営業利益の改善にはデジタル技術活用が必須 製造業は先を見据えた人材育成を：ものづくり白書2024を読み解く（3）（2/5 ページ）

日本のモノづくりの現状を示す「2024年版ものづくり白書」が2024年5月に公開された。本連載では3回にわたって「2024年版ものづくり白書」の内容を紹介していく。

[長島清香，MONOist]

能力開発や人材育成の課題は、指導人材の不足

　製造業における計画的なOJT（On the Job Training）やOFF-JT（Off The Job Training）を実施した事業所の割合をみると、正社員では全産業と比べてやや高い割合となっている。しかし、COVID-19の感染拡大前の水準にまでは戻っていない。また、正社員以外については、2割から3割の間での推移となっており、全産業と比べてやや低くなっている（図6、図7）。

図6：計画的なOJTを実施した事業所の割合の推移［クリックして拡大］ 出所：2024年版ものづくり白書

図7：OFF-JTを実施した事業所の割合の推移［クリックして拡大］ 出所：2024年版ものづくり白書

　製造業における自己啓発を行った労働者の割合は、正社員については2009年度以降、おおむね4割前後で推移、正社員以外についてはおおむね2割に満たない水準で推移しており、どちらも全産業よりもやや低い水準となっている（図8）。

図8：自己啓発を行った労働者の割合の推移［クリックして拡大］ 出所：2024年版ものづくり白書

　製造業において、能力開発や人材育成について問題があるとした事業所の割合は、2022年度では82.8％となっており、全産業よりも高い（図9）。問題点の内訳をみていくと、6割以上の事業所が「指導する人材が不足している」と回答している（図10）。

図9：能力開発や人材育成に関する問題がある事業所の割合の推移［クリックして拡大］ 出所：2024年版ものづくり白書

図10：能力開発や人材育成に関する問題点の内訳（複数回答）［クリックして拡大］ 出所：2024年版ものづくり白書