷をサポートするパワードスーツは、民間市場において主に介護や流通現場での使用を想定した製品の実用化が進みつつある。今回、防衛省が発表した2015年度予算が承認されれば、防衛分野においても実用化に向けた動きが加速するとみられている。

防衛省が開発を進めるパワードスーツ（左）と「先進個人装備システム」（右）（クリックで拡大）出典：防衛省

パワードスーツとヘッドマウントディスプレイの活用

　防衛省は、2009年より「先進個人装備システム」の研究開発を進めている。これは隊員の装備にヘッドマウントディスプレイ（HMD）や、画像センサー、情報処理端末などの採用を検討するというものだ。隊員の間で、お互いの位置座標や画像情報などを共有することで、作戦の効率を向上する狙いがある。

　防衛省は今後、高機動パワードスーツとこうした先進個人装備システムの統合も検討していくという。また、長期的にはさまざまな無人機などと、隊員が装備する情報端末とを接続することで、隊員と無人機の協働を可能にする計画も明らかにしている。