ニュース
ダイヤモンド半導体の開発に向けた連携研究室を設立:電動化
ホンダの研究開発子会社である本田技術研究所は、産総研とAIST Solutionsとともに「Honda R&D-産総研ダイヤモンド×エレクトロニクス連携研究室」を設立したと発表した。同連携研究室はダイヤモンド半導体の開発促進を目的とする。
ホンダの研究開発子会社である本田技術研究所は2026年2月6日、ダイヤモンド半導体の開発を促進するために、産業技術総合研究所(以下、産総研)およびAIST Solutionsとともに「Honda R&D-産総研ダイヤモンド×エレクトロニクス連携研究室」を設立したと発表した。
本田技術研究所は、ダイヤモンド半導体の特性に注目し、2023年より産総研と自動車の駆動向けに高電圧/大電流対応ダイヤモンドパワーデバイスの共同研究を行ってきた。これらの研究を深化させるため、産総研の次世代パワー半導体の研究拠点である「つくばセンター」内に同連携研究室を設立した。ダイヤモンド半導体における基礎技術、デバイス化技術、次世代電子デバイスの実装化といった共同研究を進める。
次世代モビリティの電動化がホンダの方針である。この取り組みを更に強化、促進するためには、駆動系などを制御し、高電圧や大電流を制御/変換するパワー半導体の省電力性と耐久性を両立させる新技術の開発が求められる。とりわけ基材として人工ダイヤモンドを使用する「ダイヤモンド半導体」は、消費電力低減に不可欠な高耐圧特性や高周波特性を持つ。加えて、高温/高放射線耐性などの特長がある。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
ホンダが車載向けSoCの共同開発を目的にMythicに出資
ホンダはSDV向け高性能SoCに関して、自動運転に用いるAIの演算性能改善と省電力化の技術開発を目指して半導体スタートアップのMythicに出資し、同社と本田技術研究所が共同開発を開始する。
ホンダの2025年度第3四半期業績は営業利益半減、米国関税とEV関連の減損が響く
ホンダは、2025年度第3四半期の連結業績と同年度の通期業績見通しについて説明。2025年度第3四半期の営業利益は、四輪事業における米国関税とEV関連の減損の影響が大きく前年同期比48.1%減の5915億円となった。
ホンダが自動車生産台数で国内4位に転落、日系自動車メーカーの生産低迷が続く
2025年11月の日系自動車メーカーの世界生産台数は、スズキとダイハツ工業、三菱自動車以外が前年割れとなり、8社の世界生産台数の合計も4カ月連続の前年割れとなった。中でもホンダは、ネクスペリアの半導体供給停止問題で大幅な生産調整を余儀なくされ、自動車生産台数で国内4位に転落した。
ホンダがGMとの燃料電池システム合弁会社の生産を終了、次世代は既に独自開発へ
ホンダは、米国でGMと合弁で設立したFuel Cell System Manufacturing(FCSM)における燃料電池システムの生産を2026年中に終了することを決定したと発表した。
ホンダジェットの機体性能を向上させるアップグレードパッケージを販売開始
ホンダ エアクラフト カンパニーは、初期型HondaJet及びHondaJet APMG機の所有者向けに既存機の性能向上が可能となる新たなアップグレードパッケージを2025年12月に発売した。
自動車の変革期を切り開く ホンダが四輪事業のシンボルに新たなHマークを採用
ホンダは、四輪事業における新たなシンボルとして、デザインを新しく刷新した「Hマーク」を採用すると発表した。新しいHマークは、次世代EVに加えて、2027年以降に投入する次世代ハイブリッド車の主力モデルへの適用を予定している。

