生成AIの業務利用は9割、単純作業をAIに任せて空いた時間を付加価値業務に:キャリアニュース
ストックマークが「AI時代の働き方調査2026」の結果を発表した。汎用型AIツールを日常的あるいはたまに使っている割合は91%に達した。AIに任せたい業務は「情報整理」「確認業務」がいずれも68%で最多となった。
ストックマークは2026年3月18日、「AI時代の働き方調査2026」の結果を発表した。同調査は従業員規模1000人以上の企業に所属する、営業や企画などさまざまな職種の正社員を対象としたもので、819人から有効回答を得た。
初めに、ChatGPTやGemimiなどの汎用型AI(人工知能)ツールを業務で使ったことがあるか尋ねた。その結果、「日常的に使っている」が68%、「たまに使っている」が23%となった。合計すると91%に達しており、さまざまな現場でAIが普及し、業務に不可欠なツールとなっていることが分かった。
AIに任せたい業務は、「データの転記・入力・突き合わせなどの情報整理業務」「ミスチェック・書類照合・異常検知などの確認業務」がそれぞれ68%で最も多かった。次が「必要な資料・データ・適切な担当者を探す業務」で61%となっている。これらの業務をAIに任せたい理由としては、「作業量が多く、時間がかかる」(71%)が最も多い。次いで「繰り返しの作業が多く、負担に感じる」(53%)、「本来注力すべき業務の時間が圧迫される」(51%)となっている。
人が注力したいのは「本質的な付加価値業務」
個人が自ら注力したい業務は、「新しい企画立案や改善アイデアの検討、戦略策定業務」(73%)が最多となった。次いで「専門スキルの向上や高度なアウトプットの実行」(66%)となっている。その背景には、「自身の専門性やスキルの向上につながる」(58%)という自己成長や「他者や組織に価値を提供できている実感」(45%)といった、仕事への本質的な充実感を求める傾向が見られた。
同社は今回の調査結果について、ビジネスパーソンはAIに対し、単なる効率化ツールではなく、自らの意思決定や創造性を加速させるための原動力として期待していると分析している。また、AIに単純作業を任せて、人が高付加価値業務に没頭し仕事への充足感を高められる環境が、組織に求められているとまとめている。
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