車載ソフトウェア市場が2030年に1兆円超、SDVが過半を占める見通し：車載ソフトウェア
矢野経済研究所は、ソフトウェア開発ベンダーやIT系半導体メーカー、マイコンベンダーなど、国内の車載ソフトウェア市場に関する調査結果を発表した。2030年の市場規模は1兆118億円に達する見込みだ。
矢野経済研究所は2025年8月27日、ソフトウェア開発ベンダーやIT系半導体メーカー、マイコンベンダーなど、国内の車載ソフトウェア市場に関する調査結果を発表した。
車載ソフトウェア市場は、2022年の4300億円（前年比131.5％）、2023年の5680億円（同132.1％）、2024年の6570億円（同115.7％）と拡大基調を維持している。2025年には6790億円、2030年には1兆118億円に達する見込みだ。
2024年の内訳は、制御系69.3％、車載IT系18.1％、SDV（ソフトウェアデファインドビークル）ソリューション12.6％だった。2025年は、SDVソリューションの構成比が19.7％と伸び、車載IT系（16.9％）を初めて上回ると予想。2030年の構成比は制御系30.8％、車載IT系12.8％、SDVソリューションが56.3％と、SDVが過半を占める見込みとしている。
SDVの進展により、制御系ソフトは差別化が難しくなり、SDVプラットフォームの一部として取り込まれる可能性が高い。これに伴い、OEMを頂点とする垂直統合から、SDVプラットフォームを核にした水平分業へ移行が進む公算が大きく、マイコンメーカーとOEMやTierの間に位置付けられていたソフトウェア開発ベンダーの役割が縮小する可能性が高まる。一部の大手は既に勝ち残りに向けた検討を進めているという。今後は、OEM各社がSoC（System-on-a-Chip）開発を含めSDV関連ソフトウェア開発を加速する見通しだ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
SDVに向け改めてAUTOSARを「ひとごと」ではなく「自分事」にすべし
車載ソフトウェアを扱う上で既に必要不可欠なものとなっているAUTOSAR。このAUTOSARを「使いこなす」にはどうすればいいのだろうか。連載第38回は、2025年7月の「AUTOSAR & JASPAR Japan Day」について報告するとともに、SDVの開発を国内自動車業界が推進していくためにAUTOSARをどのように活用すべきかについて提言する。
SDVの潮流に自動車業界は対応できるのか、AWSは「3つの道具」で支援
AWSジャパンが自動車業界で注目を集めるSDVの潮流や、SDVの浸透によって変わりつつあるツール環境や仮想ECU、コネクテッド基盤の動向について説明した。
パナソニックオートはSDV対応のソフト開発環境を業務に、今後はHPCへ
パナソニック オートモーティブシステムズは「人とくるまのテクノロジー展 2025 YOKOHAMA」において、クラウドネイティブなソフトウェア開発の取り組みを発表した。自動車メーカーが実現を目指すSDVへのニーズに応える。
新型RAV4の開発でウーブンバイトヨタの「Arene」初採用、SDV本格化へ
ウーブン･バイ･トヨタはトヨタ自動車が発表した「RAV4」の新モデルの開発に、ソフトウェア開発プラットフォーム「Arene（アリーン）」が初採用されたと発表した。
アジャイルに進化したJASPARがSDVのAPI標準化をリードする
100年に一度の変革期にさらされている日本の自動車業界が厳しい競争を勝ち抜くための原動力になると見られているのがSDVだ。本連載では、自動車産業においてSDVを推進するキーパーソンのインタビューを掲載していく。第3回は、車載ソフトウェアの国内標準化団体であるJASPARの運営委員長を務める井野淳介氏に話を聞いた。
SDVは日本の車載ソフトウェア開発の慣習を変えるチャンスになる
100年に一度の変革期にさらされている日本の自動車業界が厳しい競争を勝ち抜くための原動力になると見られているのがSDVだ。本連載では、自動車産業においてSDVを推進するキーパーソンのインタビューを掲載していく。第2回は、車載ソフトウェア標準化団体であるAUTOSARの日本地域代表を務める後藤正博氏に話を聞いた。